「リラクゼーションサロン」という言葉で表されるサロンには、実はさまざまなジャンルがあります。ジャンルによってアプローチする部位や施術方法も異なるため、自宅開業を目指すならそれぞれの違いを知っておくことも大切です。
今回は、たくさんあるリラクゼーションサロンの種類のなかからいくつかを紹介するとともに、リラクゼーションサロンを自宅開業するにあたってのメリット・デメリットをお伝えします。自宅サロンの開業を目指している方は、ぜひ活用してください。
目次
リラクゼーションサロンにはどんな種類があるの？
リラクゼーションサロンにはいろいろな種類があります。ここでは、国家資格がいらないリラクゼーションサロンのジャンルを紹介します。
アロママッサージ・オイルマッサージ
アロママッサージ・オイルマッサージとは、エッセンシャルオイルを使用してリンパをマッサージしたり全身をもみほぐしたりするものです。精油の香りによる癒やし効果と、マッサージによる体内の巡りや不調の改善という両面に期待できます。
リンパマッサージ・リンパドレナージュ
リンパマッサージ・リンパドレナージュとは、血液と同じように全身を巡っている「リンパ」の流れの改善を目指しておこなわれるマッサージです。
ジェルやオイルを用いてトリートメントすることにより、リンパのとどこおりがよくなり、コリやむくみが改善されたり、老廃物が排出されたりする効果が期待できます。
リフレクソロジー（足つぼマッサージ）
リフレクソロジー（足つぼマッサージ）とは、足の裏にある「反射区」（体の臓器につながる部分）や「つぼ」を刺激してストレスや不調を和らげる方法です。血流がよくなったり、臓器の働きが活性化したりする効果が期待できます。
なお、足だけでなく手や耳にも反射区があるため、「リフレクソロジー」は足に限定されません。しかし、反射区が多く集まっており手軽にケアできる足裏のリフレクソロジーは、とくに人気を集めています。
カイロプラクティック
カイロプラクティックとは、手技を用いて骨や関節のゆがみを整えるアメリカ発祥の方法です。人間の自然治癒力を高めて健康増進を目指します。アメリカをはじめとした世界の国々では医師と同様に国家資格であり、高い効果が認められています。
国家資格は必須ではないが民間資格は存在する
ここまで見てきたジャンルのリラクゼーションサロンは、無資格でも開業できて資格は必須ではありません。
しかし、民間資格は存在しており、資格を取得すると知識や技術を持っている証明になるので、お客様からの信頼度も上がります。そのため、自宅開業を目指すなら資格の習得に挑戦するのがおすすめです。
国家資格が必要なリラクゼーションサロンの種類は？
つづいては、国家資格が必要なリラクゼーションサロンの種類を見ていきましょう。ここで紹介するそれぞれのジャンルで施術を提供するためには、所定の課程を学んで国家試験に合格することが必要です。
あん摩・マッサージ・指圧院
あん摩・マッサージ・指圧院とは、「あん摩」「マッサージ」「指圧」の3つの技術を提供する医院のことです。筋肉やつぼの部分をもんだり撫でたり押したりして、血流や体調の改善を目指します。
鍼灸院
鍼灸院とは、鍼（はり）と灸（きゅう）を使って施術をおこなう医院のことです。鍼や灸で体を刺激することにより、免疫力をアップしたり血行をよくしたりする効果を狙えます。
なお、はり師ときゅう師は別々の資格のため、片方のみでの開業も可能です。両方の資格を得て、鍼・灸ともに提供している院もあります。
接骨・整骨院
接骨・整骨院とは、柔道整復師の資格を持つことによって施術・開業することができる医院です。骨・じん帯・腱などに外傷が発生して起きた骨折・捻挫・打撲などの症状を、整復・固定して治療します。
ヘッドスパサロン
ヘッドスパサロンとは、頭皮をマッサージしたり洗浄したりする「ヘッドスパ」を提供するサロンです。血行を促進し、汚れを落として、頭皮や毛髪の健康を目指します。
「ドライヘッドスパ」と呼ばれる髪を濡らさずにおこなうヘッドスパは、資格がなくても施術することができます。しかし、髪を濡らして施術するヘッドスパの場合は国家資格である美容師免許が必要です。
自宅でリラクゼーションサロンを開業するメリットは？
リラクゼーションサロンには多彩なジャンルがあることがわかったところで、ここからはサロンを自宅開業するメリットを解説していきます。
初期費用を抑えられる
自宅開業する場合、おもに物件取得に関する初期費用を抑えることができるので、その分内装に予算を割くことができます。通常新しく店舗を整える場合は約1年分の家賃に相当するくらいの初期費用がかかるため、経費を抑えられるのは大きなメリットといえるでしょう。
