エステ サロン経営のメリット・デメリットや開業するための条件・資金について

エステサロンの経営 開業するための条件・資金について
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「いつかは自分の店を持ちたい、独立したい!」と考えている人は多いです。
日本政策金融公庫が実施した意識調査によると、起業に関心を持つ人の割合は約2割に及んでおり、そのうち半数以上の人が実際に「起業したい」と考えています。[注1]

独立起業する方法はいろいろありますが、中でも女性を中心に高い人気を誇っているのがエステサロンの開業です。

エステサロンの開業は、他の起業に比べてさまざまなメリットがありますが、同時にいくつか注意しなければならない点もありますので、サロンオープンを検討する際はしっかり検討することが大切です。

今回は、エステサロンを経営するメリット・デメリットや、エステサロンを開業するための条件、サロン開業に必要な準備資金など、サロン経営を検討する際に知っておきたい情報をまとめて解説します。

エステサロン経営のメリット

 

サロン経営は、特定のサロンでエステティシャンとして働く場合や、他の業種で独立開業する場合に比べると、さまざまなメリットがあります。ここでは、サロン経営の主なメリットを5つご紹介します。

1.独立開業しやすい

同じ美容業界でも、美容院や理容室を開業するためには、国家資格である美容師免許や理容師が必要になるほか、管轄の保健所にて理容所・美容所開設届を提出する必要があります。
さらに、常時2人以上の理容師・美容師が従事する理容室や美容室を開設する場合は、管理理容師や管理美容師を置く必要があるなど、独立開業までにいくつかのハードルがあります。

エステサロン経営の場合、開業にあたって特別な資格や届出は必要なく、個人事業主として管轄の税務署に「開業届」を提出すれば、エステサロンを開業することができます。特別な資格や届出が必要な業種に比べると独立開業までのハードルが低いため、なるべく短期間で開業したい!というニーズにも対応できます。

2.初期費用を抑えて開業できる

レストラン・カフェなどの飲食業や、ホテル・旅館といった宿泊業の場合、専用の施設を設けなければならないため、土地や物件代、内装工事などに多額の資金が必要になります。
エステサロン経営の場合、個人サロンなら自宅の一部を改装して開業することもできるため、開業のための初期費用を大幅に削減できます。

高額なマシンなどの導入を避ければ、ローンを組まずに開業することも可能なので、月々の返済負担に悩まされずに済むところも大きな利点です。

3.自分で経営方針を決められる

サロンのコンセプトや理念、経営方針はサロンオーナーが決めるため、社員として働いているうちは、自分の意志や気持ちを経営に反映させることができません。エステサロンを開業すれば、サロンのコンセプトから経営方針、外装や内装のこだわりに至るまで、すべて自分の権限で決められるため、理想の環境で働くことができます。

4.ライフスタイルに合わせて働きやすい

個人サロンを開業する場合、営業スタイルや営業時間を自分で自由に決められるところも大きなメリットです。

特に子育てや介護を行っている方の場合、日中の大半を仕事に費やすのは難しいところですが、個人サロンなら自分の都合に合わせて営業できるので、ワークライフバランスを保ちながら生活することができます。

5.収入がアップする可能性がある

特定のサロンに属して働く場合、指名料などのインセンティブはあるものの、基本的には固定給で、収入はほぼ一定となります。エステサロンを自分で経営すれば、がんばった分だけ自分の収益になるため、収入を大幅にアップさせることも可能です。

エステサロン経営のデメリット

開業のデメリット

エステサロン経営には良いことばかりではなく、いくつかのデメリットやリスクも存在します。

メリットばかりに目を向けていると、実際に開業した際に思わぬ問題や課題にぶつかる可能性もありますので、本格的にエステサロン経営を考えるのなら、デメリットやリスクもしっかり把握しておきましょう。

