エステサロンを開業しようと考えたとき、どれくらい開業資金が必要なのか気になりますよね。今回は、「エステサロンの開業資金はどれくらいかかるのか」状況別に紹介します。
また、開業の際に使える助成金があるのかについてや、自宅サロンでの開業資金はどのくらいなのかについて解説します。エステサロンの開業資金全般について気になる方は、よかったら参考にしてみてください。
まずは資料をご覧ください
目次
エステサロンの開業資金とは
エステサロンの開業には、ある程度まとまったお金が必要です。お店の内装を整えたり必要な道具を揃えたりなど、オープン前の準備によってさまざまな費用がかかります。
開業前は必要な資金を把握することで、安心して準備を進められます。
ここでは、どのようなことにお金がかかるのか、「自宅」「テナント」「賃貸マンション」「商業施設」の4タイプに必要な資金を紹介します。
自宅サロンの場合は30万円～
自宅サロンの開業資金は30万円程度が目安です。自宅をそのまま活用できるので、ほかのタイプに比べて少ない資金で済みます。なお、30万円の内訳は以下4項目です。
- 器具・家具代
- 消耗品代
- 備品代
- 広告宣伝費
内装が生活感にあふれていて内装を変えるときは、追加で内装工事費用がかかります。内装工事費用の坪単価は、工事内容や使用する素材・設備によって異なります。たとえば坪単価20万円が相場であれば10坪で200万円かかる計算です。
すでにある部屋をつかう場合はローコストで開業できるメリットがあるので、初期費用を抑えて開業したい人、まずは1人で開業したい人に向いています。
デメリットは、テナントや商業施設に比べて集客しづらかったり、駐車場の確保が難しかったりすることです。
テナントを借りる場合は400万円～
テナントを借りる場合は300～600万円程度が目安です。テナントを借りるには、賃料のほか、保証料や仲介手数料など細かな初期費用がかかります。
テナントの1ヶ月の賃料は20万円程度が一般的です。保証料は賃料の6～12ヶ月分が相場なので、保証金だけを計算しても120～240万円とまとまった資金が必要になります。なお、保証金の価格については不動産会社によって異なるので、具体的な数字を知りたいときは問い合わせることをおすすめします。
さらに、スケルトン物件などの場合は、内装・設備も一から揃える必要があることから、サロン用の家具や家電などを含めればさらに多くの資金が必要になります。
テナントによるサロン開業のメリットには、車の通りが多い路面店だと集客しやすいほか、プライベートと仕事を分けて働けることなどがあります。
しかし、デメリットにはまとまった資金を用意しなければならないほか、賃料がかかるなど、自宅サロンに比べて高いランニングコストが発生することが挙げられます。
商業施設に入る場合は30万円～
温泉やジムなどの施設の一角を借りて開業する場合の資金は30万円からが目安です。場所を間借りすることから、テナントを借りるよりもリスクや費用を抑えて開業できます。
なお、デパートなどの商業施設にエステサロンをオープンする場合は、それなりの家賃が毎月発生します。しかし、ホテル、温泉の一角を間借りしてエステの施術を行う場合は、金額を抑えられることもあります。
メリットは、集客しやすく認知度を高められることです。しかし、商業施設を利用する人のみが施術を受けられるという点では、利用者が限定されてしまうためデメリットになります。
マンションを借りる場合は150万円～
マンションを借りてエステサロンを開業する場合の資金は150～200万円です。なお、マンションを商用目的で契約するときもテナント契約同様に保証金を支払う必要があります。
事業所用物件の場合は6～12ヶ月分の賃料を支払うため、賃料から計算する、もしくは不動産会社に問い合わせることをおすすめします。
マンションでエステサロンを開業するメリットには、自宅サロンのように自宅を特定される心配がないことや、同居人に配慮する必要がないことが挙げられます。ただし、毎月の家賃がかかるほか、自由な内外装にできないといったデメリットがあります。
エステ開業後の費用感
エステ開業後は、毎月さまざまな費用がかかります。ひと月にかかる具体的な費用は下表のとおりです。
自宅・テナント・マンションでそれぞれ毎月かかる運営費が異なります。しかしどの経営スタイルであっても、軌道に乗るまでは最初に用意した運営資金でやりくりしながら営業し続けなければなりません。
最低でも6ヶ月分の運営資金を用意できれば、利益のない期間も不安なく営業できるでしょう。
開業資金はどこから集める？
サロンの開業にはある程度まとまったお金が必要であることがわかりました。では、開業資金はいったいどこから集めたらよいのでしょうか。
オープンするにあたり、どのように費用を捻出したのかについて紹介していきます。自分自身の状況に合わせて費用の集め方について考えてみましょう。
貯金から捻出する
