ネイルサロンで働いている方であれば、一度は独立して自分の店舗を持ちたいと考えるでしょう。しかし、どのような準備をしておけばネイルサロンを開店できるのか、具体的に知らないという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、ネイルサロンの営業許可をとるための準備や開業形態ごとの特徴、必要な資金や開店後にするべきことについて解説します。
ネイルサロンの営業許可や開店に向けた準備、売上アップするためのコツについて知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
ネイルサロンの営業許可をとるために必要な3つのこと
ネイルサロンが営業許可をとるために必要なことは、下記の3つです。
- 必要な資格を取得する
- 保健所への営業登録
- 税務署への開業届
ネイルサロンを開業して独立するためには、いくつか必要な準備があります。これらの必要な準備について知って、心配ごとなくネイルサロンを開業しましょう。
1.必要な資格を取得する
ネイルサロン開業に向けて、取得しなければならない必須資格はありません。
ただし、ネイリストとしてお客様にサービスを提供するためには、資格の勉強や講習を通して、ネイルのスキル・知識を学んでおく必要があります。
すでにネイルサロンで勤務経験のある方でも、開業した店舗でお客様に技術力をアピールし、サービスの品質を向上させるために資格の取得は大切です。
営業許可を得て開業するネイリストが目指すべき資格は、以下の章で詳しく紹介します。
JNAジェルネイル技能検定試験
JNAジェルネイル技能検定試験は、NPO法人日本ネイリスト協会が主催している試験です。試験には初級・中級・上級があり、以下のような特徴があります。
- 日本全国で10万人以上が取得している
- 人気が高いジェルネイルのスキル・知識を証明できる
- 基礎から上級レベルのスキルを学べる
同試験は、ジェルネイルのスペシャリストを養成する目的で作られた試験。自分でネイルサロンをもとうと考えている方は、余裕があれば取得しておきたい資格です。
JNECネイリスト技能検定試験
JNECネイリスト技能検定試験は、公益財団法人 日本ネイリスト検定試験センターが主催している試験です。1級から3級まであり、1級が最高ランクの資格となっています。
はじめて同試験が実施されてから25周年が経ち、のべ90万人以上が保有している資格。
国際的に活躍できるネイリストを養成する目的で創設された試験です。国内外で活躍できるネイリストになるためのスキルを身につけるのにぴったりです。
JNAネイルサロン衛生管理士
JNAネイルサロン衛生管理士試験は、NPO法人日本ネイリスト協会が主催している試験です。安心・安全なネイルサービスの提供、衛生環境の向上を目的に創設されました。
ネイルサロンの衛生環境に関して精通しているスタッフがいることをアピールできるので、お客様も安心して店舗のネイルサービスを受けられるでしょう。
資格保有者はのべ85,000人を超え、ネイルサロン内の衛生環境に関する専門家として、社会的なニーズが今後も高まっていく資格だといえます。
2.保健所への営業登録
ネイルサロンの営業許可を得るために、保健所に営業登録をする必要はありません。マッサージやまつ毛エクステなどのサービスを提供する場合は、届け出が必要になります。
また、医療行為にあたる施術は禁止されています。禁止されているサービス内容を確認しながら、あくまでもネイルサロンで許可されているサービスを提供することが大切です。
3.税務署への開業届
ネイルサロンの営業に、税務署への開業届の提出は必須ではありません。あくまでも、営業利益に対する所得税を申告するためのものです。
開業届を出さなかったからといって、罰金や刑罰を科されることはありません。しかし、開業届と青色申告承認申請書を出すことで、営業にかかった費用を経費として計算できるので、税法上のメリットが大きいです。
テナント開業・自宅開業・フランチャイズそれぞれのメリットとデメリットは？
ネイルサロンを開業すると言っても、いくつかの開業形態があります。
- テナントを借りて開業する
- 自宅スペースで開業する
- フランチャイズ契約をむすんで開業する
それぞれの開業形態の特徴やメリット・デメリットを知って、自分がネイルサロンを開業する場合には、どのように開業すべきかを考えてみましょう。
テナント開業のメリット・デメリット
テナント開業の場合です。メリットは、立地を選べること。資金との折り合いがつけば駅前などの好立地に店舗を構えることができるため、集客に有利となります。プライベートとの区別をはっきりつけることができ、思い通りの営業ができます。
デメリットは、初期費用やランニングコストが高くなること。特に好立地の場合、集客のしやすさと引き換えに多くの資金が必要です。キャッシュフローの計算をしっかりしないと経営に行き詰まりやすくなってしまいます。
