エステ開業に必要な資金とは? 開業までの流れや成功のポイントを紹介

エステ開業に必要な資金とは? 開業までの流れや成功のポイントを紹介
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エステサロンを新規で開業する場合、どんなことが必要なのでしょうか。開店までにやるべきことや、どの程度の費用がかかるかなど、開業を目指す人が事前に知っておきたいことを詳しく解説します。

また成功のポイントや利益率をアップさせるコツ、業務効率化に役立つシステムも紹介。経営がうまくいくためのポイントも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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エステサロン開業に必要な費用とは?

エステサロン開業に必要な費用とは?
エステの開業時にはどのようなことにどの程度の費用がかかるのか、目安の金額を知りましょう。予算・資金計画にもかかわる重要な部分です。サロンをどこで開業するかによっても大きく異なるため、自己資金や受けられる融資額などによって開業の仕方も考える必要があります。

開業する場所によって費用に差が出る

エステサロンは店舗を借りるケースと自宅でオープンするケースがあり、どちらを選ぶかで費用に大きな差がでます。それぞれのメリットや費用の目安を見ていきましょう。

自宅サロンを開く場合

自宅でサロンを開く場合、すでにあるものを利用するため敷金や礼金などの初期費用を節約できるのがメリットです。

サロン運営を成功させるには、初期費用はできるだけおさえるのが鉄則。一番大きな費用を節約できる自宅サロンは、自己資金をあまり準備できない方におすすめといえます。

ただし、自宅サロンの場合、どうしても生活感がにじみ出てしまったり家族の出入りでお客様が不快さを感じたり、立地を選べないなどのデメリットもあるため、注意が必要です。

どこをどの程度改装するかにもよりますが、20~100万円程度で開業できます

テナントをレンタルする場合

テナントを借りる場合、初期費用が自宅サロンより多くかかる覚悟が必要です。しかし費用の都合さえつけば、繁華街や駅に近い物件など、集客に有利な立地で開業できます。

またお客様の居心地を優先して、ラグジュアリー感や非日常の癒し空間を演出できるというメリットも。費用の目安は200~600万円程度です。

初期費用|物件取得費・内装工事費など

まず、物件を借りる際に敷金礼金や仲介手数料などがかかります。敷金礼金は家賃の4~6カ月分とされているので、目安として、家賃10万円の物件なら、初期費用が50万円前後必要です。

また、内装のリフォームは20坪で100~300万円程度かかると見ておきましょう。こだわればこだわるほど高額になります。

物品購入費|機械・備品など

エステで使用する機械の値段は、使うものによってさまざまです。高いものだと数百万円かかります。

施術用ベッドはおおむね数万~数十万円です。さらに、インテリアを揃えたり、施術道具などの備品やタオル類などの消耗品を買ったりすると、合計数十万~百万単位の費用がかかると考えておきましょう。

広告費|ホームページ・チラシなど

ホームページの制作費やポータルサイトへの掲載料、チラシ作成費など、集客にもお金がかかります。目安は数十万~100万円ほどです。どうしても広告費にまで予算が回らない場合は、無料で使えるSNSなどで集客する方法もあります。

運用費|人件費・消耗品など

エステサロンの開業では、初期費用や物品購入費用などのほかにも、人件費や消耗品といった運用費がかかります。

たとえばスタッフを雇う場合、スタッフの人数分の給料が発生します。そのため、人件費を確保しなければなりません。

ほかにも、毎日使うバスタオルや消毒用アルコール、洗濯用洗剤なども定期的に購入する必要があります。

運用費を計算するときは、スタッフの人数と稼動時間にあわせて、毎日使う洗剤や消毒用アルコールをどれくらいのペースで買い替えるかを計算しておきましょう。

エステサロンの独立開業で利用できる公的支援金・助成金

エステサロンの独立開業で利用できる公的支援金・助成金
ここからは、エステサロンを独立開業する場合に利用できる公的支援金と助成金を紹介します。独立にはまとまった資金が必要です。資金繰りに悩む前に、利用できるものがないかをチェックしましょう。

1.キャリアアップ助成金

キャリアアップ助成金は、スタッフの待遇改善によって申請できる助成金です。

  • 正社員化コース
  • 賃金規定等改定コース
  • 健康診断制度コース
  • 賃金規定等共通化コース
  • 諸手当制度共通化コース
  • 選択的適用拡大導入時処遇改善コース
  • 短時間労働者労働時間延長コース

