美容室に限らずどの職種でも、経営に携わるようになるともっとも気になるのが「利益率」です。たとえ売上がよくても、利益率がよくないと経営が厳しくなり、経営について見直しをしなければいけません。
利益率は、店長・マネージャークラスの方や、将来的に独立して自分の美容室を持ちたいという方がぜひとも知っておきたい指標です。
今回は、利益率について詳しく解説するほか、経費削減やリピーターを増やすことによって利益率を上げるコツを紹介します。
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目次
美容室の利益率とは
美容室で働いていると、「利益率」「純利益」という言葉をよく耳にするのではないでしょうか？
利益率とは、売上に対して利益がどれぐらいあるのかを占める割合のことで、かんたんにいえば売上に対して最後に残ったお金の割合のこと。一方、純利益とは、美容室の収入からすべての費用を引いて最終的に残った利益のことです。
利益率にはいくつかの種類がありますが、ここでは一般的な利益率について詳しく説明します。
粗利益率
粗利益とは「売上総利益」のこと。計算方法は「売上高－売上原価（材料費）」で、美容室を経営する上では重要な利益源泉です。
粗利益率の計算方法は、「売上総利益÷売上×100」。たとえば、売上が1,000で原価が100であれば売上総利益は900で、粗利益率は、900÷1,000×100=90％です。
粗利益率を改善するポイントは、原価を下げて売上を上げることです。
営業利益率
営業利益率は、美容室の経営ではとても大事な指標です。売上高から、仕入れ費用・家賃・人件費・光熱費・通信費などの必要経費を引いて手元に残ったお金を「営業利益」といい、営業利益率とはその割合を指します。
営業売上が高くても、営業利益率が低いと美容室の経営は厳しい状態のため、経費削減などの対策が必要です。
営業利益は「総売上必要経費＝営業利益」、営業利益率は「営業利益÷売上×100＝営業利益率」で計算できます。
経常利益率
経常利益とは、売上高に本業以外の営業外収益を足した美容室の総収入から営業利益と営業外費用を引いた金額を指し、その割合が経常利益率です。
たとえば、オーナーが美容室経営のほかにセミナーを開いたり美容学校の講師として得たりした収入は、営業外収益として計上されます。
経常利益は「営業利益＋営業外収益－営業外費用＝経常利益」、経常利益率は「経常利益÷売上×100＝経常利益率」という計算で求めます。
美容室の原価率とは
美容室の経営において欠かせない数値のひとつが「原価率」。原価率とは、美容室の売上に対する経費の割合を指します。経費とは、シャンプーなどの材料費や人件費、光熱費など。経費を削減することで、同じ売上でも利益率をアップさせることが可能です。
反対に、原価率が曖昧では、穴の開いたバケツに水を入れるようなもの。経費の垂れ流しにつながり、経営に影響を与えてしまいかねません。
そこで、材料の仕入れにかかるコストや光熱費などを見直し、一回の施術にかかる原価率を抑える工夫をするためにも、どれくらいの原価率が適正かを見極める必要があります。
原価率の計算方法
原価率の計算方法は以下の式に当てはめます。
原価率＝原価÷売上×100
たとえば、一回あたりの施術に必要な材料費や光熱費・人件費が1,000円と仮定し、売上が1万円だった場合、原価率は10％です。この原価を抑えて800円にすることができれば、原価率は8％に下がり、その分利益率を上げられます。
美容室の営業利益率の目安は？
経営している美容室の営業利益率がわかると、次に気になるのが一般的な美容室の営業利益率です。
実際のところ、経営状態がよい美容室の営業利益率は、7～10％程度といわれています。
美容室経営では、売上に対して人件費の割合がもっとも大きいほか、広告宣伝費・光熱費・材料費などもかかります。利益率の高い美容室には、集客率の高いスタッフが在籍していることが多いです。
一般的なスタッフが1ヶ月に60～70万円の売上を上げられるのに対し、集客できるスタッフであれば80～90万円の売上を作れます。そのため、多少人件費が高くなっても、集客できるスタッフの存在は必要です。
利益率を上げるためには経費の見直しが重要
営業利益率を上げるためにもっとも重要なのは、経費の削減です。いくら売上が伸びているとしても、経費が多くては手元にお金が残りません。
利益率を上げるためには、まずは経費のひとつひとつを見直して、必要な経費と削減できる経費に分けて、不要な部分は思い切って削減することが大切です。
利益率をアップさせて経営を安定させるために、ぜひ経費の見直しをしましょう。
美容室経営にかかる固定費
