サロンのキャンセルポリシーは、予約の変更やキャンセルができる期限と、キャンセル料を、予約の前にお客様へ伝えておくための決まりです。書き方に迷う方のために、コピーして使える例文を先に載せ、そのあとに書き方のポイントと、無断キャンセルを減らす対策を説明します。
キャンセル料の割合や金額は、自由に決められるわけではありません。例文の割合は書き方の例です。自店で予約が取り消されたときの損失から考えて決めてください。
この記事でわかること
- キャンセルポリシーは無断キャンセルの抑止力になるだけでなく、キャンセル料を請求するときの根拠にもなります
- キャンセル料は、前日・当日・無断キャンセルと段階を分けて決める書き方があります。割合は例で、金額は消費者契約法の「平均的な損害」の範囲内にする必要があります
- リマインドの自動送信やオンライン事前決済を取り入れると、予約忘れによるキャンセルを減らし、キャンセル料を回収する手間も減らせます
目次
キャンセルポリシーの定義って?
キャンセルポリシーとは、お客様がキャンセルした場合の規約・ルールです。
お客様が予約をキャンセルした場合のキャンセル料やキャンセル料が可能な期間、予約上の各種の注意点について記載し、お客様に対して予約の際に同意を求めます。
お客様にキャンセルポリシーを提示することで、いくつかのメリットがあります。
以下の章では、キャンセルポリシーを設ける具体的な理由について確認しましょう。
【サロン・美容室向け】キャンセルポリシーの例文
サロンの名前・時間・割合を書き換えて、そのままコピーして使えます。キャンセル料の割合は例です。自店の損失から考えて決めてください。法律上の注意は、あとの「キャンセルポリシーの明確化と周知徹底」の章で説明します。
基本の例文
お客様からのご予約の変更・キャンセルは、予約日の3日前の営業時間内(9:00〜19:00)までとさせて頂きます。それ以降のご予約の変更については、店舗まで直接ご連絡ください。お問い合わせは電話・LINEでのみ受け付けております。
【キャンセル料金について】
予約日の3日前までのキャンセルであれば、キャンセル料金は発生しません。それ以降は以下のキャンセル料金が発生します。
3日前〜前日まで:予約料金の30%
当日:予約料金の50%
無断キャンセル:予約料金の100%
【予約時間の遅刻について】
予約時間に遅れる場合は、遅刻すると分かった時点で早めにご連絡ください。予約時間から15分以上経過してもご来店されない場合は、申し訳ございませんがキャンセルとさせていただきます。その場合のキャンセル料金は、予約料金の50%とさせていただきます。
何度も無断キャンセルや遅刻をされるお客様は、ご予約をお断りさせていただく場合もありますので、あらかじめご了承ください。
LINEや店頭に掲示する短い例文
LINEのプロフィールや店頭の掲示には、短くまとめた文面が合います。
・変更・キャンセルは、ご予約日の前日18時までに、LINEまたはお電話でご連絡ください。
・前日18時以降のキャンセルは、施術料金の50%をいただきます。
・ご連絡のないキャンセルは、施術料金の100%をいただきます。
・ご予約時間に15分以上遅れる場合は、事前にご連絡ください。ご連絡がない場合は、キャンセルとさせていただきます。
事前決済やカード登録を使う場合に足す一文
予約時にカード情報の登録や事前決済をお願いするサロンは、キャンセル料の支払い方法も書いておくと、お客様が予約のときに理解しやすくなります。
キャンセル料が発生する場合は、ご予約時にご登録いただいたお支払い方法で、お支払いをお願いいたします。
例文を使うときに確認すること
- キャンセル料の割合と、無料でキャンセルできる期限は、自店の損失に合わせて書き換える
- 連絡先は、実際に受け付けられる電話やLINEなど、営業時間内に対応できるものにする
- エステの回数券やコース契約を扱う場合は、1回ごとの予約のキャンセル料とは別に、契約の解約の決まりを確認する
無断キャンセルがサロン経営に与える影響
無断キャンセルは、売上の損失やスタッフの稼働率低下など、サロン経営に深刻な影響を与えます。他のお客様への影響や信頼性の低下やスタッフのモチベーション低下など、さまざまな問題が生じます。
売上の損失とスタッフの稼働率低下
予約枠が無駄になり、予定していた売上が得られないだけでなく、スタッフの時間も無駄になります。キャンセルによる機会損失が続くと、経営の安定性が損なわれます。
