ネイルサロンの独立開業を考えている方にとって、悩みのタネとなりがちなのが開業資金や運営資金についてではないでしょうか？
そこで、事前にどれくらいの開業資金が必要で、費用を抑えるためにはどうすればいいか、また、どのような資金集めの方法があるのかを知っておけば、ネイルサロンの開業について前向きに検討できるでしょう。
あわせて、運営費用の目安や開業の流れも解説するので、参考にしながら念願のネイルサロン開業の実現に向けて動き出しましょう。
まずは資料をご覧ください
目次
ネイルサロンを独立開業する方法と平均的な開業資金
ネイルサロンの独立開業の方法にはいくつかのパターンがあります。それぞれの方法での平均的な開業資金の目安を押さえましょう。
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個人でネイルサロンを開業する場合
まず、個人でネイルサロンを開業する際の2つのパターンにおける開業資金の目安を解説します。
自宅開業の場合
ネイルサロンを自宅開業する場合は、物件取得費用や家賃がかかりません。また、元々の内装のデザインを生かせば、リフォーム費用も10万円程度ですむでしょう。
スタッフの雇用や消耗品・備品の購入だけでいいので、30万円から50万円もあれば開業できる最も安い開業方法です。
ただし、自宅をネイルサロンとして使うので、プライバシー面でのリスクや近隣住民にネイルサロン開業に向けた理解を求める必要があるでしょう。
マンションの一室を借りる場合
マンションの一室を借りる場合、家賃数ヶ月分の敷金・礼金や前家賃、不動産や仲介サイトへの手数料を支払う必要があります。10万円程度の家賃相場のマンションの一室なら、少なくとも20万円、多くて50万円程度の初期費用がかかるでしょう。
ただし、マンションの一室だと大かがりなリフォームができないことが多く、必然的にリフォーム費用を抑えられることも多くなります。
加えて、スタッフの雇用と備品等の購入を含めると、合計で80万円から100万円程度が必要になるでしょう。
マンションの一室を借りて開店する場合は、家賃と物件の広さに伴うリフォームや備品の多さによって初期費用も大きく変わります。
店舗型のネイルサロンの場合
店舗型のネイルサロンを借りる場合、前家賃や保証金（家賃の8ヶ月〜10ヶ月ほど）、仲介手数料を支払わなければなりません。
店舗型のネイルサロンには、内装・外装がまったく施されていないスケルトン物件、前の借り主が内装・外装を残した状態の居抜き物件の2種類があります。
スケルトン物件は、リフォームに多額の費用（内装で50万円前後、外装で100万円前後）がかかります。しかし、居抜き物件であれば内装を有効活用しつつ、最小限の内装・外装費用（30万円〜50万円前後）で開業可能です。
店舗型のネイルサロンの開業には、150万円から250万円程度の費用がかかるでしょう。とくにスケルトン物件はリフォーム費用や備品の購入費が高くなりがちです。
ネイルサロン開業に必要な資金の内訳と目安
ネイルサロンを開業するためには、下記に挙げるようなものに費用がかかります。
- 店舗・改装・備品の購入費用
- スタッフの雇用・教育費
- 資格・免許の取得費用
- 当面の生活費
項目別の開店費用について分析して、自分が開業するネイルサロンではどのような部分にお金がかかるのかを考えてみましょう。
店舗・改装・備品の購入費用
ネイルサロンの開業と一言で言っても、前述のとおりいろいろなタイプがあります。
物件を購入して店舗を作る方法もあれば、賃貸物件を借りて開業したり、自宅開業したりする方法も。まずは店舗となる物件の取得、および店舗のリフォームに費用が発生します。
前章で解説したように、開業する店舗のタイプによって、店舗の購入費や家賃、リフォーム費用は大きく変動します。加えて、ネイル商材やテーブル、ソファーなど、ネイルサロンの営業に必要な備品をそろえなければなりません。
ネイルサロンの開業タイプや規模感を考えながら、店舗の開店にかかる初期費用について検討しておく必要があります。
スタッフの雇用・教育費
ネイルサロンを開業するためには、スタッフを雇用して、教育する費用についても考えておく必要があります。