自宅開業のメリット・デメリット
自宅で開業する場合です。メリットは、自宅をそのまま使うため敷金などの物件取得費がかからないこと、通勤の必要がなく、うまく予約時間を調整すれば、家族との時間を大切にしながら営業ができることなどがあげられます。
デメリットは、生活感が出てしまいがちで、非日常空間としての演出が難しいこと。さらに住宅街などでは集客に工夫が必要ですが、自宅の住所であるがゆえに大々的に場所を公開しづらいことなどがあげられます。
フランチャイズ開業のメリット・デメリット
フランチャイズによる開業の場合です。メリットは、すでに知名度があることが多いため、その恩恵を受けることができ集客に有利なこと。仕入れコストを安くできる、経営のノウハウなども指導してもらえるため未経験でも参入しやすいことです。
デメリットは、契約にもよりますが、売上の良し悪しに関わらずロイヤリティの支払いがあること。思い描く営業スタイルがあっても、本部の方針やマニュアルに従わなければならないことなどがあげられます。
ネイルサロンを開業するにあたっての資金の目安は？
ネイルサロンの開業形態ごとに、必要となる開業資金の目安は異なります。ただし、自宅や所有不動産での開業は、家賃がかからない分、相対的に安いケースが多いです。
この章では、それぞれの開業形態ごとに必要な開業資金の目安について、詳しくみていきましょう。
テナントで開業する場合に必要な費用の内訳は？
店舗を借りて開業する場合に必要な資金を見ていきましょう。
店舗を借りる場合、必要な資金は立地によって大きく変わります。内装や外装費用は居抜き物件を見つけられれば、かなり抑えることができるでしょう。
特別な空間を演出するには家具や照明などの什器費もある程度かけたいところですが、リサイクルショップを利用するなど、工夫次第で抑えることも可能です。開店前からお店の存在を知ってもらうために広告宣伝費はしっかり準備する必要があります。
自宅で開業する場合に必要な費用の内訳は？
自宅の一部を改装するなどして開業する場合の費用は以下のとおりです。
自宅サロンの場合、店舗開業に比べると規模が小さくなるため、家具・設備代などは1/2～2/3程度に抑えられます。自宅開業では、間取りの変更などが必要なければ壁紙を変える程度の費用で済むこともあります。
店舗用と自宅用で入口を分ける場合や、看板の設置の有無など、どこまで手を加えるかで大きく費用は変動します。マンションの場合、そもそも商業利用ができない物件もあるため事前の確認は必須です。
自宅を改装して開業するポイントやオシャレにするコツなどは下記の記事で詳しく解説してますので、是非参考にしてみてください。
フランチャイズに加盟して開業する場合に必要な費用の内訳は？
フランチャイズで開業する場合に必要な費用は下記のとおりです。
フランチャイズ開業では、本部との契約によって内容が大きく変わります。物件をフランチャイズ本部が準備してくれるのか、オーナー自ら準備するかによっても準備資金は変動します。
ここに研修費用などが加わることもありますが、フランチャイズの場合すでに同モデルでの成功例があるため銀行の融資を受けやすいといわれています。
ネイルサロン営業の許可が降りたら準備すべきこと
ネイルサロンの営業許可を得たあとも、そのほかの開業準備は必要です。
- ネイルサロン開店の事業計画書を書く
- 開業形態を選択し場所選びをする
- ターゲットとコンセプトを考える
- 必要な備品や設備をそろえる
- ホームページやSNSで店舗PRの準備をする
それぞれの内容について確認して、ネイルサロンの開業準備を万全にしましょう。
1.ネイルサロン開店の事業計画書を書く
ネイルサロンの開業資金や運用資金を得るために、事業計画書を書く必要があります。
金融機関から資金を得るために説得力のある、魅力的な事業計画書を完成させるには、具体的に必要となる備品や資本金の規模を項目ごとに検討しなければなりません。
事業コンセプトに沿って、必要な開店手順や資本金の規模を決めていきましょう。
知っておきたい助成金や補助金については、以下の記事を参考にしてみてください。
2.開業形態を選択し場所選びをする
ネイルサロンの方向性が決まって、開店資金のめどが立ったら、どのような開業形態で、どんな場所で店舗を開くべきか検討していく必要があります。
テナントやフランチャイズの形態では、自分名義で店舗を借りられたり、知名度のある名前で集客を有利に進められたりするメリットがあります。ただし、家賃やフランチャイズ契約に膨大な初期投資をしなくてはなりません。
その一方で、自宅開業の場合は、自宅で開業できるのでコスパが良く、手軽に開店できます。ただし、近所の理解を得る必要があり、プライベート情報が漏れないように細心の注意を払わなければならないのが懸念点です。