無断キャンセルによる損害は、次のような要素で考えられます。
- 直接的な売上損失:予約していたサービス料金の逸失
- 人件費の無駄:スタッフの待機時間や準備にかかった費用
- 材料費の損失:事前に準備した施術用材料の廃棄
- 機会損失:他のお客様を受け入れられなかった損失
美容サロンの場合、当日の予約が入りやすい業界ではありますが、無断キャンセルが発生すると、その時間帯に他のお客様の施術をすることができなくなります。
その結果、本来得られるはずだった利益を完全に失うことになり、経営に大きな打撃を与えます。
他のお客様への影響と信頼性の低下
無断キャンセルが頻発すると、他のお客様の予約が取りづらくなり、サービスの信頼性が低下します。予約の無断キャンセルによって予約が取りにくいという印象が付くと、顧客離れを招く可能性があります。
精神的ストレスとモチベーションの低下
無断キャンセルが続くと、スタッフのモチベーションが下がり、サービスの質にも影響を及ぼします。スタッフの態度の悪化によって、サロン全体の雰囲気が悪化する恐れがあります。
サロンの雰囲気は、お客様の満足度に直結する重要な要素です。スタッフのモチベーション低下は、結果的にサービス品質の低下を招き、さらなる顧客離れの原因となる悪循環を生み出す可能性があります。
無断キャンセルが起こる主な理由
予約の無断キャンセルを防ぐためには、まずお客様がなぜ無断でキャンセルしてしまうのか、その理由を正しく理解することが大切です。美容室やサロンに限らず、飲食店や歯科医院などでも同様の課題を抱えています。
ここでは、お客様が連絡なしに予約を破棄してしまう代表的な背景について詳しく解説します。
とりあえずの予約やうっかり忘れ
インターネット予約が普及したことで、お客様はいつでも手軽に予約を入れられるようになりました。その結果、予定が確定していない段階でとりあえず複数の店舗や日時の予約を押さえてしまうケースが増加しています。
その後、最終的に選ばなかった店舗への予約キャンセルを忘れてしまったり、単純に予約した日時をうっかり勘違いしていたりすることが、無断キャンセルの大きな原因となっています。悪意がなくても、結果的に無断キャンセルにつながってしまう事態が頻発しているのが現状です。
キャンセルの連絡がしづらい環境
予約をキャンセルしたいと思っても、その手続きが煩雑であったり、店舗に申し訳ないという心理が働いたりして、結局連絡をせずに当日を迎えてしまうケースもあります。たとえば、キャンセルの手段が電話しか用意されていない場合、営業時間内に連絡をしなければならず、お客様にとってハードルが高くなります。
また、直接スタッフに断りの連絡を入れることに気まずさを感じ、そのまま予約無視をしてしまうお客様も少なくありません。お客様がキャンセルの連絡を入れやすい環境が整っていないことも、無断キャンセルを招く要因の一つです。
ペナルティがないことへの油断
無断キャンセルをしてもお客様自身に不利益がないという状況も、ドタキャンを誘発する理由の一つです。キャンセルポリシーが定められておらず、キャンセル料金の請求もされない店舗の場合、お客様は連絡しなくても大丈夫だろうと軽く考えてしまう傾向があります。
とくに事前のクレジットカード決済などを導入しておらず、当日の現金払いのみで対応している場合、ペナルティを与えられません。結果的にお客様の意識が低くなり、無断キャンセルが発生しやすくなってしまいます。
無断キャンセル対策の基本はキャンセルポリシーとリマインド通知
無断キャンセルを防ぐためには、キャンセルポリシーの明確化や事前決済の導入、リマインド通知の活用など、基本的な対策を徹底することが重要です。
キャンセルポリシーの明確化と周知徹底
キャンセル料やキャンセル料の請求方法、キャンセル可能な期間、連絡先などを明確に記載し、予約時にお客様に同意を得ることで、無断キャンセルの抑止力となります。
以下の4項目は特に効果的なキャンセルポリシーです。
- 明確な期限設定:「予約日の前日17時まで」など具体的な時間の指定
- 段階的なキャンセル料設定(例):施術料金の割合に対し前日:30%、当日:50%、無断キャンセル:100%など
- 連絡方法の複数用意:電話、メール、LINE など複数の手段を提示
- 同意の取得方法:予約時のチェックボックスや口頭での確認
