ネイルサロンの経営は儲かる?年収や開業に必要な準備資金について

ネイルサロンの経営は儲かる? - 年収や開業に必要な準備資金 -
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ネイリストとして働いている方の中には、「将来自分のサロンを持ちたい!」という夢を抱いている方がたくさんいます。

サロンオーナーになれば、必要経費を除いた売上がすべて自分の手元に入ってくるのはもちろん、自分の意思でメニューやサービス、店舗の内外装などを決められるので、理想のサロンを作れるところが大きな魅力です。
ただ、サロンオーナーは自営業になりますので、実際にどのくらいの収入を得られるのか、正社員で働く場合よりも稼げるのか、お金の問題で不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、ネイルサロン経営者の気になる年収や、開業に必要な資格、開業タイプとそれぞれの特徴、開業に必要な資金や準備など、ネイルサロン経営者を目指す方が知りたい情報をまとめました。

ネイルサロンの経営は儲かる?目安となる年収とは

目安となる年収

ネイルサロンに限らず、自営業は集客によって売上が大きく左右されるため、「ネイルサロン経営者になればこのくらい稼げる!」と一概に言い切ることはできません。ただ、厚生労働省が発表した美容業の調査結果によると、1施設あたりの平均客数は10~14人程度、顧客1人あたりの平均料金は5,600~6,600円程度となっています。[注1]

仮に、1日10人のお客様に対して6,000円のサービスを提供した場合、1日の売上は10人×6,000円=6万円、月の営業日数が25日間とすると、月間の売上は6万円×25日間=150万円、1年に換算すると150万円×12ヵ月=1,800万円の売上となります。

ただし、ネイルサロン経営には店舗の地代家賃や、店の光熱費、ネイルの材料代、スタッフに支払う賃金など、さまざまな経費がかかります。たとえば、家賃20万円の貸店舗で、1人のスタッフを雇ってネイルサロンを開業する場合、サロン営業には月におよそ以下のような経費が発生します。

  • 地代家賃:20万円
  • スタッフの賃金:25万円
  • 材料費:10万円
  • 水道光熱費:2万円

経費の合計57万円を月の売上150万円から差し引くと、残りは93万円となり、年に換算すると93万円×12ヵ月=1,116万円がおおよその年収となります。

特定のサロンで働くネイリストの平均年収は300万円程度といわれていますので、ネイルサロン経営者はおよそ4倍の年収を稼げる計算になります。もちろん、この年収はあくまで試算であり、地域や店舗の規模によってはさらに経費がかかる場合もありますし、多くのスタッフを雇えば人件費も2倍、3倍になります。

何より、「1日10人のお客様を相手に、1人あたり6,000円のサービスを提供する」ことを前提としていますので、コンスタントにお客様を集める集客力が不足している場合、年収は大幅にダウンします。

仮に同じ条件で「1日3人」しか集客できなかった場合、月の売上は45万円となり、経費の57万円を差し引くと12万円の赤字になってしまいます。そのまま経営が改善されなければ、年間の赤字は150万円近くに上り、人によっては閉業に追い込まれてしまう可能性があります。

正社員のネイリストよりも高い年収を稼ぐには、集客対策をしっかり行い、固定客をつかむことが重要なポイントになるでしょう。

ネイルサロンの経営に必要な資格とは

ネイルサロンの経営に必要な資格

ネイルサロンの経営にあたっては、特別な資格は必要なく、無資格のままでもサロンを開業・運営することが可能です。
そのため、美容室や理容室といった他の美容業に比べると開業のハードルは低めといえます。ただし、無資格のまま開業すると、ネイルサロンをオープンした後の集客で苦労する可能性大です。

ネイルサロン利用者を対象に実施したアンケート調査によると、ネイルサロン選びで一番重視する項目について、「ネイリストとの相性」に次いで「ネイリストの技術の高さ」を挙げる方が多かったようです。[注2]
とはいえ、ネイリストの技術は実際に施術を受けてみないとわからないので、多くの人はネイルサロンを選ぶ際、「ネイリスト資格の有無」でサロン候補をふるいにかけます。