利益率を上げるために経費削減が大切なことは前述しましたが、どのように経費削減をすればよいのかと悩む方も多いです。まずは、美容室の必要経費にはどんなものがあるのかを知り、そのなかから無駄な部分を省いていきましょう。
ここでは、美容室の経営で月々必要な固定費について解説するので、削減できそうな経費を探してみてください。
家賃
自宅で美容室を開いている場合を除いて、どこかのテナントを借りて美容室を営業するために必ず必要になるのが家賃です。家賃の相場は美容室のある地域や立地によって異なりますが、1坪1万円といわれており、都会であればもう少し高く、反対に地方であれば安くなります。
また、家賃の割合は売上の7～13％が理想的といわれています。まずは店舗の規模と家賃とのバランスを考え、家賃が相場よりも高い場合は家賃の値下げ交渉をする、もしくは別の経費を削減しましょう。
水道光熱費
必ず必要な費用には水道光熱費もあります。家賃は毎月一定の金額ですが、水道光熱費は毎月変動し、夏の暑い時期や冬場の寒い時期は空調がフル稼働するため高額になりやすいでしょう。
そのほか、来店するお客様が多い月はシャンプーやドライヤーなどを使用する時間が増えるため、水道光熱費も高くなります。
大体の目安としては、電気代が3万円、水道代が4,500円、ガス代が8,000円程度と考えておくとよいでしょう。水道光熱費を削減するのは美容室を営業しているとむずかしいですが、無駄な電気や水道を使用するのを意識して控えるなどの毎日の取り組みが必要です。
通信費
お客様からの予約や問い合わせに備える、電話やインターネットなどの通信費も必要経費です。とくに最近ではWEBサイトからの予約が多くなっているため、インターネット回線の契約は必須だといえるでしょう。
また、美容室内で利用できる無料Wi-Fiを取り入れている美容室も多く、お客様によってはフリーWi-Fiがあることが美容室を選ぶためのひとつの基準という人も。
なお、リザービアのような予約システムを導入している場合も、通信費として計上されます。通信費は営業利益の4％程度が目安です。
広告費
少しでも多くのお客様に来店していただくためには、美容室の宣伝活動が大切です。広告費は美容室を宣伝するための費用で、おもにキャンペーンなどのチラシの制作費や雑誌などへの掲載に使われます。
また、最近ではインターネットのサイトを見て来店されるお客様も増えていて、ポータルサイトへの掲載費・ホームページの運用費なども必要です。こうして美容室を宣伝することで、遠方のお客様や近くても美容室の存在を知らなかったお客様にアピールできます。
材料費
美容室における材料費とは、シャンプー剤やトリートメント材・パーマ液など、施術に使用するものをいいます。前述した原価率に大きくかかわる費用です。
材料費の価格は幅広く、安い製品に変えて経費を削減することもできますが、粗悪な製品を使用していると、パーマやカラーの仕上がりに影響しかねません。
そのため、材料費を削減するときにはバランスを考えながら選ぶようにしましょう。一般的な材料費の目安は10％だといわれています。
薬剤の原価の目安
美容室の一回あたりの施術に必要な薬剤の原価の目安は、以下のとおりです。
なお、上記のような薬剤の費用だけでなく、カラー・パーマに使用するラップやアルミホイルなどにかかる費用も考慮する必要があります。
原価率の理想は10％以下
美容室の原価率の相場は10％ですが、理想はそれ以下に抑えることです。できれば8％程度を目標に設定しましょう。
お店のコンセプトによっては、高級なシャンプーやトリートメントをウリにしていることもあるかもしれません。
しかし、原価率を下げるには材料費を抑える工夫が必要なため、安くていいものを探したりツテを頼って安く仕入れたりして、少しでも仕入れ値のコスト削減をしていくことが大切です。
販売元によっては、まとめ買いをすると割引をしてくれるところや、キャンペーンなどで割引価格で販売されるケースもあります。
雑誌代
美容室の待合所にはヘアカタログだけではなく、グルメ誌・タウン誌・週刊誌やファッション雑誌など、さまざまな種類の雑誌が置いてあり、多くのお客様は雑誌を見ながら待ち時間を過ごします。
雑誌には月刊誌や週刊誌があり、1冊あたりは数百円であっても、お客様が好みそうな雑誌をすべて購入すると、毎月かなりの金額になります。雑誌の購入費は1ヶ月5,000円ほどを目安として、ターゲットの客層が好みそうな雑誌を選びましょう。
人件費
美容室を経営する上で、家賃と同様に大きなウエイトを占めるのが人件費です。一般的に営業利益の40％を占めるともいわれています。
しかし、売上が下がったからといって、スタッフの給与を下げたり解雇したりすることはおすすめできません。理由としては、給与を下げてしまうとスタッフのモチベーションに影響してしまうこと、給与が低いと求人を募集しても人が集まらないことがあげられます。