全部で7つのコースがあり、条件を満たすことで受給できます。たとえば、有期契約スタッフや派遣スタッフといった非正規雇用労働者を正規雇用したときに受給できる「正社員化コース」は、下表のような条件・給付額になっています。

助成内容 概要 助成額 中小企業 大企業
正社員化コース 有期契約労働者等を正規雇用労働者等に転換又は直接雇用した場合
(1人当たり)
① 有期 → 正規 57万円
(72万円)
42万7,500円
(54万円)
➁ 有期 → 無期 28万5,000円
(36万円)
21万3,750円
(27万円)
③ 無期 → 正規 28万5,000円
(36万円)
21万3,750円
(27万円)

※「()」の数字は生産性の向上が認められる場合の額

有期契約スタッフまたは派遣スタッフなどの非正規雇用労働者を正規雇用した際に受給できる「正社員化コース」では、スタッフ一人当たり57万円の助成金を受けることが可能です。

ほかにも、有期雇用を無期雇用または無期雇用を正規雇用にした場合であっても、それぞれ28万5千円の助成金を受けられます。複数のコースがあるので、受け取れるコースはないかを下記ページで調べてみましょう

引用元
厚生労働省:キャリアアップ助成金のご案内

2.人材開発支援助成金

人材開発支援助成金は、人材育成や教育などに力を入れる事業主が受けられる助成金です。スタッフのエステ技術向上や業務において必要な資格取得のために、休暇制度・短時間労働制度・社内検定制度を導入した場合に申請できます。

種類は2つあり、キャリア形成支援制度導入コースと職業能力検定制度導入コースがあります。
詳しい概要については下記ページでご確認ください。
厚生労働省:人材開発支援助成金

3.地域雇用開発助成金

地域雇用開発助成金は、サロンのある地域の雇用拡大のために設けられた助成金です。指定地域にエステサロンを開業した際に受けられます。概要は下表のとおりです。

設置・整備費用 対象労働者の増加人数 ( )内は創業の場合のみ適用
3(2)~4人 5~9人 10~19人 20人以上
300万円以上
1,000万円未満
50万円 80万円 150万円 300万円
(100万円) (160万円) (300万円) (600万円)
1,000万円以上
3,000万円未満
60万円 100万円 200万円 400万円
(120万円) (200万円) (400万円) (800万円)
3,000万円以上
5,000万円未満
90万円 150万円 300万円 600万円
(180万円) (300万円) (600万円) (1,200万円)
5,000万円以上 120万円 200万円 400万円 800万円
(240万円) (400万円) (800万円) (1,600万円)

なお、同助成金は下表のような雇用情勢の厳しい指定地域地域などで、事業所の設置・整備にあわせて地域の求職者を雇った事業主に支給する仕組みです。

名称 概要
同意雇用開発促進地域 求職者数に対して求人数が大きく不足している地域
過疎等雇用改善地域 若年層・壮年層(15~44歳までが一般的)の流出が特に進んだ地域
特定有人国境離島等地域 北海道の利尻島・礼文島のほか、東京の小笠原諸島・鹿児島県の奄美群島など、国境付近にある全国の離島

下記ページで各地域について確認できるので、サロン開業前に目を通しておきましょう。

厚生労働省:同意雇用開発促進地域一覧(13道県25地域)
厚生労働省:過疎等雇用改善地域一覧(指定期間は全地域が令和6年3月31日まで)
厚生労働省:特定有人国境離島地域等一覧

引用元
厚生労働省:地域雇用開発助成金

4.両立支援等助成金(再雇用者評価処遇コース)

両立支援等助成金(再雇用者評価処遇コース)は、妊娠・出産・育児または介護を理由として退職した方が、就業が可能になったときに復職できる再雇用制度を導入し、希望者を再雇用した事業主に対する助成金です。

対象事業主と対象労働者については下記ページをご確認ください。

厚生労働省:両立支援等助成金

市区町村による助成金

市区町村や自治体で実施されている助成金もあります。東京都の場合であれば、都内創業予定者または創業後5年未満の中小企業者などを対象とした「創業助成事業」が挙げられます。

返済の必要はありませんが、利用にあたっては募集期間が決められており、終了している可能性があります。各自治体のホームページから、助成金について調べてみるとよいでしょう。