スタンダードな方法としては、貯金の一部からお金を出す方法です。この場合は、利子などもなく、一番安心感を持ってスタートできます。家族がいる場合は、出してもらう方もいるようです。
デメリットとしては、そもそも一定金額の貯金がないとこの方法ができません。自分の貯金額も減ってしまうため、生活費なども考慮して貯金から出しても大丈夫かどうかを考えましょう。
融資を受ける
融資を受ける際は、主に日本政策金融公庫と民間の銀行からの借入れなどが考えられます。
日本政策金融公庫は、100％政府が出資する政策金融機関です。事業をはじめる人にとって借りやすくなっています。
また、返済方法も長期で行えたり、固定金利であったりするため、比較的負担が少なく借りることができます。
民間の銀行の場合はさまざまありますが、保証人は信用保証協会という公的機関になってもらい借りることができます。信用保証協会に申請して承諾を得てから、金融機関にて融資を受けるという流れです。
どちらにしても、返済計画を充分に立ててから借りることが大原則です。
クラウドファンディングを利用する
クラウドファンディングを利用して、資金を集めるのも方法のひとつです。クラウドファンディングは6種類あり、特徴もそれぞれで異なります。
なお、エステサロンのように美容サロンを開業するときは、購入型のクラウドファンディングがおすすめです。支援を募るときは、クラウドファンディングサイトでエステサロン開業におけるコンセプトやターゲット、リターンやこれらに適した金額を設定します。
プロジェクトやリターンに共感した人が多いほど、目標資金を集められるでしょう。
引用元：
CAMPFIREアカデミー：クラウドファンディングとは？：種類やメリット・デメリットなど基礎知識を一挙にご紹介
補助金・助成金を利用する
各自治体による補助金・助成金を利用する方法もあります。インボイス制度開始にともない、会計ソフトなどの導入に対する補助金として注目された「IT導入補助金」という言葉を見聞きしたことがあるでしょう。エステ開業においても、条件次第でさまざまな補助金・助成金を利用できます。
エステ開業に利用できる助成金と補助金
エステ開業にまとまった資金が必要なときは、補助金や助成金を利用しましょう。なお、補助金とは、支給元が経済産業省であることが一般的な支援金のことです。
事業経費に関する技術開発の促進・支援など、事業全体を支援するものを指します。返済不要の給付金制度で、期間内に応募して受かれば支給されます。支給にあたっては事業計画書などをもとに審査され、受けられるかどうかが判断されます。
一方、助成金は支給元が厚生労働省であることが一般的な給付金制度で、人材育成費用の助成や労働環境の改善などにかかる費用が助成されます。返済不要で一定の条件を満たせばほぼ支給されます。給付条件を満たしていればもらえることが多く、種類も豊富で1年のうちに複数の受給が可能です。
ここではエステ開業に有効な補助金・助成金を紹介します。
小規模事業者持続化補助金
小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者が販路開拓や生産性向上に必要な経費の一部を商工会議所が支援する制度です。
補助を受ける際も、商工会議所にサポートを受けながら必要な資料を集めることができます。50万円を上限とし、申請した経費の3分の2を補助します。
地域雇用開発助成金
地域の雇用拡大のための助成金で、対象の地域に開業した場合に受けられる制度です。ハローワークの紹介で労働者を雇ったり、日々の経理や労働環境を整えたりする必要があります。支給金額は、1年で50万円から最大800万円まで3年間支給されます。
厚生労働省のホームページを確認して、対象の地域かどうか確認してみてください。
引用元：
厚生労働省：令和５年度 雇用・労働分野の 助成金のご案内 （簡略版）
両立支援等助成金
両立支援助成金は、仕事と家庭の両立を支援している事業主に対して支払われる助成金です。具体的には、従業員に対して、仕事と育児や介護の両立を支える制度に取り組んでいたり、女性が活躍できるための支援を行っていたりする事業主が対象です。
エステサロンは女性を雇っていることが多いため、このような取り組みを行ない職場環境をよくしていくことも大切です。支給金額は状況によって異なります。
引用元：
厚生労働省：令和５年度両立支援等助成金
自治体による独自の助成金
自治体によって、独自の助成金を取り入れている場合もあるので、そこも調べておきましょう。過疎化が進む地域などでは、起業を支援する補助金があったりします。また、フレックスタイムや短時間勤務制度を取り入れることで対象となる地域もあります。
それぞれ申請条件や助成金の金額が異なるため、各自治体の情報を事前に調べることが大切です。
IT導入補助金
予約システムを導入する店舗も多く、その顧客管理POSシステムが補助金の対象になったという例があります。