なお、美容室のような接客サービス業では、「お客様を呼べる」スタッフが1人でも在籍することは大きな強みになるため、とくにそのようなスタッフは手放さず大切にしましょう。
営業利益率から考える人件費の目安
人件費は営業利益率の40％程度が理想だといわれています。地域にもよりますが、目安としては、月に80～100万円の売上ができるスタイリストの給与は約25万円。福利厚生費などを含めると30万円ほどです。
例をあげると、月の売上が100万円で営業利益が90万円の場合に、人件費が50万円前後であれば平均です。40万円前後であれば好調、55万円以上人件費がかかっている美容室は生産性がよくないと考えられます。
その他の経費
上記であげた家賃や人件費、水道光熱費などの固定費のほかにも、美容室経営では経費が必要です。そこで、その他の経費について解説します。
とくに開業したときや確定申告時などに必要なもので、毎月支払うものではありません。しかし、美容室の経営には欠かせないもので、経費削減において見直す必要があるため、どのような経費なのかを把握しておきましょう。
保険料
賃貸物件で美容室を営業している場合は、開業時にテナントを契約する際に火災保険の加入を義務付けられているところがほとんどです。
最近では、美容室やエステサロンやネイルサロンなどのサロン用の保険も販売されていて、施術中の事故やトラブル、クレームや盗難などに対応可能なので、加入されている美容室が増えています。
このような保険は年払いまたは月払いで、補償内容にもよりますが、年間数万～十数万円かかることが多いです。
税金
美容室を経営していると、売上に応じて税金を納めなければいけません。美容室が法人経営なのか個人事業主なのかによって、税金に関する条件が異なります。
個人事業主の場合は、店の売上の固定資産税・消費税・個人事業税・自動車税・償却資産税・不動産取得税・印紙税などの税金を経費として計上できます。
開業して間もないうちは、法人化せずに個人事業主として登録して、確定申告をする際には控除を受けられる青色申告をしましょう。
税理士への費用
美容室の経営では、個人事業主の場合、毎年3月の確定申告の時期になると1年間の請求書や領収書を整理し、記帳するのはかなりの時間と労力が必要です。
そこで、確定申告や税金に関することをすべて税理士に任せれば、費用はかかりますが、美容室の営業に集中できます。
税理士費用は、確定申告時に申告書の作成を依頼する場合は7万円ほど。顧問契約を依頼する場合は、月に約2万円からの費用が発生します。最近では美容室の経営に特化した税理士もおり、より安心して任せられることがメリットです。
雑費
美容室経営での雑費とは、文房具代やお客様にお出しするお茶・お菓子代のほか、使用している器具が壊れたり、床やクロスが破損したりしたときの修繕費などが含まれます。
ほかにも、トイレットペーパーや電球などの消耗品など、上記に振り分けられないもので経営に必要なものを雑費として計上します。
ひとつひとつは金額が低くても、まとめて計算をするとある程度の金額になり、修繕費のように突発的に必要になるものもあるでしょう。月にどれぐらい必要になるのか計算しにくいですが、経費削減の際には見直ししやすい経費だといえます。
美容室の利益率を上げるには経費削減が重要！費目ごとのコストカットの方法
ここまででも述べたように、営業利益率を上げるために行うのが「コストカット」です。無駄な支出を抑えて、経費をスリム化しなければいけません。そこで、効果的なコストカットのコツを押さえましょう。
光熱費
お客様に大きな影響を与えずコストカットできるのが光熱費です。空調の温度を変えてしまうと暑すぎたり寒すぎたりして不快に感じるお客様もいますので、温度はあまり変えないようにしましょう。
そこで、光熱費のコストカットには、電球をLEDに変えるのがおすすめです。通常の白熱電球が1,000～2,000時間程度使用可能な一方、LEDであれば単価は高いですが1万3,000時間ほど使用できるため、コストパフォーマンスに優れています。
広告費
美容室の立地やそのほかの条件によって、効果的な広告方法が異なります。たとえば、開業当初であれば、ひとりでも多くのお客様に知ってもらうために大々的な広告活動が必要です。
また、費用をかけて美容室専用のポータルサイトなどで宣伝しているサロンもありますが、最近ではInstagramやXなどの無料で利用できるSNSを通じて宣伝するお店も増えています。こうした無料ツールをうまく利用して、広告費をカットしましょう。
リース代