日本政策金融公庫や金融機関からの融資

日本政策金融公庫は、新たに事業を始める方や事業開始からおおむね7年以内の方が受けられる融資です。限度額は7,200万円で、そのうち4,800万円は運転資金とみなされます

融資を受ける場合は事業計画について細かくチェックされる傾向にあるので、綿密な事業計画を練った上での提出が望ましいでしょう。

ほかにも、金融機関からの融資もあります。都市銀行や地方銀行に必要書類を提出し、審査を通して受けられるものです。

日本政策金融公庫と同様、事業計画について厳しいチェックが入るほか、個人事業主が融資を受けるときは、さまざまな理由から審査が通らない場合もあるので注意しましょう。

引用元
日本政策金融公庫:新規開業資金

エステサロン開業までの流れを紹介

エステサロン開業までの流れを紹介
エステサロンを開業するには、いろいろな事前準備が必要です。先述した物件準備費用や機材・什器などの調達費用などに必要な資金調達を含め、どんな準備が必要なのかを確認していきましょう。

事業計画書の作成

経営の基礎になる事業計画書を作成することも必要です。

  • コンセプト
  • 資金計画
  • 収支計画

これらを具体的な文章や数字で表し、理想を具現化していきましょう。

事業計画書は融資を受けたり補助金や助成金の申請をしたりする際にも必要なので、しっかりと内容を練ることが大切です。事業の方向性が定まることで一貫性が出て、他店との差別化に役立ち、戦略も立てやすくなります。

資金調達

開業にかかる費用を自己資金だけでまかなえない場合、資金を調達しなければなりません。

どの程度の資金を用意すればいいのかは次の章で紹介しますが、たとえば日本政策金融公庫は、条件に該当すれば担保や保証人不要で融資を受けられるため、利用する人が多い方法の1つです。

また、政府や自治体などが用意している補助金や助成金の制度を活用するのもおすすめです。前章で紹介したとおり、補助金や助成金は利用の目的が限定されていることもあるため、開業や運営に利用できるものはないかしっかりと調べて活用しましょう。

物件探し

サロンを開業するための物件も探さなければなりません。

  • 立地
  • 外観
  • 内装
  • 居抜きかどうか

これらを含めて検討するには、予算を考慮し、慎重に選ぶことが重要です。コンセプトやターゲットに合う物件であるかどうかもチェックしましょう。

なお、居抜き物件については、下記のページで詳しく解説しています。

美容室の居抜きとスケルトンの違いとは? 居抜き物件のメリットと注意点|居抜き物件はどこで探せる?

エステの規模や状況によっては、新しく物件を獲得せず自宅の一部を改装してサロンとして利用するのも1つの方法です。ただし、賃貸住宅の場合、エステの営業ができるかどうかを物件のオーナーに確認しなければならないので注意しましょう。

立地は重要なポイント

出店する場所によって、集客のしやすさや家賃なども大きく異なります

  • 大都市では主要駅から近い
  • 車での移動が多い地域ならアクセスしやすい
  • 駐車場がある

このように、集客を図るには、お客様が来店しやすい立地を選ぶことが大切です。しかし、立地によっては賃料にも大きな差があり、サロン開業において理想的な場所は高額である場合が多いです。

物件があるエリアの環境も考慮する必要があるので、競合がいるか、どのような特徴がある場所なのかなど、事前にきちんとリサーチしましょう。

営業準備

物件を契約したら、以下の準備を進めましょう。

  • インフラ(電気・水道・インターネット等)の整備
  • 内装工事
  • 営業に必要な機器
  • 道具
  • 物品などの購入

内容にもよりますが、工事などには数ヶ月かかることもあるので、余裕を持って準備を進めることが大切です。

使用する機材の準備

エステ開業にあたって必要な機材などの準備も欠かせません。以下のものはエステにおいて必要不可欠なものの代表例なので、忘れないうちに準備しておきましょう。

  • 施術に必要な機材
  • 消毒機器
  • ワゴン
  • ベッド、シーツ
  • バスタオル
  • イス、テーブル
  • お客様用スリッパ

エステサロンの開業に開業届のみ提出

新しくエステサロンをオープンする場合、管轄の税務署に開業届を提出する必要があります。これは事業所得を正しく申告し、所得税を納めるためです。詳細については下記ページで詳しくまとめているので、あわせてご覧ください。

エステサロンの開業時に届出は必要?記入方法や保健所への届出についても解説

ただしメニューによっては保健所への届け出が必要になることもなケースもある

エステサロンで提供するサービスの内容によっては、保健所への申請が必要になります。たとえば、美容師免許や鍼灸師のような国家資格が必要な施術を行う場合や、首から上の部分の施術を行う場合などです。

詳細については下記で詳しくまとめているので、あわせてご覧ください。

エステサロンの開業時に保健所へ届け出るべき?必要なケースと手順を解説

エステサロン経営に資格は必要?