有資格者の方が必要な知識・技術を習得しており、「代金に見合った対価を得られそう」とみなされるためです。前述の通り、ネイルサロン経営を成功させるためには集客が何より大切ですので、新規顧客を習得するためには、ネイリストの資格取得はほぼ必須といえるでしょう。

ネイリストの代表的な資格には、公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター(JNEC)が実施している「ネイリスト技能検定試験(1~3級)」や、日本ネイリスト協会(JNA)が主催する「JNAジェルネイル技能検定試験(初級~上級)」があり、3級および初級なら特別な資格がなくても受験できます。

1・2級や中級・上級は、それぞれ1つ前の級を取得すれば受験できるようになりますので、サロン経営者を目指すなら、2級以上もしくは中級以上の資格取得を目指すとよいでしょう。

ネイルサロンの開業タイプは主に3つ!

ネイルサロンの開業タイプは主に3つ

ネイルサロンの開業タイプは、大きく分けて「自宅開業」「マンション開業」「テナント開業」があります。
それぞれに特徴がありますので、ネイルサロン経営を考えるのなら、どの開業タイプが自分のニーズに合っているのか、よく検討してから決めましょう。

ここでは、ネイルサロンの開業タイプ3つと、それぞれの特徴をご紹介します。
関連記事:ネイルサロンのフランチャイズでよくある失敗と予防策を解説

自宅開業タイプ

自宅の一室をサロンとして開業するタイプです。

もともとネイルサービスにはそれほど大きなスペースは必要ないため、自宅の一画でも十分にサービスを提供することができます。開業にあたって新たな地代家賃は必要なく、内装工事費も安く抑えられるので、必要最小限のコストでネイルサロンをオープンさせられるところが大きな特徴です。
また、自宅と店舗を行き来する必要がないため、空き時間をうまく利用してネイルサロンを運営できるところも魅力のひとつです。
一方で、自宅が好立地になければ集客しにくいこと。施術室だけでなく、お客様が通る玄関や廊下などの内装・衛生にも気を付けなければならないことなどに注意が必要です。

マンション開業タイプ

マンションの一室を借りてサロンを開業するタイプです。

自宅開業とは異なり、マンションの一室すべてをサロンとして利用できるため、生活感が出にくく、特別な雰囲気を演出することができます。また、立地を選べるところも大きなポイントで、交通アクセスの良いところなら新規顧客およびリピーターを確保しやすいのが大きなメリットです。
ただ、立地の良いところは地代家賃も割高になるため、コンスタントに集客しないと赤字経営になってしまうおそれがあります。また、賃貸物件の場合は内装工事にも制限があり、レイアウトやデザインの自由度は下がってしまいます。

なお、マンションによっては店舗営業そのものを許可していないところもありますので、物件探しが難航する可能性もあります。

テナント開業タイプ

商業施設やビルなどの一部を借りてサロンを開業するタイプです。

テナントはもともと店舗営業を目的にしている場所なので、外装や内装の自由度が高く、自分の理想に近いサロンを作れるところが特徴です。また、商業施設のテナントを利用する場合は、施設を利用する人の目に入りやすく、買い物のついでにふらっと立ち寄ってもらえるケースも少なくありません。

自宅サロンやマンションサロンに比べると開けた場所にあるため、心理的な抵抗も少なく、「ネイルサロンを利用するのは初めて」という方も集客しやすいところが利点です。
一方で、他の開業タイプに比べると地代家賃が最も高く、初期投資・ランニングコスト共にかさみやすいところが欠点です。

ネイルサロンの開業に必要な資金はどのくらい?