キャンセルポリシーを設定する際は、お客様にとって理解しやすく、かつサロンの損失を適切にカバーできる内容にすることが重要です。あまりに厳しすぎる条件は新規顧客の獲得を阻害する可能性があるため、業界相場や競合サロンの状況も考慮して決定しましょう。
キャンセル料を決めるときは、消費者契約法第9条第1号に注意してください。契約の解除に伴う損害賠償の額の予定や違約金のうち、同じ種類の契約の解除で事業者に生じる「平均的な損害」の額を超える部分は、無効になると定められています。割合の例をそのまま使うのではなく、予約が取り消されたときに自店で実際に生じる損失(売上・準備した材料・空いてしまった時間)から考えて決めましょう。
また、エステティックの契約は、期間が1か月を超え、金額が5万円を超えるものが「特定継続的役務提供」にあたり、特定商取引法が適用されます。この場合は、中途解約のときの損害賠償の額に法律上の上限があります。1回ごとの予約のキャンセル料とは別に確認してください。
引用元
消費者契約法|e-Gov法令検索
特定継続的役務提供|特定商取引法ガイド|消費者庁
法律の適用や金額の判断は、事業の内容や契約の形によって変わります。判断に迷うときは、弁護士や消費生活センターなどの専門家に相談してください。
事前決済の導入によるリスク軽減
クレジットカードや電子マネーによる事前決済を導入することで、キャンセルリスクを軽減し、無断キャンセルを防止できます。
事前決済のメリットは主に以下の4つが挙げられます。
- 確実な料金回収:無断キャンセルが発生しても損失を最小限に抑制
- 予約の本気度向上:金銭的な制約により軽率な予約を防止
- 会計業務の効率化:施術後の会計手続きが不要になり業務がスムーズに
- 資金繰りの改善:事前入金により資金繰りが安定
リザービアでは、任意にキャンセル料が設定できるオンライン決済サービスとしてサロンペイを提供しています。こうしたサービスを活用することで、美容サロンでも事前決済の導入が容易になります。
リマインド通知の活用で予約忘れを防止
予約日前日にメールやLINEでリマインド通知を送ることで、お客様の予約忘れを防ぎ、無断キャンセルの発生を減らすことができます。
リマインドは、予約の日時を思い出してもらい、変更やキャンセルの連絡を事前にもらいやすくするための手段です。
予約から来店までの日数が空くほど、お客様は日時を忘れやすくなります。予約の前日などにメールやLINEで知らせておくと、うっかり忘れによる無断キャンセルを減らす助けになります。
キャンセルポリシーを書く際の5つのポイント
キャンセルポリシーを書く際には、下記の5つのポイントをおさえることが大切です。
- 予約者の目にとまる場所に記載する
- キャンセル期間とキャンセル料を明文化する
- 予約時刻に遅刻する場合の対応も記載する
- 具体的なキャンセル時の連絡先を記載する
- わかりやすい表現を使うようにする
この章では、キャンセルポリシーを書く際のポイントをみていきましょう。
1.予約者の目にとまる場所に記載する
キャンセルポリシーは、必ず予約する方の目に留まりやすい場所に記載しましょう。店舗プロフィールやサービスの選択画面などに明記するのがおすすめです。また、予約者が確認しやすいように、チェックボックスを設置するのもいいでしょう。
ほかにも、電話や店頭で予約を受け付ける場合にも、口頭や紙面でキャンセルポリシーの内容について伝えておくと、親切な印象を与えられるはずです。
2.キャンセル期間とキャンセル料を明文化する
キャンセルポリシーで重要なのは、キャンセルできる期間とキャンセル料がどの程度かかるのかという部分です。これらの項目を盛り込むことで、お客様のキャンセルがへり、予約キャンセルによる店舗側の損失を、ある程度カバーできる可能性が高まるでしょう。
キャンセルポリシーの文中でも、とくに見つけやすい場所に記載しましょう。
3.予約時刻に遅刻する場合の対応を明記する
キャンセルポリシーの文中で、遅刻した場合の店舗の対応を明記することも大切です。具体的には、下記のような文言を記載しておくといいでしょう。
- 10分以上遅れる場合は、お電話ください
- 15分以上遅れる場合は、キャンセル扱いとします
- 開始時間が遅れた分、施術時間が短縮する場合もございます
美容サロンの回転率を重視するためにも、一定時間以上の遅れはキャンセルとして処理したり、遅れた分の時間は施術時間を短縮するなどの対応を明記することが重要です。