ここではエステサロン経営で考えられるデメリットやリスクを3つご紹介します。

1.安定した収入を確保しづらい

エステサロン経営だけに限った話ではありませんが、独立開業した場合、収入は売上に大きく左右されます。

売上がアップすれば収入も増えますが、なかなかお客さんがついてくれないと、収入ゼロの月が出てくる可能性があります。

フランチャイズの場合、大手サロンの看板を掲げて開業できるため、オープン当初からある程度の集客を見込むことができますが、後ろ盾のない個人サロンは集客に苦労するケースが多いので、安定した収入を得るためにはそれなりの努力と工夫が必要です。

2.税金や保険などの手続きが面倒

エステサロンのオーナーは個人事業主になるため、翌年の2月中旬~3月中旬に納税額を計算・申告する「確定申告」を行わなければなりません。

確定申告では年間の事業所得だけでなく、かかった経費や各種控除なども記載しなければならないため、帳簿や書類とにらめっこしながら申告書を作成する必要があります。
また、青色申告者になれば最大65万円の特別控除が適用されて税金を節約できますが、そのためには損益計算書や貸借対照表などの書類を別途準備しなければならないため、さらに手間と時間がかかります。

税金以外にも、施術中のトラブルを補償するための保険を探して加入するなど、社員として働いていたときには無縁だった手続きを行わなければならず、日常業務とは別の事務手続きに手間がかかるところが難点です。

3.資格や知識の取得に時間とコストがかかる

エステサロンの開業に特別な資格は必要ないと説明しましたが、あくまで法的には問題がないという意味で、実務上ではやはり専用の資格が必要です。なぜなら、エステサロンを訪れるお客様は、プロならではの技術を駆使した施術や、専門的な知識に基づくアドバイスを求めているためです。

無資格で開業した場合、知識や技術力を形としてアピールすることができず、集客のハードルがかなり高くなってしまうことに注意が必要です。
そのため、エステサロンを開業するなら事前にエステティシャンの資格を取得しておくのがベストですが、代表的な民間資格であるAJESTHE(日本エステティック協会)、AEA(日本エステティック業協会)は、共に「協会認定校で300時間以上の履修コースを修了すること」もしくは「エステティックに関連する実務経験が1年以上あること」を受験資格に掲げています。

なるべく早い開業を目指すのなら協会認定校の履修コースを修了するパターンがおすすめですが、それなりの通学費用がかかります。
実務経験を積むパターンなら、エステティシャンとしての収入を得ながら資格取得を目指せますが、1年以上の時間がかかってしまう点に注意が必要です。

また、エステサロンを経営するのなら、エステティシャンとしての知識・技量を磨くだけでなく、基本的な経営術も学ぶ必要があります。

エステサロンを開業するための条件とは

開業する為の条件

「エステサロン経営のメリット」でもご説明しましたが、エステサロンを開業するにあたり、特別な資格や届出は必要ありません。ただし、エステサロンオーナーは個人事業主となるため、管轄の税務署に「個人事業の開業届出」を提出する必要があります。[注2]

届出の手続きには、税務署の窓口または国税庁のHPから入手できる「個人事業の開業・廃業等届出書」と、本人確認書類(免許証やパスポート、マイナンバーカードなど)が必要です。
郵送で手続きを行う場合は、開業届出に本人確認書類の写しを添付して提出する必要があります。

個人事業の開業届出は原則として事業開始から1月以内に提出しなければなりませんので、なるべく早めに手続きを済ませましょう。

メニューによっては他の資格・届出が必要になる場合もある

一般的なフェイシャルメニューだけなら開業届出を提出するだけでOKですが、提供するメニューによっては別の資格や届出が必要になることもあります。たとえば、眉毛カットを行うサロンなら美容師免許の取得と保健所への届出が、シェービングを行うサロンなら、理容師免許の取得と保健所への届出がそれぞれ必要になります。

一般的なフェイシャルやボディメニューだけでなく、さまざまなメニューを取り入れて競合との差別化を図りたい!という場合は、提供するメニューに対してどんな資格・届出が必要なのか、あらかじめチェックしておきましょう。
関連記事:エステサロンの売れるメニューの作り方。選ばれるメニュー作りのコツ

