ネイリストとして店舗で働きキャリアを積んできたら、そろそろフリーランスとして独立したいと考えている方もいることでしょう。いろいろなスタイルがありますが、自宅をネイルサロンにして仕事したいと思っている人に向けて、自宅をネイルサロンにするメリット・デメリット・必要なことやよくあるトラブルについて解説します。
目次
自宅をネイルサロンにするメリット・デメリットについて
自分の思い描くイメージを店舗に反映できるのは独立する楽しみの1つでしょう。しかし、自宅をネイルサロンにすることは、メリットだけではなくデメリットもあります。
自宅をネイルサロンにするメリットは柔軟にコスパ良く経営できること
自宅をネイルサロンにするメリットのひとつは、柔軟に働ける事です。通勤に充てなければいけなかった時間を仕事やプライベートに振り分ける事ができます。また、サロンを予約制にすれば時間の融通が利くので、予約と予約の合間にプライベートの用件を済ませられたりできるなど効率的に動けるようになります。
他には、小さい子供がいたり介護の家族がいたりして、外で働くことができない場合も自宅なら働けます。自宅をネイルサロンにするメリットのもうひとつは、コスパ良く経営できることです。
自宅の一部をお店にすれば家賃が発生しませんし、水道光熱費も店舗ほど費用はかかりません。内装にかける費用も店舗を持つ時よりはかなり抑えられるので、初期費用が安くすみます。このように、自宅をネイルサロンにすることのメリットとしては、柔軟に働けることとコスパが良いことがあります。
自宅をネイルサロンにするデメリットはオンとオフの区別がつきにくい
自宅にサロンを開業するデメリットは時間の融通が利く反面、オンとオフの区別がつけにくくなってしまうことがあります。事務作業をお客様がいない時間にこなしているうちに、家庭に割り当てた時間が犠牲になってしまうことも。
また、自宅サロンは住宅街のエリアになることも多くお店の場所がわかりにくかったり、駅や交通機関から遠いなどで、お客様が来店しづらいなど立地が不利になることなどもデメリットとしてあげられます。
さらに自宅サロンのアットホーム感が、サロンに癒しや非日常の空間を求める人にとって生活感を感じやすいというデメリットになってしまうこともあります。自宅をネイルサロンにする場合には、メリットだけではなくデメリットもあることをおさえておきましょう。
自宅をネイルサロンにするために必要なこと
自宅をネイルサロンにするためには、さまざまな準備が必要です。ここでは、開業にどのような準備が必要かについて解説します。
物件・電気・水道・ガス・電話の契約
自宅をネイルサロンにするためには、まず住んでいる物件が賃貸の場合サロンを開業できるかを確認しなければなりません。契約時に使用目的が住居のみとしているところは自宅サロンを開業することができません。
物件の契約目的が住居のみ担っている場合には、自宅サロン用に部屋を契約する必要があります。もし、現在住んでいる物件の契約目的が住居のみになっている場合は、SOHOタイプと呼ばれる賃貸マンションをおすすめします。
SOHOタイプの賃貸物件は、もともと居住用からSOHO可にした場合が多いので、トイレ・風呂・キッチンが完備されています。物件が決まったら、すぐに電気・水道・ガスの申し込みが必要です。オープン前の作業をするためにも早めに契約をしましょう。
電話については、プライベートと分けるためにも、仕事用に契約することをお勧めします。移動が多い場合は、携帯電話やPHSにした方が、お客様からの連絡に迅速に対応できます。仕事場にいる場合が多いのであれば固定電話を引くのもおすすめ。
携帯電話にかけることをためらうお客さんもいますし、固定電話があると店舗としての信用度が上がります。
備品の購入やホームページ・予約システムの導入
自宅をネイルサロンにするために、サロンの設備を整えることも大切です。設備には、備品やホームページ、予約システムなどがあります。設備を整えるためには、必要な備品のリストアップからはじめることがおすすめです。
椅子やテーブルは実用性を兼ねつつサロンのコンセプトにあったデザインを選ぶと部屋に統一感が生まれます。手元を照らすライトは作業のために白くて明るいものが必要ですが、部屋全体の照明には雰囲気を出す色合いやデザインにすれば、入室された時のお客様の印象が良くなるはずです。
次にホームページや予約システムといったネット環境の導入です。予約システムには、無料でホームページ作成もできるプラットフォームがあります。ホームページには、あなたのサロンへのコンセプトや伝えたいことをしっかりと発信しましょう。
また、予約システムには決済ができる機能が備わっているシステムもあります。自分のサロンに必要な機能は何かを見極め、プラットフォームを決めましょう。
事業計画の作成
自宅をネイルサロンにし経営するためには資金を用意することも大切です。資金を用意するためには融資を受けることも視野に入れる必要があります。融資を受けるためには事業計画の提出が求められるケースが多いです。
事業計画は、自分のアイディアやプランなどを書類にまとめることで情報を整理して相手に説明することができます。利益を出していくためにも営業利益と収支の数字をしっかりと設定しながら、テンプレートとなっている事業計画書などを使うとよいでしょう。
事業計画では、ネイルサロンのコンセプトは何で、どのように売上を上げるのかを論理的に説明できます。ネイルサロンの事業計画を理解してもらい返済能力を認められることで、資金を融資してもらえる可能性が高くなります。
くわえて自分自身も事業計画に沿った行動をすれば、開業後も経営がブレにくくなるので、自宅をネイルサロンにする際には最初の段階で事業を計画することが必要なのです。
集客戦略の作成
自宅をネイルサロンにして経営するためには、集客戦略を作成することも大切です。自宅サロンが大手のネイルサロンと比べて不利なのは、立地と集客力です。自宅サロンはよその家にお邪魔する心理があるので、様子がわからないとためらうお客さんもいます。