どの開業形態にもメリット・デメリットはあるので、その中から自分が希望する店舗運営に向いている開業方法と開業場所を選ぶようにしましょう。
3.ターゲットとコンセプトを考える
ネイルサロンの開業形態や方向性を決めたら、より詳細なコンセプトやお店の売りについて考える必要があります。
周辺地域の競合調査をして、その地域で需要が高いサービスを調べ、自分たちの店舗の強みとして売り出していくべきサービスは何なのかを考えましょう。
ターゲットとなる客層を絞って、お客様にとって魅力的な店舗のコンセプトやサービス内容を考えることで、開業後に集客で失敗してしまうリスクはへらせます。
4.必要な備品や設備をそろえる
ネイルサロンのコンセプトやサービス、開業形態について決まったら、店舗での営業に必要な以下のような備品・機器をそろえることが大切です。
- 施術用の照明器具
- 店舗の雰囲気に合ったテーブルとチェア
- ネイルチップを入れるディスプレイ
- スタッフの制服
- 店舗内のインテリア
自分の店舗に必要な備品や器具、設備を購入して、ネイルサロンの開店に備えましょう。
5.ホームページやSNSで店舗PRの準備をする
ネイルサロンの開店準備があらかた完了したら、今度は店舗を宣伝して認知してもらう必要があります。チラシ配りやネット広告などを活用するほか、ホームページやSNSなどで自分の店舗をPRするメディアやアカウントを立ち上げることも大切です。
新しいネイルサロンを開店させても、周りの人間に広告宣伝しなければ、店舗の売上を作ることはできません。オフライン・オンラインの広告宣伝に加え、自身のメディアをネット上で作って運営していくことが、継続的な売上を作る経営戦略の基本といえます。
ネイルサロンの売上を伸ばす3つのコツ
ネイルサロンの売上を効果的にアップさせるためには、下記のコツを確認します。
- リピーターを生み出す仕組みづくり
- SNS広告を有効活用している
- 顧客単価を高くキープする
それぞれのポイントをしっかりとおさえて、売上を伸ばしていきましょう。
1.リピーターを生み出す仕組みづくり
ネイルサロンが継続的な売上を作るためには、リピーターを生み出すようなイメージ戦略、魅力的なサービスを考案することが大切です。
たとえば、以下のような提案や改善・サービス提供をすれば、お客様が何度も通いたいと感じてくれる店舗に近づくでしょう。
- 季節に応じたジェルネイルの提案、継続的なケアサービスのおすすめ
- ネイルに関する悩みをヒアリングし、解消に向けたビジョンを提示する
- お客様の声を反映した雰囲気や接客、サービスの考案
お客様が求めているネイルサービスを提案し、悩みや不安を解消してくれるネイルサロンを目指すことで、リピーターを増やせます。
また、お客様が求めるサービスをヒアリングし、それに基づいて店舗づくりしていくことで、お客様にとってより魅力的なネイルサロンになるはずです。お客様第一のサービス内容や店舗づくりを心がけ、リピーター獲得を目指しましょう。
2.SNS広告を有効活用している
SNSを活用し、店舗やネイルに関する投稿をして、フォロワーに店舗を認知してもらう広告宣伝の方法も効果的です。また、インスタ広告やFacebook広告などを活用して、フォロワー外のユーザーに向けて広く広告宣伝するのもいいでしょう。
SNSを有効活用した広告宣伝の方法を工夫して、売上につなげていきましょう。
3.顧客単価を高くキープする
ネイルサロンの売上をあげるためには、お客様の数を増やすか、メニューの価格を上げるしかありません。お客様の数を増やす戦略を実施することはもちろん、高価格で付加価値の高いメニューを提案し、お客様1人あたりの単価を上げる戦略も必要です。
競合と価格競争をしても、売上をアップさせることにはなりません。顧客単価をキープしながら、売上アップできるように努力しましょう。
ネイルサロン営業許可に向けた準備と経営のコツを知って、売上につながる店舗を作ろう！
この記事では、ネイルサロンの営業許可の取得に向けた準備や開業形態ごとの特徴・開業資金、売上アップに向けたコツについて紹介しました。
営業許可を得るために、税務署へ開業届を出す必要はありません。開業届はあくまでも、所得税を申告するためのものです。ただし、開業届と青色申告承認申請書を提出することで、経費を計上でき、税法上のメリットを受けられます。
ネイルサロンの開業に向けて事業計画書の内容を考え、必要なものや開業資金について見積もり、店舗としてのコンセプトやターゲットを明確に決めておくことが大切です。
ネイルサロン開業に必要な営業許可を得て・準備をして、念願の独立をはたしましょう。
引用元
NPO法人日本ネイリスト協会｜JNAジェルネイル技能検定試験
公益財団法人 日本ネイリスト検定試験センター｜JNECネイリスト技能検定試験
NPO法人日本ネイリスト協会｜ネイルサロン衛生管理士