4.具体的なキャンセル時の連絡先を記載する
キャンセルポリシーには、キャンセル時の具体的な連絡先を記載する必要もあります。
キャンセルしたい時に問い合わせができないと、予約キャンセルの処理をスムーズに行いたい店舗側にとってはマイナスです。
連絡を取りやすい電話番号やメールアドレス、SNSのURLなどを明記して、予約キャンセルの対応を円滑に行えるようにしましょう。
5.わかりやすい表現を使うようにする
キャンセルポリシーでは、あいまいな表現は避け、具体的な時間や数字などを使用しながら、キャンセル料や予約可能な時間、連絡先などを明記するようにしましょう。
あくまでもお客様目線で理解しやすいキャンセルポリシーを作ることで、実際に活用されやすく、効果があらわれやすい文言のキャンセルポリシーとなるのです。
当日のキャンセルを予防する!おすすめの対策6選
キャンセルポリシーのほかにも、お客様からの急なドタキャンを予防する方法があります。具体的な防止策と対応策について、よく確認しましょう。
1.リマインドメールで予約忘れを減らす
リマインドメールは、予約忘れを予防する効果的な方法の一つです。電話や対面での予約となると、どうしても予約忘れをしてしまうケースも。仮にキャンセルポリシーが策定されていても、確認のメールがないとうっかり予約を忘れてしまうケースもあるでしょう。
しかし、予約後や予約日前日などに段階的にお客様に対してリマインドメールを送ることで、お客様がうっかり予約忘れをしてしまうリスクをへらせるはずです。
2.無断キャンセル保証のあるサービスを利用する
美容室・サロン向けの予約システムの中には、無断キャンセルによってこうむる損害を保証しているものもあります。また、キャンセル料金を代わりに回収してくれるサービスもあり、ドタキャンによる損害をへらしたい方は利用しておきたいサービスです。
無断キャンセルに悩んでいる方は、キャンセルに対する保証サービスの有無や保証の充実度の大きさで、予約サービスを選ぶのがおすすめだといえます。
3.事前決済機能でキャンセル代金を確保する
事前決済に対応した予約システムを導入していれば、お客様がドタキャンしても自動的にキャンセル料金を請求できるのでおすすめです。現金払いのみでキャンセルポリシーを設定しても、ドタキャンされたまま売上の機会を損失してしまう可能性が高いでしょう。
また、事前決済機能とはいっても、カード払いやポイント払い、QRコード払いなど幅広いので、お客様がよく利用する決済機能を備えた予約システムを選ぶのがおすすめです。
4.お客様に丁寧な対応で接する
お客様のドタキャンを防ぐためには、スタッフとお客様の間に親しい関係性を築くことが重要。お客様からの連絡に対して、お店の代表として懇切丁寧な対応を心がけることで、お客様が予約をないがしろにしてしまうケースはへるでしょう。
予約システムを導入することも予約忘れをへらすためには重要ですが、まずはお店としてお客様に対する対応を見直し、親しみを感じてもらえるような対応を心がけましょう。
5.キャンセル料金を回収できる予約システムを活用する
予約システムによっては、キャンセルポリシーを設定すると、システムが自動的にキャンセルされた場合の料金を徴収するシステムもあります。
お店システム上で設定したキャンセルポリシーに基づき、先に説明した事前決済機能と連携して、キャンセル料金を回収できる仕組みです。すべての予約システムが対応している訳ではないので、きちんと機能を確認しながら予約システム選びをしましょう。
6.キャンセルの手続きを容易にする
無断キャンセルを防止するためには、お客様が予約の変更やキャンセルをしやすい環境を整えることも非常に重要です。キャンセルの連絡手段が電話だけだと、お客様は連絡をためらって無断キャンセルに陥りがちです。
そのため、Web上の予約システムやメッセージアプリなどから、いつでも簡単にキャンセル手続きができる仕組みを導入しましょう。
お客様にとってキャンセルの心理的・物理的なハードルを下げることで、事前にキャンセルの連絡をもらえる確率が大幅に上がり、無断でのドタキャンを防ぐことにつながります。
リザービアの予約データ(2026年1〜6月)で、来店予定の時刻ごとにキャンセル率を見ると、10時台の16.6%が最も高く、22時台の11.2%が最も低くなっています。ここでのキャンセルは無断キャンセルに限らず、事前に連絡があったキャンセルや、予約日時の変更に伴う取り消しも含みます。(時間帯別キャンセル率)