ネイルサロンの開業に必要な資金

ネイルサロンの開業に必要な資金は、先に説明した開業タイプによって異なります。
ここではネイルサロン開業に必要な準備資金の目安を、開業タイプごとにご紹介します。

自宅サロン開業に必要な資金の目安

自宅サロンは、自宅の一室をサロンとして活用するので、新たな地代家賃は必要ありません。そのため、開業に必要な資金はテーブル・椅子などの家具や、エアコンなどの家電代、ネイルマシン代、材料費、広告宣伝費などが主となります。

家具代に10万円、エアコン設置に20万円、ネイルマシン・材料費に30万円、広告宣伝費に5万円かけたとしても、トータルで65万円ほどの出費で済みます。
もともとエアコンのある部屋なら、50万円かからずに開業できますので、ローンを利用しなくてもサロンをオープンさせることが可能です。

マンション開業に必要な資金の目安

マンション型サロンの場合、内装費は自宅サロンとほぼ変わりませんが、部屋を借りるための敷金や礼金、仲介手数料、前家賃、保険代などが必要になります。

家賃10万円のマンションを借りた場合、敷金・礼金・仲介手数料の相場はそれぞれ家賃の1ヵ月分、前家賃1ヵ月分、保険料は2万円と仮定すると、初期費用は32万円ほどになります。これに内装費を合わせると、トータルコストは100万円程度になりますが、地代家賃は立地によって大きく異なりますので、150~200万円程度の資金を用意しておいた方がよいでしょう。
なお、内外装を自分のニーズに合わせたい場合は、借主負担DIY型の物件を借りるという方法もあります。

借主負担DIY型物件は、大家さんがリフォームやリノベーションを行わないぶん、賃料が安く設定されており、かつ退去時の原状回復が不要というメリットがあります。その一方、物件は総じて古い場合が多く、かなり大がかりなリフォーム・リノベーションを行わないとサロンを開業するのは困難です。

大がかりなリフォーム・リノベーションにはおおむね300万円~の費用がかかりますので、資金に余裕がなければ普通のマンションを借りた方が経済的です。

テナント開業に必要な資金の目安

テナントを借りてネイルサロンを開業する場合、保証金や保証委託料などの費用が発生します。

保証金とは、賃貸マンションでいう敷金のことで、物件の原状回復に使用するお金のことです。保証金は家賃の6~12ヵ月分に設定されていることが多く、仮に家賃20万円のテナントを借りた場合、120万円~240万円の保証金が必要になります。

一方の保証委託料とは、家賃の弁済を行う保証会社に支払われるお金のことです。何らかの理由で家賃の支払いが滞納した場合、貸主は保証会社に弁済してもらうことで、物件の運用費をまかなう仕組みになっています。

保証委託料は家賃の1ヵ月分がおおよその相場ですので、上記の例では20万円の保証委託料を支払うことになります。さらに、広いテナントを借りてネイルサロンを営業する場合、オーナー一人だけでは回せないので、スタッフを雇用することになります。
開業の時点で賃金を払う必要はありませんが、求人誌や求人サイトの利用費が発生することに注意が必要です。

求人サイトの場合、初期費用(1ヵ月分の費用)は安いケースで2万円程度、高いケースでは20万円くらいかかるところもあるようです。また、サロンの規模が大きいぶん、家具や機材、材料費などの数も増えるので、内装費にも相応のコストがかかります。

以上のことから、テナント開業には300万円~500万円程度の初期費用がかかると考えておいた方がよいでしょう。

関連気記事:【初めての開業マニュアル】ネイルサロンオープンまでにすること 

ネイルサロン開業前に準備すべきこと

ネイルサロン開業前に準備すべきこ

ネイルサロン経営を成功させるためには、開業前の段階から入念な準備を行う必要があります。
ここでは、ネイルサロン開業前に知っておきたい準備のポイントを つご紹介します。

1.ネイルサロンのコンセプト・ターゲット層を決める

ネイルサロンを開業するにあたり、どんなお店にしたいのか、どんなサービスを提供していきたいのか、明確なコンセプトを決めておきましょう。

たとえば、「毎日忙しい人でも気軽に立ち寄れるサロン」「ぜいたくなひとときを満喫できるサロン」など。

前者なら会社帰りでも利用できるように営業時間を延ばす、後者なら完全予約制の個室サロンにして非日常を味わえる工夫を施すなど、コンセプトに合った営業形態やサービスを採り入れれば、競合との差別化を図ることができます。

ネイルサロンのコンセプトが決まると、自ずとターゲット層も絞り込めますので、「学生を含む20代の若い女性」「30代~40代の子育てに奮闘している女性」など、具体的なペルソナを設定した上で、どんなサービスを提供すれば喜ばれるか、イメージを膨らませていきましょう。