エステサロン経営に資格は必要?
エステサロンの開業に資格が必要だと思っている人もいるのではないでしょうか。しかし、エステの開業で必ず持っておかなければいけない資格はありません。

資格がなくても開業できるエステサロンですが、資格があれば専門知識が豊富なことや高い技術の証明になり、多くのお客様が足を運ぶきっかけにつながります。

エステサロンの開業に有効な資格としては、AJESTHE認定資格が挙げられます。概要は下表のとおりです。

名称 概要
AJESTHE認定エステティシャン 基本的な知識・技術をもち、担当範囲のエステティックサービスを適切に提供できる能力を持つエステティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定上級エステティシャン 専門的な知識・技術を持ち、お客様のニーズに応えるエステティックサービスを提供することで、店舗・サロンの利益やお客様満足を実現できる能力を持ったエステティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー エステティックを総合的に理解し、お客様に求められる実践力とサロンでの指導力を持つエスティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン・AJESTHE認定ボディエステティシャン 衛生面・安全面を踏まえ、エステティックの基礎知識とフェイシャルケア・ボディケアの基礎を持つエステティシャンに与えられる資格

引用元
一般社団法人日本エステティック協会:AJESTHE認定エステティシャン – 資格・検定
一般社団法人日本エステティック協会:AJESTHE認定上級エステティシャン
一般社団法人日本エステティック協会:AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー
一般社団法人日本エステティック協会:AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン

資格を取得したスタッフが在籍していると、お客様から信頼を得やすくなり利用率が上がるほか、来店されたお客様の口コミ・紹介によって友人や家族が来店する可能性もあります。

資格取得は意外な部分で集客効果につながることから、開業前はもちろん、開業後にでも取得し、雇用するスタッフも資格取得者を揃えておくとよいでしょう。

エステティシャンにおすすめの資格については下記ページで詳しく紹介しているので、あわせてご覧ください。

エステの施術に資格は必要?エステティシャンの資格や資格取得のメリット、年収や将来性などを紹介

エステサロン開業で成功するためのポイント

エステサロン開業で成功するためのポイント
つづいて、エステサロンの開業や経営でうまくいくためにはどうすればいいのか、ポイントを押さえましょう。

なお、詳しい特徴については後述しますが、エステサロンを含む美容系サロンの開業を成功させる方法のひとつとして、予約システム「リザービア」の導入をおすすめしています。

下記ページでは、ある脱毛サロンがリザービアを導入した後に見られた大きな変化についてまとめているので、あわせてご覧ください。

脱毛エステサロンでリザービア導入後に半年ですべての営業日が「満員御礼」になった秘密をご紹介

コンセプトやターゲットを明確化する

エステサロンの経営では、コンセプトやターゲットを決めることが重要です。経営理念や方針などが具体的に定まり、どんな人をターゲットにしたいかを設定することによって、アプローチ方法などの戦略を立てやすく、特定の層を効率よく引き込むことができます

具体的な項目としては下記のとおりです。

  • 性別
  • 年齢層
  • 家族構成
  • 年収
  • 地域
  • 価値観
  • 興味・関心
  • 悩み・願望

これらを明確にし、コンセプトやターゲットに沿ったサロンにしましょう。

競合他社との差別化に力を入れる

エステを開業するエリアにすでに同業他店が存在する場合、差別化を図ることが必要です。同じサービスを提供しているだけでは、自店を選んでもらうことが難しくなります。

自店ならではの強みや魅力を持ち、ターゲットに対して自店のこだわりを存分にアピールしましょう。

なお、ただ奇抜なアイデアを取り入れるだけではターゲットの心をつかみづらいので、コンセプトをもとに実用的な内容を考えることも大事です。

接客スキルやコミュニケーション能力も重要

エステは接客サービス業のため、マナーをわきまえつつ、お客様が心地よく過ごせるような対応をしたり、コミュニケーションを取りながらニーズを引き出したりすることも大切です。