また、光熱費や通信費といった費用のうち、サロンで利用した分は経費として計上できる点もメリットです。自宅なので、店舗の家賃もかかりません。
通勤の必要がない
自宅なので通勤する必要がなく、通勤にかかるはずの時間をほかのことに充てられるのもメリットです。通勤のために交通機関や車を使う必要もなく、満員電車や人ごみなどで感じやすい窮屈さもありません。
空いた時間だけ働くこともできる
自分がオーナーなので、働く時間を自分の都合や状況に合わせて柔軟に調整することもできます。朝晩の手の空いた時間や子どもがいない日中だけ働きたい、という自由な働き方も可能です。
完全予約制ならスケジュールを立てやすく、家事・育児・介護といった家のことと仕事を両立しやすいので、ライフスタイルに合わせた働き方ができます。
サロンの自宅開業、デメリットはある？
一見いいことづくめにも感じられますが、リラクゼーションサロンを自宅開業する場合のデメリットや注意点も知っておきましょう。
立地を選ぶことができない
自宅サロンではすでに住んでいる場所で開業するため、業種や客層に合う立地であるとは限りません。住宅街となると、駅や繁華街から遠い・駐車場が少ないなど利便性が低い立地であることも多いでしょう。
また、自宅の広さや間取りがサロン向けでない場合もあります。限られた条件のなかで営業しなければならないことには、十分な注意が必要です。
お客様が不安に思ってしまうことがある
テナントや店舗と比べると、セキュリティ面や人目がないことに不安を感じられることもあります。個室でお客様と1対1で向き合うため、逃げ場がないと感じる人もいるようです。リラックスしてもらえるような雰囲気づくりを心がけましょう。
賃貸だと開業できないことがある
賃貸物件では、場合によっては商用利用が不可とされていることがあり、そもそも開業できない可能性があります。通常、自宅として部屋を借りるときは「住居用」の契約になっているため、サロン営業が可能かどうかの確認が必要です。
プライベートと仕事の区別が付けにくい
家にいながら仕事ができるのはメリットですが、プライベートと仕事の区別が曖昧になるという懸念もあります。時間や部屋をきっちり区切るなど、オンオフをうまく切り替えることが大切です。
さらに、来店時に居住空間が見えると生活感が出てしまいやすくなるため、スペースを区切ってお客様が生活感を感じにくいよう工夫しましょう。また、一緒に生活している家族への配慮も必要です。
集客が難しい
自宅開業の場合、立地が制限されるだけでなく、大きな看板を出すなど外観を大幅に変えることが難しいため、顧客の獲得には上手に宣伝活動をおこなう必要があります。住宅街は人通りも多くなく、看板を出したとしても飛び込み客への期待度も低いです。
限定された条件のなかで、SNSなどを活用しながらうまくPRしていきましょう。
自宅サロンの開業に開業届は必要？
自宅でリラクゼーションサロンを開業するのに、開業届は必須ではありません。しかし、サロンの営業によって利益を得て、年間所得（売上から経費を差し引いた金額）が38万円を超える場合は、確定申告をする必要があるため開業届を提出しましょう。
開業から1ヶ月以内に、所定の書類に必要事項を記入して管轄の税務署に提出します。書類は税務署に設置されており、国税庁のホームページにある様式データ[※1]をダウンロード・印刷することも可能です。
青色申告をする場合は「青色申告承認申請書」も提出しておこう
確定申告には、「白色申告」と「青色申告」の2種類があります。青色申告は帳簿のつけ方が複雑ですが、条件を満たせば最大65万円の特別控除があり、税制上の優遇を受けられるという点がメリットです。
リラクゼーションサロン営業での収入が増えて青色申告をしたい場合は、税務署に「青色申告承認申請書」[※2]も提出しましょう。
自宅でリラクゼーションサロンを開業してみよう
リラクゼーションサロンにはさまざまなジャンルがあり、資格の有無によって開業できるものとできないものがあります。自分がどのジャンルでの開業を目指したいのかをよく考えて、準備を進めましょう。
また、リラクゼーションサロンを自宅開業するにはメリットとデメリットの両方が存在するため、今回お伝えした内容をふまえ、しっかりと計画を練ったうえで開業することが重要です。上手に集客もおこない、人気サロンを目指してください。
※1：個人事業の開業・廃業等届出書
※2：青色申告特別控除
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