無断キャンセルが起きてしまった後の対処法
さまざまな対策を講じていても、完全に無断キャンセルをゼロにすることは困難です。万が一、連絡なしのドタキャンが発生してしまった場合に備えて、店舗側の被害額を最小限に抑えるための適切な対処法を知っておくことが重要です。
ここでは、空き枠の活用や法的な請求について解説します。
キャンセル待ちのリストを活用する
当日に急な空き枠ができてしまった場合、その時間を無駄にしないためにキャンセル待ちのリストを事前に作成しておく方法が有効です。人気のあるサロンや時間帯であれば、予約が取れずに諦めてしまったお客様がいるはずです。
キャンセルが出た時点で、リストにあるお客様へすぐに連絡を取り、空いた枠をご案内することで、売上の損失を防ぐことができます。SNSなどを活用してリアルタイムで空き状況を発信し、当日予約を即座に募集することも、被害を補填するための有効な対処法となります。
正当なキャンセル料の請求と損害賠償
無断キャンセルをされた場合、事前に明示したキャンセルポリシーに基づき、お客様に対して正当なキャンセル料を請求することが可能です。もしお客様が請求無視を続けるような悪質なケースでは、最終的に法的な損害賠償の請求を検討することもあります。
ただし、キャンセルポリシーで決めたキャンセル料のうち、平均的な損害の額を超える部分は無効になります(消費者契約法第9条第1号)。全額の請求が認められるとは限らないため、実損額を適正に算出しておく必要があります。
内容証明郵便の送付や、弁護士・回収代行サービスの利用など、状況に応じた毅然とした対応が求められます。
無断キャンセル対策を実施する際の注意点
キャンセルポリシーの設定やキャンセル料の請求など、無断キャンセル対策を厳格に行うことは店舗を守るために不可欠です。
しかし、対策を講じるにあたっては、お客様との信頼関係を損なわないよう、いくつか注意すべきポイントがあります。一律に厳しい対応をとるのではなく、状況に応じた判断が求められます。
体調不良などやむを得ない事情への配慮
お客様が無断キャンセルをしてしまう背景には、急な体調不良や事故、交通機関の遅延など、やむを得ない事情が隠れていることもあります。すべてを一律に悪質なドタキャンとして扱い、厳しくキャンセル料を請求してしまうと、優良なお客様まで離れてしまう恐れがあります。
そのため、お客様から後日連絡があった際や、事情を説明された場合には、柔軟な対応を取ることも大切です。
次回予約への振り替えを提案するなど、一定の配慮を見せることで、長期的な顧客満足度の向上とお店のファン獲得につながります。
リザービアを活用した無断キャンセル対策
リザービアの予約管理システムを活用することで、キャンセルポリシーの設定やリマインド通知の自動化、事前決済の導入が容易になり、無断キャンセル対策を強化できます。
リザービアは、全国7,500店舗以上の美容サロンで導入されている実績豊富な予約管理システムです。美容業界に特化した機能と使いやすさで、サロン経営の効率化と売上向上をサポートしています。
自動リマインド通知の設定
予約の前後に、お客様へメッセージを自動で送る設定ができます。
LINE連携を使うと、お客様が普段使っているLINEで予約の確認を受け取れます。
サロンペイで無断キャンセルを防ぐ
サロンペイは、リザービアが提供するオンライン決済サービスです。お客様が予約のときにクレジットカードを登録し、施術の後にサロンが予約の画面から決済を確定します。来店がなかった場合は、登録されたカードにキャンセル料を請求できます。
サロンペイの特徴と導入メリット
お会計がスムーズになり、施術後すぐに退店できるため、お客様の満足度が向上します。支払いのことを考えなくていいため、施術後のリラックスした気持ちのまま帰ることができます。
サロンペイのメリット
- 会計時間の短縮:施術後の会計の待ち時間を短くでき、お客様の満足度向上
- 非接触決済:コロナ禍以降に高まる衛生面への配慮
- 予約品質の向上:事前決済により軽率な予約を防止
- スタッフ業務の効率化:レジ対応時間の削減により、より多くの時間を施術に集中
- キャンセル料の請求:無断キャンセルのとき、登録されたカードにキャンセル料を請求できる
登録カードへのキャンセル料の請求