いくら用意すればいい?エステサロンの開業前に必要な準備資金

開業に必要な資金

エステサロン経営を検討するにあたり、やはり気になるのは開業に必要な準備資金です。

開業後にもさまざまな運用費が発生しますが、開業に必要な資金はサロンをオープンさせる前に準備しなければなりません。
事業計画を立てる段階でおおよその必要資金を把握しておく必要があります。

なお、エステサロンの開業前に必要な準備資金は、サロンの開業スタイルによって異なります。
ここでは、エステサロンの開業に必要な準備資金の目安を開業スタイルごとにご紹介します。

自宅で開業する場合の準備資金の目安

自宅の一室をサロンとして利用する場合、新たな土地代や物件費などは発生しないため、他の方法に比べると準備資金を安く抑えられます。

内装工事も必要最低限に抑えれば、実際に準備するのは施術に使うマシンやコスメ・タオル・シーツなどの消耗品、施術やカウンセリングに使うベッドやテーブル・椅子などの家具だけで済みます。

オンライン予約を行う場合は、PC・タブレットなどの端末や、インターネット通信費なども必要になりますが、必要最低限の設備だけなら、30万円~の費用でエステサロンを開業することも可能です。

高価なマシンなどは経営が軌道に乗ってから導入しても遅くはないでしょう。

賃貸マンションで開業する場合の準備資金の目安

賃貸マンションの一室を利用してエステサロン経営を行う場合、自宅サロンの開業資金に加え、敷金や礼金、前家賃などが必要になります。マンションの賃貸料は物件によって異なるので一概にいえませんが、家賃10万円と考えると、物件を借りるだけで30万円程度の初期費用がかかります。

さらに内装工事や家具・家電などを一から揃えるとなると、50~150万円程度のコストがかかると考えておいた方がよいでしょう。
駅チカなどの好立地を避ければ物件の初期費用を安く抑えることも可能ですが、アクセスの悪い場所で開業すると集客が難しくなりますので要注意です。

テナントを借りて開業する場合の準備資金の目安

大型商業施設やビルなどに入っているテナントを借りて開業する場合、マンションよりも高い賃料がかかる上、別途保証料が必要になります。
テナントの規模が大きいほど賃料・保証料は割高になりますし、内装工事や家具にかかる費用もかさみます。
また、広いテナントでエステサロンを経営する場合、スタッフを雇用する必要があるため、人件費も考慮しなければなりません。

以上のことから、テナントを借りてエステサロンを開業する場合は、およそ300~500万円の資金を用意しておいた方がよいでしょう。

エステサロン経営ではコンセプトが重要

コンセプトが重要

エステサロン経営を計画する際、まず取り組みたいのがサロンコンセプトの設定です。

一言にエステサロンといっても、店舗によって経営の理念や方針、理想とする形は大きく異なります。

コンセプトが曖昧なままだと、サロンをどんな雰囲気に仕上げるか、どんなメニューを提供するか、お客様にどんな強みをアピールするかなど、エステサロン経営に欠かせない要素を明確にすることができず、中途半端なサロンになってしまう可能性があります。

半端なサロンは集客が難しくなりますし、新たなマシンやメニューを導入する場合に余計なコストが発生しやすいため、無駄なコストがかさむ原因にもなります。
逆に、事業計画の段階でコンセプトがしっかりしていれば、内装工事の内容やメニューの策定などもスムーズに決まりやすいので、コンセプト作りは優先的に取り組みましょう。
関連記事:エステサロンの集客のコツとは?新規のお客様をリピーターに繋げる方法も紹介!