自分以外のスタッフを雇用してネイルサロンを運営するなら、まずは店舗が求める人材を雇用するために、求人誌やWeb上で求人情報を出稿するための費用が必要不可欠です。
また、就職希望者との面接や選考に時間を割かなければなりません。
その次に、雇用したスタッフに店舗のコンセプトやサービスについて教え、開店後のサービスを任せられるレベルまで育てる必要があります。
スタッフの雇用と教育には時間的・経済的なコストがかかることを覚えておきましょう。
資格・免許の取得費用
ネイリストとして働くために必須の資格はありませんが、資格を保有していることで、サービスの質とネイルに関する知識をお客様にアピールできます。
しかし、資格取得には費用がかかります。ネイリスト向けの有名な資格としては、以下の資格が挙げられます。
どちらの資格も、ネイリストとして必要な知識やスキルを証明できる試験です。前者はネイルサロンのメニューの6割以上を占める、ジェルネイルを証明できる資格。後者は、国際的に通用するネイリング技術の獲得を目指せる資格です。
ネイルサロンのサービスの質を向上させるために、資格取得にかかる費用について考えておきましょう。
引用元：
JNAジェルネイル技能検定試験 | NPO法人 日本ネイリスト協会
技能検定試験 概要｜日本ネイリスト検定試験センター
当面の生活費
ネイルサロンを開業するにあたって、元々勤めていたサロンや会社を辞めるのであれば、万が一赤字が出ても生活できるように、3ヶ月分程度の生活費を残しておくと安心です。
ネイルサロンを開業してみないと、売上があがるかどうかは断言できません。生活費やスタッフへの給料、運営費用をあらかじめ計算して準備しておきましょう。
ネイルサロン開業後にかかる運営費
ネイルサロンを開業するなら、開業した後の運営費の目安についても考えておく必要があります。具体的には、運営費に毎月10万円〜80万円程度の費用がかかるでしょう。
運営費の目安を項目別に分けると、以下のようになります。
- 家賃：3万円〜20万円
- 人件費：20万円〜30万円
- 水道・ガス・光熱費：3万円〜10万円
- 備品・消耗品費：5万円〜20万円
- 広告宣伝費：5,000円〜5万円
ネイルサロンの開業タイプや規模、立地によっても、運用費用は変わってきます。開業資金の確保と共に、運営費用についてもじっくりと考えておきましょう。
ネイルサロンの開業費用を抑える方法
ネイルサロンの開業や運営に必要な資金の目安をお伝えしてきましたが、できることなら出費を減らしたいもの。ここからは、「少しでも費用を抑えるにはどうすればいいのか」を解説します。
内装にこだわりすぎない
サロンのコンセプトに合う雰囲気づくりをしたい気持ちはわかりますが、内装やインテリアにこだわりすぎると費用がかさみがちです。妥協すべきところとこだわるところのメリハリをつけましょう。
最初は必要最低限のシンプルなものに抑え、経営が順調になってきてから追加していくのもよいでしょう。
安価で便利なサービスを活用する
ネイルサロンの運営では、予約システムや顧客管理システムなどを導入することで業務を効率化できます。人を雇う人件費より低価格に抑えられるのに、機能性はすぐれているものが多いので、ぜひ活用しましょう。
自店にとって使いやすく、機能と価格のバランスがいいものを選んでみてください。
SNSやオフラインで集客する
大手のクーポンサイトなどで広告をすると多額の費用がかかる上、新規顧客は集まりやすいですが、継続利用はされにくいといわれています。SNSやオフラインでの口コミ・チラシなど、無料や安価な方法で集客して広告費を抑えるのがおすすめです。
SNSでサロンの特徴や魅力をアピールするほか、ネイルサロンではリピーターの存在が重要なため、キャンペーンの開催などリピートしてもらうための施策に力を入れましょう。
ネイルサロンの開業資金を集める3つの方法
ネイルサロンの開業資金を集める方法には、以下の3つの方法があります。
- 自分で開業資金を貯める
- 開業資金を金融機関から借りる
- クラウドファンディングで資金を集める
それぞれの方法の特徴を知って、どの方法で資金集めをすべきか検討しましょう。
1.自分で開業資金を貯める
自分で開業資金を貯金する方法は、真っ先に思いつく開業資金の集め方なのではないでしょうか？