心のこもった接客はリピートや友達紹介にもつながる可能性があるので、行き届いたお客様対応を意識しましょう。

事業計画に無理はないか

エステサロンのコンセプトを作り込み綿密にターゲットを絞った後は、計画そのものに無理はないかを見直しましょう

たとえば、自身の預貯金では足りない場合、銀行からの融資や市区町村による補助金などを利用するでしょう。

この場合、作成した事業計画書を融資を受ける金融機関へと提出し、計画に無理はないか、融資しても返済できるかを審査し、融資を受ける流れです。

事業計画書の内容に現実味がなかったり、売上の見込みが立ちにくいと判断されたりするものだと融資は受けられません。

「理想の高すぎる内容になっていないか」を主軸に、地に足のついた事業計画書かどうかを確認しましょう。

集客について学んでいる、または戦略は立てているか

新しくエステサロンを開業するときは、集客について戦略を立てることが大切です。もし競合と類似したサービスをメニューとして用意すれば、わざわざ通い慣れたサロンから変える必要はないと考えるお客様によって、来店する可能性が大幅に下がってしまいます。

増加傾向にあるエステ市場だからこそ、競合との差別化となるオリジナルメニューの開発などといった戦略が欠かせません。

お客様が行きたくなるエステサロンの営業トークをまとめた記事も公開しています。この機会にあわせてチェックしてみてください。

お客様が行きたくなる! エステサロンの売上がアップする営業トークとは?

経営者としてスキルアップを心がけられるか

質の良いスタッフを集めるためには、経営者としてのスキルを磨き続けることが大切です。社長が積極的に技術力や経営力を磨く努力を続ければ、スタッフも刺激を受けてスキルアップを意識的に取り入れるでしょう。

また、サロンの経営方針や目標があるときも、スタッフに共有し協力を得ることで強い団結力でサロンを経営できます。

経費を無駄にしていないか

細かな経費について把握し、無駄になっているものはないかをチェックすることも大切です。経営にあたっては賃料・人件費・水道光熱費などの運用費がありますが、それぞれ抑えられる部分はないかを確認すると失敗を防げます。

ただし、人件費はスタッフの給料です。むやみに削ると離職につながる場合があります。人件費を削るときは、まずは時間外労働がないかをチェックしましょう。

また、水道光熱費は料金プランの見直しをしたり、省エネについて学びスタッフに共有したりするのもおすすめです。

エステサロンの独立開業で利益率をアップさせる3つのポイント

エステサロンの独立開業で利益率をアップさせる3つのポイント
エステサロンの独立開業では、上手に利益を生み出し、経営を維持することが大切です。ここでは、利益率をアップさせるポイントを3つ紹介します。

ターゲットに沿ったメニュー・サービスを提供する

利益率をアップするには、お客様の利用目的を調査・理解し、解決へ導くメニューやサービスを提供するよう努めましょう。

エステサロンにはさまざまな施術法があり、お客様の要望によって施術が異なります。

しかし、開業して時間が経過すると、「経営を軌道に乗せたい」といった思いが強まり、コンセプトやターゲットを見失いがちです。

目先の売上ばかりを気にすると、メニュー作りやサービス提供の質が低下するなどの理由から、リピート獲得につながらず、長い目で見て経営が困難になります。

エステサロンで利益率をアップさせたいのなら、事業計画で明確にしたコンセプトやターゲットに沿ったメニュー作りやサービス提供を心がけましょう

顧客情報からニーズを調査する

これまでに来店されたお客様の情報からニーズを洗い出し、どのような施術が求められているのかを調査するのもポイントです。

定期的に顧客情報を確認すると、これまで利用された施術メニューがチェックでき、需要の高いメニューがわかります。

需要の高いメニューがわかれば、技術を高めたり最新機器に替えたりなど、お客様のニーズにあわせたサロンへ変わり利用率を高めることができます。

ただし、Excelや手書きで顧客情報を管理すると確認作業が大変です。このようなときは、後述する予約システムの導入を検討しましょう。

丁寧な接客・ヒアリングを心がけ顧客満足度につなげる

丁寧な接客とヒアリングを心がけ、顧客満足度につなげることも大切です。エステサロンは施術技術も大切ですが、気持ち良く利用できるよう丁寧な接客や傾聴力が欠かせません。

傾聴力が高く丁寧な接客を心がけるスタッフが多いエステサロンは、多くのお客様に選ばれます。

施術や内装ばかりをコンセプトやターゲットに寄せるのではなく、接客やヒアリングの丁寧さも心がけましょう

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利益率アップに役立つ予約システムリザービアとは?