関連記事:売れるサロン名とは?覚えやすいエステ・プライベートサロンのネーミング

2.開業場所の選定

ネイルサロンの集客力は店舗の立地に大きく左右されるため、開業場所は慎重に検討する必要があります。

近くに大型の商業施設がある、最寄り駅から徒歩数分の場所にあるなど、立地の良いところは新規顧客やリピーターを獲得しやすくなります。
また、ネイルのメインターゲットは20~30代の女性が中心ですので、若い女性が多いエリアの方が高い主客を見込めます。ただ、立地の良いところは総じて地代家賃が高く、また競合店が多い場所でもあります。
よほど集客を工夫しないと赤字経営になってしまう可能性がありますので、念入りなマーケティングやシミュレーションが欠かせません。

初期費用やランニングコストを抑えたいのなら自宅開業がおすすめですが、立地を選べないぶん、集客が難しいという欠点があります。
このように、開業場所によってメリット・デメリットは異なりますので、予算やニーズを考えながら、最も自分の理想に近い場所を選定しましょう。

内装・外装を決める

開業場所が決まったら、サロンの内装・外装のプランを考案します。

サロンコンセプトに合った雰囲気・イメージを再現するのはもちろんですが、待合室はどこに設置するか、カウンセリングはどこで行うか、施術用のテーブルや椅子はどこに置くか、といったレイアウトも細かく決めていく必要があります。

あれもこれもと欲張ると、いくら費用があっても足りませんので、おおよその予算を設定した上で、優先度の高い順(施術に使うテーブルや椅子、ネイルマシンなど)から決めていくとよいでしょう。

集客の方法を考える

ただサロンを開業してもお客様を集めることはできませんので、オープン日が近づいたら、さまざまな手法を使って集客を始めなければなりません。

近年は公式HPやSNSなどインターネットを活用した集客が主流ですが、ネット上にはたくさんの情報が乱立していますので、宣伝の仕方を工夫しないとお客様の目に入らないおそれがあります。
一方、チラシを使ったポスティングなら、周辺エリアの人々にピンポイントで情報を届けることが可能ですが、チラシを刷ったり、配ったりするのに手間とコストがかかります。
他にも、大手広告媒体に専用ページを掲載したり、リスティング広告を利用したりと、さまざまな手段が考えられますので、予算やターゲット層などに合わせてうまく使い分けましょう。

関連記事:ネイルサロン開業時の集客アップにはホームページ制作がおすすめ!

補助金・助成金をチェックする

国や自治体では、新たな事業を始める人を支援する目的で、補助金や助成金制度を導入しています。
補助金・助成金の利用には一定の要件を満たす必要がありますが、審査にパスすれば開業資金に充てられる補助金・助成金を受け取ることができます。

補助金・助成金の種類は複数あり、たとえば人材の雇用・育成に活用できるものや、業務に使うITツールの導入費に充てられるものなどがあります。補助金・助成金制度の内容は自治体によって異なりますので、事前にサロンを開業するエリアの制度をチェックし、活用できるものがないか確認しておきましょう。

ネイルサロンの開業方法!必要な届け出とは

ネイルサロンの開業方法

ネイルサロンのオーナーは個人事業主になりますので、管轄の税務署にて「個人事業の開業届出」を提出する必要があります。[注3]
開業届は税務署の窓口で入手できるほか、国税庁のHPなどからダウンロードし、プリントアウトして使用することも可能です。

開業届出には、サロンの住所やオーナーの氏名、所得の種類(ネイルサロンの場合は事業所得)、開業日などの必要事項を記載します。なお、開業届には個人番号を記載する欄がありますので、届出の提出にあたっては、本人確認書類(免許証やパスポートなど)の提示または写しの添付が必要になります。

開業届は原則として事業を開始してから1ヵ月以内に提出しなければなりませんので、早めに手続きを済ませておきましょう。なお、毎年2~3月に行われる確定申告にて、最大65万円の特別控除を受けられる青色申告を行う場合は、税務署にて「所得税の青色申告承認申請書」も提出する必要があります。[注4]