リピーターが増加するコンセプトの決め方

リピーターが増加するコンセプト

エステサロン経営ではコンセプト作りが重要と説明しましたが、具体的にどのようなポイントを押さえてコンセプトを決めていけばよいのでしょうか。

ここでは、リピーター増加につながるコンセプトの決め方を3つのポイントにわけて解説します。

1.経営理念を明確にする

コンセプトを決めるためには、まずその土台となる経営理念を明確にする必要があります。
経営理念とは、経営者の事業に対する信念やポリシーのことで、経営活動の基盤となるものです。

経営者は経営理念のもと、どんなサービスを提供するか、どんなことにお金と時間を使うか、今後どのような事業を展開していきたいのか、などを考えて具体的な活動方針を決めていくことになります。

経営理念というとやや難しい印象を与えますが、要はお店の理想像ですので、どんなサロンにしていきたいのか、サービスを通してどのような価値を提供していきたいのかを明確にしていきましょう。

2.ターゲット層を決める

経営理念が明確になったら、サロンの顧客となるターゲット層を設定します。
幅広い層から集客しようとすると、どっちつかずの中途半端なコンセプトになってしまい、誰の心にも響かないサロンになってしまうおそれがあります。

特に個人サロンの場合、1日に対応できるお客様の数は限られていますので、ターゲット層を絞ってアプローチした方が特定の層を効率よく引き込むことができます。

ターゲット層を決めるときは、先に決めた経営理念に基づくのはもちろん、サロンのある地域の特性や立地条件なども考慮すると、効率の良い集客につながります。

3.自店ならではの強みや魅力を考える

サロンを開業するエリアに、すでに他のエステサロンが存在する場合、競合店との差別化を図る必要があります。

「他のサロンと変わらない」「ありきたり」と思われてしまうと、お客様は興味・関心を失ってしまいますので、コンセプトを決める時は自店ならではの強みや魅力はどこにあるのか、しっかり考えることが大切です。

ただ奇抜なアイデアを取り入れるだけではターゲット層の心をつかむことはできませんので、経営理念をもとに、実用的なコンセプトを考えましょう。

エステサロンの集客するなら!予約システムを導入するメリット

エステサロン経営を軌道に乗せるためには、サービスの入口であるサロン予約の利便性をアップすることが大切です。
関連記事:エステサロンが予約システムを導入する10のメリット!デメリットや選ぶポイントも紹介

そこでぜひ導入したいのがインターネットを活用した予約システムです。
予約システムを導入すると、時間や場所を問わず、スマホやPCなどを利用してオンラインで予約できるようになるため、お客様が「サロンに行きたい!」と思ったタイミングを逃さずに集客できます。

予約の手段は複数ありますが、Googleマップやインスタグラムから直接予約できる機能があれば、近場で新しいサロンを探している方や、Instagramの画像に興味を持った方をダイレクトに予約へつなげることができます。

また、LINE連携に対応している予約システムなら、LINEのトーク画面から予約を入れることも可能になります。

サロンの公式アカウントを友達登録してもらえば、次回からは公式HPなどにいちいちアクセスすることなく、いつも利用しているLINEから予約を入れられるようになるので、リピーターの促進にも役立ちます。

予約システムには他にも、顧客情報を一元管理したり、予約データを自動的に集計してチャネルごとの予約比率やクーポン出数をチェックしたりと、さまざまな機能が搭載されており、予約業務にかかる手間と時間の削減を実現します。

全国4,500店舗以上で利用されている予約システム「リザービア」なら、GoogleやInstagramからの予約、LINE連携予約に対応しており、効率的な新規顧客の集客およびリピーター増加をサポートします。

予約台帳や顧客情報はPCやタブレットで一元管理できますので、予約業務にかかる手間と時間を節約したい方にもぴったりです。

エステサロン経営をお考えの方は、ぜひリザービアの導入をご検討ください。

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まとめ:エステサロン経営を検討するなら、念入りな事前準備が必須!

エステサロン経営は、開業に特別な資格や届出が必要ない、自宅サロンなら開業資金を安く抑えられるなど、さまざまなメリットがあります。
一方で、集客がうまくいかないと安定した収入を得られないといったリスクもありますので、エステサロン経営を始めるのなら、事前に入念な準備を行うことが大切です。

まずは経営理念やコンセプトを策定し、自店ならではの強みや魅力をアピールする、集客に役立つ予約システムの導入を検討するなどの工夫を取り入れてみましょう。

 

[注1]日本政策金融公庫|2020年度起業と起業意識に関する調査
[注2]国税庁|個人事業の開業届出・廃業届出等手続

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