補助対象について細かく要件があるので、ホームページで確認した上でITを扱っている場合は申請してみましょう。
引用元：
IT導入補助金2023後期事務局：IT導入補助金とは
開業資金を最小限に抑える方法
エステサロンの開業資金を最小限に抑えるには、これから紹介する3つの方法が有効です。順に目を通し、開業前の参考にしてください。
開業場所の希望条件を見直す
予定よりも開業資金が高くなったときは、開業場所の希望条件を見直しましょう。人通りが多い物件でも、交通の便が悪くアクセス環境がよくないなどの理由によっては、賃貸料が安くなる場合があります。
さらに、閑静な住宅街も賃貸料が安いケースが多く、ターゲットによっては通いやすさから集客につながるケースも少なくありません。
開業資金を見直すときは、ターゲットを意識した希望ではなく、自身の希望にあわせていないかを確認しましょう。
居抜き物件での開業を検討する
居抜き物件とは、前の利用者が施設や設備をそのまま残して退去した物件のことです。現状のものをそのまま利用できるので、資金を最小限に抑えて開業できます。
万が一廃業する場合でも、物件によっては設備の廃棄費用や店内の復旧費用がかからないこともあるので安心です。
集客に有効なツールやシステムを導入する
たくさんのお客様にエステサロンを知ってほしいときは、集客について学び、実践するよう心がけましょう。方法としては、SNSを活用する・クーポンサイトに登録するなどがあります。
これらの方法をうまく利用すると、お客様のタイミングでいつでもどこからでも予約ができるようになります。
しかし、さまざまなSNSやクーポンサイトを活用するとなれば、一つずつ予約状況を確認しなければならず、細かな業務が増えることも。
そんなときは、SNSやクーポンサイトなどの予約状況を一元管理できる予約システム「リザービア」を導入しましょう。
まずは資料をご覧ください
エステ開業に便利な機能が満載！予約システム「リザービア」とは？
個人でエステサロンを開業する場合、集客について学び、実践していくことが大切です。とはいえ、集客の知識がほとんどないまま開業してしまえば、競合に打ち勝つことができず、早期撤退するおそれがあります。
そんなときは、美容サロンに特化した予約システム「リザービア」を活用しましょう。リザービアは、大手サロンから個人サロンまで、5,000点以上の導入実績のある美容サロン特化型の予約システムです。SNSやクーポンサイト、ホームページなどと連携できる機能があります。
ここでは、エステサロンの開業になぜリザービアがおすすめなのか、特徴と理由を解説します。
SNSやクーポンサイトなどの予約はBMSで簡単一元管理！
著名人がエステサロンを開業する場合でない限り、毎日安定したお客様がいらっしゃることは少ないでしょう。毎日少しでもお客様の来店につなげたいなら、リザービアの外部連携機能が有効です。
リザービアは、利用者数の多いLINEと連携でき、LINEならトーク画面から、すぐに予約できます。
スタッフごとの予約ページも作れるので、アカウント別にURLを貼り付ければ、すぐに指名予約まで完結。リザービアにはBMS（ビューティーマネジメントシステム）が搭載されているので、LINEはもちろん、クーポンサイトや自サロンのホームページなどの予約も一元管理できます。
さらに、検索エンジンとしても利用することの多いGoogleが展開する「Googleで予約」にも対応。検索エンジンやGoogleマップなどでサロン名と地域を入力すれば、すぐにサロン情報が表示され、その場で予約可能です。
営業時間外や定休日、施術中などでも予約を受けられるので、機会損失を防ぎながら上手に集客・予約管理できます。
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LINE連携予約
Googleで予約
メッセージ自動配信機能でリピート率アップ！
リザービアは、しばらく来店されていないお客様を掘り起こし、リピート率向上につなげることも可能です。リザービアのメッセージ自動配信機能は、施術日から60日以内のお客様であれば、配信数を気にすることなくメッセージを送信できます。
さらに、施術を担当したスタッフや、メニュー別にわけられるので、お客様のニーズにあわせたメッセージも配信可能です。
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メッセージ自動配信
エステの開業資金は物件によって異なる！
エステサロンの開業資金は、物件や費目、スタッフ数などによって大きく変動します。内見や購入したい備品などを決め、当初の予算を超えてしまったときは、もしかするとターゲットに沿った条件ではなく、自分の理想が強く反映されている可能性があります。
よい物件であっても、ターゲットに沿わない物件であれば当然集客や売上にはつながりません。物件や備品、家具などを選ぶときは、利用者であるお客様の目線に立って選ぶよう心がけましょう。
