美容師にとって、美容室のオーナーになることは大きな夢ではないでしょうか。美容室を開業して多くのお客様に来店してもらいお店を繁盛させたい。そしていまよりも多くの年収を得たいと切望していることでしょう。
今回は、美容室経営はどれほど儲かるのかを個人経営、夫婦経営別で紹介していきます。
まずは資料をご覧ください
目次
美容室経営は儲かるのか
美容室経営は、店舗を構える場所や従業員の数、サービス内容や料金、そして顧客の数などさまざまな要素により、一概に儲かるとは言えません。営業スタイルを決めて軌道に乗せることができれば、美容室は儲かります。
一方で、軌道に乗せることができなければ赤字となり、倒産リスクを背負うことになります。美容室の経営は、大きく儲けることもできれば、上手くいかないこともあると知っておいてください。
美容室オーナーの年収
美容室の経営には波があるとはいえ、年収が気になりますよね。美容室経営者の年収目安は、年間売上の10％～20％と言われています。例えば、売上が3,000万円であれば年収は300万円～600万円になります。
ちなみに、一般的な美容師の平均年収は約290万円～300万円といわれているため、美容室経営者は年収が高いといえます。もちろんこの数字は参考なので、運営次第によって年収を大きく上げることは可能です。
企業の売上高
美容室を運営している大手企業の売上高を見ていきたいと思います。
- ヤマノホールディングス189億3300万円（2021年3月期）
- AB＆Company 109億1100万円（2021年10月期）
- 田谷 67億8500万円（2021年3月期）
これら3社は、美容室を展開している上場企業です。サロンはもちろんのこと、ヘアケアブランドを立ち上げています。美容室経営を成功させるために、大手企業はとても参考になります。勉強の一環として企業ページをチェックしてみるといいでしょう。
2021年の理美容市場は2兆470億円
2021年度の理美容サロン市場における事業者売上高ベースは2兆470億円と推計されました（矢野経済研究の調査※1）。この売上高は、前年に比べて3.9％増加しています。
新型コロナウイルス感染が拡大した2020年に比べ、感染対策やワクチン接種などが進んだことで回復傾向にあるとされています。
しかし、2020年より前と比較すると低い数値であるため、完全に回復したとは言えません。売上を伸ばすためには、運営方法の重要性が問われることでしょう。
緊急事態宣言で停滞後、状況がつかみにくい
経済産業省は、「コロナ禍での理容業・美容業指数の推移」で理美容業の動きについて振り返りました。
引用元：経済産業省
2020年4月に緊急事態宣言が発令されたことにより、理容業・美容業共に落ち込みました。その後、グラフが乱高下していることがわかります。今後の見通しを予測することは難しく状況が掴めない状態になっています。
個人経営の美容室を調査
個人で美容室を経営したいと思っている方にとって、ほかの個人美容室の状況は気になりますよね。個人経営で美容室を運営できるのか、年収はどのくらいになるのか、不安になることが多いと思います。
そこで、個人で経営されている美容室の割合と個人経営の年収予測を、政府が公開しているデータを基に紹介します。
個人経営の数
厚生労働省が公表した「美容業 結果の概要」※2によると、調査した530施設のうち、個人経営の美容室の数は、約360施設で全体の約68％を占めています。この数字だけを見ると、個人で経営している美容室が多いように思えます。
美容室の数はコンビニの約4倍あると言われています。美容師免許を取得していれば開業できることから参入障壁が低く、美容室の増加要因の一つといえるでしょう。今後も美容室の数は増えるかもしれません。
個人経営の年収
美容師の平均年収は、約300万円～350万円となっています。個人で美容室を営んだ場合、年収はどうなるのか考えていきたいと思います。
| 年収 | 総売上の20％ |
|---|---|
| 労働日数 | 270日 |
| 1日の来客数 | 12人 |
| 1人あたりの客単価 | 6,200 |
データは、厚生労働省「美容業 結果の概要」のものを使用します。表のデータを用いると、月の売上は、167万4,000円。年間の売上は約2,010万円、年収は400万円程度になります。売上を上げるためには、客単価や来客数の増加を考えなければいけません。
夫婦経営の美容室を調査
夫婦で美容室を経営するケースは珍しくありません。美容室をひとりで運営するには負担が大きいでしょう。ふたりとも美容師免許を取得していれば、対応できるお客様の数は増えます。
仮にどちらかが美容師免許を持っていなかったとしても、経理など管理業務をすることで効率的に美容室を運営することができます。
夫婦経営には夫婦ならではのメリットがいくつかあるので、ご紹介します。