ネイルブックの調査によると、ネイルサロンを開業したと回答した234件の回答のうち、約64%もの人が自分で開業資金を貯めたと回答しています。
数百万単位の資金を貯めるには数年単位の期間が必要ですが、他の方法と比べると、他の方からの援助がない方法のため、他人に迷惑をかけることはありません。
引用元：
ネイルサロンの開業資金はどのくらい？独立したネイリストに平均や内訳を聞きました！
2.開業資金を金融機関から借りる
開業資金を集めるために、金融機関を利用するのも選択肢の一つです。とくにマンションや店舗を借りて開業する場合は、開業・運用費用に数百万円の費用がかかるでしょう。
自己資金で貯める意外にも、以下で説明するような金融機関を活用するのがおすすめです。資金の借り入れには特定の条件や審査が必要となります。
日本政策金融公庫
日本政策金融公庫は、国民生活事業・農林水産事業・中小企業事業の3つの柱で、事業者に対する融資を行う政府出資の金融機関。地域に寄り添った金融機関として、女性や若者、シニアの事業家を優遇するような融資制度を利用できることが特徴です。
引用元：
日本政策金融公庫
銀行や信用金庫
全国区のメガバンクや地銀、信用金庫から中小企業や個人事業向けの融資を受ける手段もあります。しかし、融資をするに足りるかどうかの厳正な審査を受けなければならないでしょう。
はじめて融資を受ける場合は、信用保証協会に債務を担保してもらう、信用保証付き融資を勧められるケースが多いです。
ノンバンクのローンを利用する
銀行や信用金庫以外のカードローンや消費者金融を利用する手もあります。銀行や信用金庫から借りる場合より高金利の場合も多いです。返済計画を考えた上で、本当に利用すべきかどうかを検討していきましょう。
3.クラウドファンディングで資金を集める
自分のネイルサロン開業プロジェクトをネットで公開して、出資者を募る方法がクラウドファンディングを活用した資金集めの方法です。
目標金額を設定して、それを達成したら出資金を受けとれる「All or Nothing方式」、もしくは、目標達成に関わらず出資額を受けとれる「All in 方式」の2種類があります。
また、出資を受けたら、商品や売上などで還元する必要があるものも。融資を受ける際は、クラウドファンディングの種類も注意して選ぶのが基本です。
金融機関からの融資に加えて、クラウドファンディングの融資も利用してみましょう。
開業資金としては補助金や助成金は使えない
補助金や助成金は、開業時の資金として使えません。あくまでも、開業後の運用資金を集めるための選択肢の一つとして考えておきましょう。どちらも後払いされる制度なので、先に資金が必要な場合には使えないからです。
補助金や助成金は、開業後に条件を満たせば利用できる可能性がある制度です。どのような条件なら制度を利用できるのかは、事前にチェックしておくのがおすすめだといえます。
資金を調達するときは事業計画書を書こう
融資や補助金・助成金を受けるときには事業計画書が必要です。そこで、スムーズに資金を調達するために、事業計画書の書き方のポイントを頭に入れておきましょう。
ネイルサロンのコンセプトやターゲット
はじめに、自店のコンセプトやターゲットを決めます。どんな雰囲気のサロンにしたいか、年齢・性別・好みなど、どんなタイプのお客様に来てほしいか、お客様にどのようなサービスを提供するのかなどです。
コンセプトやターゲットが明確になることによって、サロンの集客や経営の方向性も定まりやすくなるでしょう。
初期投資の計画を立てる
開業資金や運転資金がどれくらいかかり、内訳はどうなっているのか金額を算出し、記載することも必要です。自己資金がどの程度で、不足分の資金調達はどうするのかなど、具体的に数値を出して予算計画を立てましょう。
収支計画を立てる
前項の内容をもとに、収支計画を練ります。どのくらいの売上を上げ、利益はどれくらい出るのかという具体的な目標を立てることは、金融機関に融資をしてもらう上で非常に重要です。黒字にならないような事業では、融資を受けることができません。
客単価・新規顧客数・リピート率を考えながら、短期・中期・長期での計画を立てましょう。
ネイルサロンを開業する手順
ここまでは、ネイルサロンの開業資金に関する内容をお伝えしてきました。ここからは、実際にネイルサロンを開業するときの流れを解説します。