集客のチャンスを逃さないためにも、戦略的にインターネットやSNSツールを使うとよいでしょう。集客戦略を立てるためには、自分のサロンのコンセプトを明確にし、ターゲット層を決める必要があります。ターゲット層が決まったら、ターゲット層に響くようなキーワードでアピールしましょう。
ターゲットが若い女性層の場合はインスタグラムを利用している場合が多いのでアピールの場になりやすいです。写真をメインにしながら施術例を載せたりサロンの内装の写真なども掲載すると信頼度が高くなるでしょう。
ホームページには、より細かくサロンのコンセプトや詳細を掲載するのがおすすめです。美容系のポータルサイトに掲載することも手段の1つです。新規のお客さんが地域からサロンを検索している場合も多いからです。また近隣の店舗にチラシを置かせてもらうなど、エリアを絞ったポスティングも効果的でしょう。
このように、どのツールを使いどのようにアピールをするかをしっかりと考えれば、効率的に集客をできるため、集客戦略の作成は大切なのです。
自宅ネイルサロンを開業するにあたって注意するべきトラブルと対処法について
自宅をネイルサロンにして開業するには、その営業形態特有のトラブルがあることも注意するべきです。その危険性を認識して、回避できるように対処法をご紹介します。
住所や自宅内部などのプライベート情報を知られてしまう
自宅をネイルサロンにする場合の注意点の1つ目として、住所や自宅内部などのプライベート情報を知られてしまうことがあります。
自宅をネイルサロンにするということは、見ず知らずの他人を家へあげるということです。住所や自宅内部のプライベートな情報を知られてしまうリスクは認識しておきましょう。
他にも注意したいのが、施術中のちょっとした会話の中に含まれる個人情報です。話が弾んできた時に、家族の話になり、子供がどこの学校へ通っているかや、他の家族がどんな仕事をしているかなどを話してしまうリスクがあります。
他にも、よく行く店なども話してしまうと、地域周辺は自分の生活圏でもあるので、プライベートの行動パターンがわかってしまう危険性もあります。
自宅にいる分、気が緩んでしまう所がありますが、相手はご近所の知り合いではなく、お客さんという意識を忘れず接客するようにしましょう。
施術スペースと生活スペースを切り離し個人的な情報は開示しない
自宅をネイルサロンにして、プライベートな情報を知られないための対策としては、施術スペースと生活スペースをしっかりと分けると効果的です。
玄関やトイレなどの共用部分で、プライベートな部分が見えそうな所はしっかりと目隠しをしましょう。家族の私物が不用意に目の届く範囲に無いように気をつけましょう。廊下は共用部分になるので、リビングの方が見えないようにするなど工夫が必要です。
予約が確定する前の段階で、自宅サロンの立地の詳細が出ないような工夫も大切です。ネット上に載せる住所は番地までは載せないようにすることや、外観写真や周辺の写真を載せないようにするのは対策として有効です。予約や予約前の段階での問い合わせには電話を使わないようにして、ネットを使うのも対策のひとつです。
会話に関してもSNSと同じような基準を意識して、個人の特定がされやすい情報は口にしないようにしましょう。
クレーマーなどの対応にはリスクがつきまとう
接客業をしている以上、クレーマーはつきまといます。自宅サロンの場合クレーム対応は一人で処理をする必要があり、精神的に大変な思いをすることもあります。
施術中にお客様と状態を何度も確認しながら進めたのにも関わらず、翌日に納得が行かないと、やり直しを要求された上に全額返金を迫られたといったケースやクレーム対応が気に入らなかったという理由で、ストーカーまがいの行動をされ、子供の通う学校や自宅付近で待ち伏せをされたケースなどもあります。
また、クレームがエスカレートして、誹謗中傷をSNSで晒されたといったケースなどさまざまです。
同意書の作成や保険の加入などを行い場合によっては来店を断る
クレーム対応への対策方法としては、予約段階で「心身ともに健康な方のみ」というルールを表記するのが大切なポイントです。もし、心身ともに健康でない人がお客さんとして来店した際に持病などが原因でクレームになった場合に対応できるからです。
エステサロンなどの美容系の施設などではこうした制限を設けてあるケースが多いです。また、女性が自宅サロンを経営しているのであれば、お客様は女性のみに限定するのも予防策です。
また施術前に、施術に関しての同意書にサインをしてもらうことも大事なポイントです。トラブルになりやすい点の対応について書面にしておき「施術後の返金には応じない」や「お客様のコンディションによってはネイルの持ちが変わってくる」といったことを記載しておきましょう。
万が一ネイルサロン側の不手際でお客さんが被害を被ってしまった場合にも対応できるように、保険に入っておくのも効果的な対策の1つです。
場合によってはお客さんの来店を断る勇気も大切です。通常のお客様には無い違和感を感じたら、トラブルとして発展する可能性もあります。長い目で経営を見るとトラブルに時間を取られ、収益が下がってしまうことにもつながってしまいます。一人の経営者として、しっかり判断基準を持つとよいでしょう。
自宅をネイルサロンにするメリットを活かして自分らしいライフスタイルを築こう
自宅をネイルサロンにすると、沢山の開業資金が必要なくても開業できます。また、サロンの内装は自分のコンセプトを表現することができます。スケジュール管理は自分で行えるので、時間の融通が利くようになり、仕事とプライベートを効率よく使い分けられます。
家族の事情で外に働きに行けない人が、自宅で仕事ができるようになります。これらのメリットを活かして、自宅ネイルサロンを充実させて自分らしいライフスタイルを築きましょう。