青色申告承認申請書の提出期限は、青色申告をしようとする年の3月15日までですが、開業の時点で青色申告することを決めているのなら、開業届と一緒に手続きすれば二度手間になりません。

ネイルサロンを上手く経営するためのポイント

ネイルサロンを上手に経営するためのポイント

ネイルサロンを上手く経営するために、押さえておきたいポイントを2つご紹介します。

1.複数の集客手段を使い分ける

ネイルサロン経営に成功するか否かは、集客にかかっていると言っても過言ではありません。より多くの新規顧客・リピーターを獲得すれば、経費を上回る収益が生まれ、経営を軌道に乗せることができます。
そのためには、ひとつの集客手段に傾倒せず、複数の方法やツールを組み合わせて、さまざまな方向からアプローチすることが大切です。たとえば、周辺エリアにはチラシをポスティングしてアピールする一方、公式HPやSNSでは不特定多数の人にアプローチすれば、幅広い層に効率よくサロンの魅力を伝えることができます。
その際、Google連携予約システムやInstagramなどからサロンの予約を直接受け付けるシステムを導入すれば、サロンに興味・関心を抱いてくれた方をダイレクトに取り込みやすくなります。

一方、来店したお客様に対しては、お得なスタンプカードを発行したり、LINEからの予約受付を案内したりして、二度・三度の来店につなげることが大切です。
ただ、複数の集客ツールを利用すると、それなりのコストがかかりますので、あれこれ手を出すよりも、「リアルではこの方法、ネットではこの方法」と決めて活用した方が費用対効果が出やすいでしょう。

関連記事:ネイルサロンの集客にインスタグラムを活用しよう!活用のポイントや事例を紹介

2.競合を徹底的にリサーチする

ターゲットエリアに競合店が存在する場合は、その店のコンセプトや強み、提供するサービス、料金体系、主なターゲット層などを入念にリサーチすることもサロン経営を成功させるポイントのひとつです。

サービスや料金がほぼ変わらないのなら、お客様はすでにそのエリアで実績を上げている店舗を優先する傾向にありますので、新参者として対抗するためには、自店にしかない強みや魅力をアピールしていく必要があります。
もちろん、競合店との差別化を図るあまり、もとのコンセプトがずれるようなことがあってはなりませんが、競合店をリサーチしておけば、自店の魅力の中で最もアピールすべきポイントが明確になり、より効率的な集客を行えるようになります。

競合店のリサーチ方法としては、ネットで情報収集する、自ら現地に趣いて覆面リサーチするなどいろいろな方法がありますが、より詳細な情報が知りたい場合は専門会社に依頼するのもありです。

【まとめ】

ネイルサロン経営は集客に成功すれば儲かる!

ネイルサロン経営は、コンスタントに集客して安定した収益をあげられるようになれば、特定のサロンでネイリストとして働くよりも多くの収入を得られるようになります。ただ、肝心の集客に失敗すると事業収入<経費になってしまい、閉店・閉業のリスクが高くなります。
特にマンション型サロンやテナント型サロンの場合、自宅サロンよりも初期費用・ランニングコストがかさむので、開業前の準備段階からコンセプトやターゲット層の策定、集客方法の選定などを行い、新規顧客およびリピーターの増加に努めることが大切です。

サロン予約システム「リザービア」なら、GoogleマップやInstagram、LINEなどから直接予約を受け付けて自動で台帳に記録されるので、予約業務にかかる手間を大幅に省くことができます。

受付時間が限られる電話よりも、24時間365日いつでも予約できるオンライン受付の方が集客効果は上がりますし、いつも利用するLINEアプリからダイレクトに予約を入れられるようになれば、リピート率の向上にもつながります。

リザービアには他にも、予約データの自動集計や顧客情報の管理機能なども搭載されていますので、利用客の傾向を分析すれば、より効果的な集客方法を模索することができます。
これからネイルサロン経営を始めようと考えている方は、開業準備として、ぜひリザービアの導入をご検討ください。


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[注1]厚生労働省|美容業 結果の概要
[注2]ネイルブック「ネイルサロン選びでお客様が重視するポイントは?」
[注3]国税庁「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」
[注4]国税庁「所得税の青色申告承認申請手続」

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