美容室を開業するには設備投資が必要になります。しかし、専門設備は高額になるため、リースを利用しているサロンも多いでしょう。
長期間リースを利用しているとスペックも古くなってくるため、見直しをして、高スペックのものを安くリースする方法を模索してみましょう。
雑誌代・消耗品費
美容室にとって必要なアイテムのひとつともいえる雑誌ですが、前述したように雑誌代もバカになりません。
そこで、読み放題の雑誌サブスクリプションサービスを利用するのもひとつの方法です。
また、文房具などの消耗品は購入する店舗によって価格が違います。少しでも安く購入するために、購入先選びは大切です。インターネットでも、美容室で使える消耗品を安く販売しているショップがあるため、チェックしてみましょう。
美容室の利益率を上げるためにはリピーターの獲得も必須！
経費削減のほか、美容室が営業利益率を上げるための方法は、リピーターを増やすことです。リピーターの重要性や増やし方について見ていきましょう。
なぜリピーターが必要なの？
たとえば、キャンペーンなどではじめてのお客様（新規顧客）が多数来店したとしても、美容室としては大きな利益にはなりません。なぜなら、キャンペーンをするにあたって広告費をかけるうえ、通常より安くサービスを提供するからです。
しかし、リピーターのお客様はキャンペーンに関係なく再来店してくれるので、大きな広告費は不要でコストを抑えられます。
また、サロンを気に入って来店されるお客様は、通常価格であってもサービスを受けてくれるので新規のお客様より単価も高くなりやすく、追加メニューの提案も受け入れてもらいやすい傾向があります。
このように、利益率を高めるためには、リピーターの獲得も必須だといえるでしょう。
効率的なリピーターの増やし方
リピーターを増やす方法はいろいろありますが、まずははじめて来店されたお客様が「また来たい」と思われるようなきっかけを作る必要があります。
具体的には、接客や施術のクオリティを上げて来店時の顧客満足度を高める・SNSやブログなどで情報発信をする・メルマガやクーポンなどで囲い込みをするといった方法を試してみましょう。
また、来店後には、メールなどで様子をうかがうなどのアフターフォローをすることも重要です。
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美容室の業務効率化とリピーター獲得に役立つ「リザービア」の導入もおすすめ
美容業界に限らずですが、今やネット予約が当たり前の時代。予約システムを導入してネットからの予約を自動受付管理すれば、業務負担が減って接客に集中できます。顧客側も利便性が高くなるため、満足度が向上しやすく、リピーター獲得につなげられるでしょう。
そこで、美容室におすすめしたい予約システムとして、「リザービア」について紹介します。
予約データの集計・分析ができる
美容室の利益率やリピート率を考えるにあたり、データを数値化することは重要です。リザービアでは、予約経路や利用したメニュー・クーポンなどのデータを集計でき、分析してマーケティングに活用できます。
なお、POSシステムの「A’staff Cloud Smart」と連携すると、会計や売上データの集計もでき、より便利に活用できるでしょう。
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専用アプリやLINEでの囲い込みが可能
リザービアの専用予約アプリ「サロンカード」や、オプションで使える「LINE連携予約」を利用すると、アプリ経由でかんたんに予約を受け付けられます。クーポンサイトのように他店の情報が目に入ってこないため、顧客の囲い込みに有効です。
アプリから自動で予約やキャンセルの受付ができるほか、スタンプカード・口コミ投稿・メッセージやクーポンの配信などの機能もあり、サロンにとっても顧客にとっても便利でしょう。
関連ページ
美容室経営のコツを押さえて利益率アップを狙おう
美容室の利益率を高めるためにやるべきことは、無駄な経費を見直して経費削減を行うことと、リピーターを増やすことです。
サロンを取り巻く環境や景気などで利益率は変動します。しかし、売上と必要経費のバランスが保たれていてリピーターが多いサロンは、経営が安定しやすいでしょう。必要に応じて経費を見直し、新規・リピーターの顧客管理を徹底しましょう。
また、美容室の利益率を考えるにあたって、ネット予約・データ集計・集客をまとめて行える「リザービア」の導入もおすすめです。
利便性の向上により顧客満足度が高まってリピーター増加に役立つほか、業務負担の軽減によりスタッフの手間も減り、アプリからの予約を利用すればポータルサイトの掲載費も削減できると、利益率アップを狙うにもいいことづくめでしょう。