サロンペイで予約したお客様が来店しなかった場合、予約時に登録されたクレジットカードにキャンセル料を請求できます。キャンセルポリシーは、サロンが自由に設定できます。
これまで泣き寝入りするしかなかった無断キャンセルのときにキャンセル料を請求する手段になり、サロン経営の安定化に役立ちます。
導入するときの注意点
導入に際しては、クレジットカードの利用規約やキャンセルポリシーの明確化など、事前に確認すべき点があります。
特に既存のお客様に対しては、新しいシステムの導入理由とメリットを丁寧に説明し、理解を得ながら段階的に移行することが重要です。
また、現金決済を希望するお客様への配慮も必要で、両方の決済方法を併用できる体制を整えることが推奨されます。
事前決済とキャンセルポリシーで無断キャンセル対策で安定したサロン経営を
無断キャンセル対策は、サロン経営の安定化に不可欠です。キャンセルポリシーの明確化や事前決済の導入・自動リマインド配信など、効果的な対策を講じることで、お客様との信頼関係を築き、サロンの成長につなげましょう。
無断キャンセルは大きな経済損失を生むため、適切な対応は経営の持続可能性に直結する重要な課題となっています。
リザービアのような美容業界に特化した予約管理システムを活用することで、これらの対策を効率的に実装できます。
サロン経営の安定化と成長のために、今こそ無断キャンセル対策の見直しと強化に取り組まれることをお勧めいたします。適切な対策により、お客様にも喜ばれ、スタッフも働きやすい、持続可能なサロン経営を実現していきましょう。
よくある質問
キャンセルポリシーとは何ですか?サロン経営にどう役立ちますか?
キャンセルポリシーとは、お客様が予約をキャンセルする際の規約やルールを指します。予約変更が可能な期間やキャンセル料などを定めることで、急な予約変更やキャンセルの防止に役立ちます。これにより、サロンは売上損失やスタッフの稼働率低下を防ぎ、安定した経営を維持できるようになります。また、キャンセル料を請求するときの根拠にもなります。
キャンセルポリシーには何を書けばよいですか?
キャンセルや変更ができる期限、期限を過ぎたときのキャンセル料、遅刻したときの扱い、キャンセルするときの連絡先、お客様に同意してもらう方法を書きます。期限は「予約日の前日18時まで」のように時間まで、料金は割合や金額を数字で書くと、お客様に伝わりやすくなります。予約画面やプロフィールなど、予約する前に目に入る場所に載せてください。
キャンセル料はいくらまで請求できますか?
金額の上限が一律に決まっているわけではありません。消費者契約法第9条第1号により、キャンセルによってサロンに生じる「平均的な損害」の額を超える部分は無効になると定められています。割合の例をそのまま使わず、予約が取り消されたときに実際に生じる損失から考えて決めてください。エステの回数券やコース契約など、特定商取引法が適用される契約には別の上限があります。お客様から求められたときは、キャンセル料の算定の根拠の概要を説明するよう努めることも、同じ条の第2項に定められています。判断に迷うときは、弁護士や消費生活センターに相談してください。
無断キャンセルを防ぐための基本的な対策は何ですか?
無断キャンセルを防ぐための基本的な対策は、「キャンセルポリシーの明確化と周知徹底」「事前決済の導入」「リマインド通知の活用」の3つです。キャンセルポリシーを明確にし、予約時にお客様に同意を得ることで抑止力となります。事前決済を導入すれば、無断キャンセルが発生しても損失を最小限に抑えられ、お客様の予約の本気度も高まります。また、予約日前日にメールやLINEでリマインド通知を送ることで、お客様の予約忘れを防ぎ、無断キャンセルを減らす助けになります。
予約システムは無断キャンセル対策にどのように役立ちますか?
予約システムは、無断キャンセル対策に非常に有効です。例えば、リザービアが提供する「サロンペイ」のようなオンライン決済サービスを導入することで、お客様に予約のときにクレジットカードを登録していただき、来店がなかったときにキャンセル料を請求できます。これにより、無断キャンセルが発生した場合でもサロンの損失を最小限に抑えられ、お客様の予約に対する本気度も高まります。また、多くの予約システムには、予約忘れを防ぐための自動リマインド通知機能が備わっており、お客様への連絡の手間を省きつつ、無断キャンセルを減少させる効果が期待できます。