エステサロン経営を軌道に乗せるためには、サービスの入口であるサロン予約の利便性をアップすることが大切です。

そこでぜひ導入したいのが、インターネットを活用した予約システムです。予約システムを導入すると、時間や場所を問わず、スマホやPCなどを利用してオンラインで予約できるようになるため、お客様が「サロンに行きたい!」と思ったタイミングを逃さずに集客できます。

なかでもリザービアは、全国5,000店以上のサロンや治療院で導入実績があり、集客にも役立つさまざまな機能を備えています

先述したエステサロンの利益率をアップさせるために欠かせない顧客管理など、予約の利便性を高めるリザービアの機能の一部を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

なおサロン向けの予約システムのメリットやデメリット、選び方などは以下の記事で詳しく解説しています。
サロン向けの予約システムの選び方とは?比較するポイントやメリット、デメリットを紹介

予約アプリ「サロンカード」|スタンプカードをデジタル化

リザービアはスマホ用の専用アプリをリリースしています。お客様にダウンロードしていただくことで、メッセージを1to1でダイレクトに届けることが可能に。

過去履歴からの再予約は、同じメニューであれば1ステップで完了。リピーター限定のクーポン送付やデジタルスタンプカードなどによって、顧客の囲い込みにも活用できます。

アプリでは口コミの投稿や閲覧ができるため、他の顧客にも店舗をアピールできるでしょう。サロンカードの口コミはホームページなどへの掲載も可能なので、予約を迷っている新規客の背中を押すのにも役立ちます。

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BMS|予約の一元管理が可能に

BMS(ビューティーマネジメントシステム)は、ネット経由の予約を一元管理できる機能です。エステサロンでは集客のために、ホットペッパービューティーや楽天ビューティなどのポータルサイトを利用することが多くあります。

自店のホームページやSNSなど、ネットから入る予約の管理は煩雑になりがちで、それぞれの予約がダブルブッキングしないよう調整しなければなりません。

BMSがあれば、予約枠の調整を自動でするためダブルブッキングの心配がなく、転記漏れや勘違いなどのミスを大幅に軽減することができます。

もちろん予約経路の特定も可能で、どの集客サイトからの予約率が高いかなどを知ることができ、広告費の使いどころを明確にすることが可能です。

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LINE連携予約|LINEから簡単予約

リザービアはいわずと知れたトークアプリのLINEと連携し、LINEからの予約も自動で受付可能です。LINEは国内でのシェアが高く、月間ユーザー数は9,500万人(2023年6月末時点)。お客様もすでにインストールされている方が多いでしょう。

連携はオプション機能ですが、店舗でLINE公式アカウントを使用していれば、そのまま活用することもできます。

お客様は新たなアプリをダウンロードする必要がなく、LINEから手軽に予約やキャンセルを行うことができるため、リピータ―獲得にも便利です。

トーク画面への通知、クーポンの配布、デジタルスタンプカードや口コミ機能も利用できます。エステを多く利用する顧客層とLINEのユーザー層が被っているため、友達登録してもらいやすく、予約のハードルを下げることができるというメリットもあります。

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Googleで予約|Google検索から予約へ誘導

Googleで予約とは、Googleの検索やGoogleマップから予約に誘導できる機能で、リザービアご利用店は無料で利用可能です。Googleの検索結果に店舗情報を表示するGoogleビジネスプロフィールを活用し、ここに予約ボタンを表示。ワンクリックで予約画面に遷移し、そのまま予約することができます。

エステサロンの検索にGoogleを利用する方は多いと見られ、Googleで予約を導入後半年で1店舗あたりの予約数が226%アップしたというデータも。

Googleビジネスプロフィールはクーポンサイトよりも上に表示されるため、露出を増やし予約につなげやすくなります。

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クーポン|顧客に合わせた表示が可能

クーポンを発行することで、集客率を高めたりリピーター獲得に活用することも多いでしょう。リザービアのクーポンは、上述した専用アプリのサロンカードやWebサイト、Googleなどさまざまな媒体で公開できます。