サロンのコンセプトやターゲットを決める
まず、サロンの名前やコンセプト、ターゲットを決めましょう。前章でお伝えしたように、事業計画を立てる際にも重要な点です。ターゲットは年齢や職業、ライフスタイルなどを細かく決め、その内容に沿って店舗づくりをしましょう。
他店とどう違い、お客様にどのような価値を提供するのかなど、競合と差別化できる強みを持つことが大切です。
オープンまでの日程を決めて開業資金を集める
サロンのオープン日も決めておかなければなりません。一般的に、個人サロンなら、3ヶ月もあれば開店までこぎつけることが可能です。内装工事などをする場合は、最低半年後を見ておきましょう。
オープンの日にちが定まると、それまでのスケジュールを立てやすくなります。資金集めに向けて申請をするなど、費用を工面するための準備も進めていきましょう。
物件を決め、内装の工事などをする
どこで営業するのかが決まらないと、進められない準備もあります。次に必要なのがサロンの物件選定です。
オープン日がまだ先であっても、契約がスムーズにできなかったり、内装工事の遅延などのトラブルが起きたりすることもあるため、日にちに余裕を持って物件を決めましょう。
物件が決まったら、業者に内装工事の依頼を行ったり、電気や水道などのインフラを整えたりすることも必要です。
スタッフを募集し、必要なものを揃える
複数人で営業する場合はスタッフを雇う必要があります。早めに募集をかけて採用し、開業に向けて研修を行いましょう。
さらに、什器や家具、備品などサロンの営業に必要なものを揃えなければなりません。施術道具にばかり気が向いてしまいがちですが、物品リストをつくり、受付やお手洗いなどで使うものもしっかり用意してください。
開業届を提出する
開業に必要な申請も忘れずに行いましょう。開業届は、開業して1ヶ月以内に管轄の税務署に届け出る必要があります。確定申告の際に特別控除を受けられる「青色申告」を行いたい場合は、同時に「青色申告承認申請書」も提出しておくとよいでしょう。
サロンの集客をする
ここまでの準備と並行して、SNSアカウントの開設やホームページの作成などを行い、オープンの告知と集客を始めましょう。スムーズに予約に誘導できるよう、ネット予約を受け付けるための予約システムを導入するのもおすすめです。
ネイルサロンの集客ができる「リザービア」を活用しよう
ネイルサロンでは、前述したような予約システムを導入すると、ネット予約の受付ができるほか、自動で管理できるため業務の効率化にも役立ちます。多数ある予約システムのなかでも、ネイルサロンには「リザービア」がおすすめです。
リザービアに備わっている集客に便利な機能を紹介するので、チェックしてみてください。
サロン専用の予約アプリ「サロンカード」でリピート予約を便利に
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LINE予約でリピート率をアップ
「LINE連携予約」というオプションサービスもあります。予約関連の作業がLINE内で完結するため、LINEユーザーのお客様であれば、リピートの際の利便性が上がるでしょう。予約のリマインドやデジタルスタンプカードなどの機能も使えて便利です。
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まずは資料をご覧ください
ネイルサロンの独立開業に向けて資金などを準備しよう
今回は、ネイルサロンの開業に必要な開業資金や運営資金の目安のほか、費用を抑える方法や資金を集めるための方法なども紹介しました。
開業資金と運営資金は、ネイルサロンの開業タイプや大きさ、立地などの要素によって大きく変わります。自宅開業は比較的安く、店舗開業は家賃やリフォームに多くの費用がかかる傾向にあるといえるでしょう。
新しくネイルサロンを開業するにはまとまった資金が必要ですが、自分で開業資金を貯めるのが厳しいなら、金融機関や信用金庫、クラウドファンディングなどで融資を受けて開業するのも手です。ポイントを参考に、事業計画書をしっかりと作成しましょう。
また、開業時には「リザービア」の導入もぜひ検討してみてください。予約管理や集客を便利にサポートする豊富な機能が揃っています。