新規客の呼び込みにも活用できますが、リピーター限定クーポンや年齢・性別などカテゴリ別に発行することも可能です。

リピーター限定のクーポンが新規客の目に入るリスクもなく、対象者を絞り込んだ非公開クーポンの発行で、特別感を感じていただくことができるメリットも。クーポンには画像をつけることができるため、より魅力的に感じさせ利用率を高めることもできます。

使える日時や曜日、期間なども細かく設定でき、利用可能人数も制限できるので、来店客数のコントロールにも活用できるでしょう。

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顧客管理|クーポン付きDM発送も

サロンにとって顧客データは財産である一方、しっかりと運営に活かせていないという店舗もあるかもしれません。顧客データはさまざまな角度から分析して経営戦略に活かしたり、集客に活用したりできるもの。

たとえば来店周期に合わせてメッセージを送ったり、バースデーカードや誕生日クーポンの発行で特別感を感じていただいたりすることにも役立ちます。予約メニューや施術情報などが蓄積されるため、次回施術の提案や的確なアドバイスなどが可能になり、囲い込みにもつながるでしょう。

予約管理では施術情報の画像やメモを残せるため、お客様の好みを把握し、アプローチ方法やクーポンメニューの選定などにも役立てられます。

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メッセージ自動配信|ドタキャン防止&リピート率向上に

施術後のサンキューメールやキャンペーンの告知などで、メッセージの配信をするエステサロンも多いでしょう。しかし顧客データの中から手動で送信先を設定したり、都度メッセージを手打ちしたりすると、顧客数が多いほど手間になってしまいます。

リザービアはこのメッセージ配信を自動化することが可能です。あらかじめ設定しておくことで、最大60日後まで何通でもメッセージを配信できるため、サンキューメールやキャンペーンの告知、再来店の促進メッセージ、口コミ依頼メッセージなどさまざまな種類のメッセージを設定できるのも便利。

担当したスタッフ、前回利用メニューなど配信の対象を絞り込むのも簡単なので、お客様へのアプローチ効果を上げ、売上アップの施策に活用できます。

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予約集計|戦略的な集客をお手伝い

先にも触れましたが、顧客データは集計して分析することで、その価値を最大化させられます。

予約経路ごとの予約数やクーポン利用数、クーポンを利用している客層などのデータを集計して分析すれば、クーポン発行やセットメニューを作る際のヒントになるでしょう。

また予約の内訳を知ることで、効率のいい集客計画や施術キャンペーンの立案にも活用できます。

いつからいつまでのデータ、来店日、予約登録日など、期間や曜日などを指定して集計することで繁忙期や閑散期などの傾向を知ることにも役立てられるでしょう。

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POSレジ連携|レジ連携で会計までまとめて管理

リザービアはPOSレジのA’staff Cloud Smartとも連携可能です。A’staff Cloud Smartと連携することで、予約・顧客管理と会計管理を一元化させ、サロン業務をさらに効率化させることができます。

A’staff Cloud Smartは、キャッシュレス決済などに対応し、売上管理や在庫管理を効率化できるほか、リザービアと連携してさらに詳細な集計や分析ができ、お客様ごとに最適化されたDM配信を可能にします。またカルテ機能や給与・会計ソフトなどもオプションで活用できるため、サロン業務の効率化をしたい方は連携して併用がおすすめです。

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リザービアは開業時からの導入がおすすめです

リザービアは開業時からの導入がおすすめです!
エステサロンは、資格がなくても開業はできますが、オープン前にしなければならない準備事項が多いです。時間や費用もかかるので、エステサロンのオーナーになりたいなら、今回の内容を参考にしながら着々と準備を進め、人気店を目指して施策を行いましょう。

エステサロンの新規開業の際には、集客にも役立つ予約システム「リザービア」の導入もおすすめです。GoogleやSNSなどと連携して予約を管理することができ、業務負担の軽減にも役立ちます。

前章で詳しく紹介してきたように、集客効率を高めリピータ―獲得や新規集客に活用できるさまざまな機能があるため、開店時から導入することで運営の安定や売上アップにも役立つでしょう。

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