夫婦経営の年収
夫婦で美容室経営を検討している経営者さんもいることでしょう。ふたりで経営するため、お客様の回転数を増やすことが可能です。業務を効率化することができれば、売上を大幅にアップすることが期待できます。
夫婦経営と聞くと、個人経営で従業員1人を雇うことと同じであると疑問に感じる方がいることでしょう。しかし、これには夫婦経営ならではのメリットがあります。主に税金と人材の問題を解決することができます。
夫婦経営の節税効果は高い
「青色事業専従者給与」の届出を提出して承認されれば、家族へ支払う給与を経費にすることができます。支払う給与が年額103万円以下であれば、受け取り側の税金はかかりません。夫婦経営をうまく活用することで住民税、所得税、社会保険料の負担を抑えることができます。
注意点として、家族を青色事業専従者にすると配偶者控除や扶養控除の対象から外れます。配偶者控除は最大38万円です。そのため、配偶者に支払う給与を年額38万円以下で検討している場合は、青色事業専従者にしないことをおすすめします。
人材確保と流用の問題が解決できる
人材の確保や維持は、美容室経営にとって大きな課題のひとつです。人材の入れ替わりが激しければ採用コストは高くなり、手間もかかることでしょう。夫婦経営であれば、これらの問題を解決することができます。
美容室を辞める心配がなく、人材を維持した状態で運営ができます。また、固定時間で働く必要がなく臨機応変に仕事ができるため、効率面でもいいといえます。
売上を伸ばすためには
集客はできているけど売上が伸びない、いま以上に売上を伸ばしたいという方は、これからご紹介する5つの方法を取り入れてみてください。
- 客単価を上げる
- 店販の強化
- 収支の把握
- リピート率を上げる
- 顧客に合わせて柔軟に対応
これらの方法は決してかんたんではありません。しかし売上を上げるためにはやるべき施策です。まずは、考えてみるところから始めてみましょう。
客単価を上げる
売上は客数×客単価で決まります。売上を伸ばすためには、どちらか一方、または両方を増やす必要があります。集客を増やす方法としては、広告やSNSによる発信が挙げられますが、効果を得るには時間がかかります。
客単価であれば、すぐに既存客へ反映できるため収入を得られるでしょう。しかし、単に料金を上げればいいというわけではありません。その理由は、既存客が離れてしまう可能性があるからです。
離脱を防ぐためにセットメニューを組んだり、割引でお得感を出すなどの工夫が必要です。
店販の強化
店販とは、美容室でシャンプーやコンディショナーなどの商品を販売することをいいます。美容室で販売している商品をお客様は買うのかと疑問に思いますよね。全国理美容製造者協会が発表した、「サロンユーザー調査2020年」※3によると、2019年の店販商品購入率は21％でした。
最も購入が多かった商品はシャンプーで、2位はコンディショナー。
同調査では、ほかにもサロンへの要望や意見の結果をまとめています。「ヘアケアについてアドバイスが欲しい」「ヘアスタイリング・ヘアアレンジについてアドバイスして欲しい」と答えた人は全体で7割もいました。
以上のことから、店販を強化することは売上アップに繋がる施策のひとつといえるでしょう。
収支の把握
美容室を廃業させないために資金繰り、つまり収支を把握しなければいけません。収支を把握すれば改善するべき箇所を見つけ出すことができます。例えば、ホームページからの予約が多いのにも関わらず広告に大きな予算を割いている場合、広告費を削減します。
そのほかにも、過剰な仕入れやコストパフォーマンスが悪いメニューを見つけることができます。収支管理は会計ソフトやエクセルなどを用いると効率よくできるので、取り入れてみてください。
リピート率を上げる
リピーターを増やすことは、美容室経営にとって非常に重要なポイントです。その理由は、月の売上予測が立てやすいからです。顧客のデータを記録していれば、年間の利用回数や金額を知ることができます。
リピート率を上げるためには、利用者があなたの美容室に通うメリットを与えなけれなばいけません。お客様とコミュニケーションをとったり、相手の要望に沿った技術の提供、クーポンの配布など、他店ではなくあなたの美容室がいいと思ってもらうことが大切です。
新規リピート率の計算方法
新規リピート率は、新規のお客様が再び美容室へ通う割合のことをいいます。計算式は以下の通りです。
リピート率＝（リピート客÷新規客）×100
例えば、6月に来店した新規客10人のうち翌月7月に3人がリピーターとして再来店した場合、計算式は（3÷10）×100＝30％になります。美容業界のリピート率平均は、60日で25％～30％と言われています。
新規客を得た際は、このリピート率を活用してみてください。
顧客に合わせて柔軟に対応
美容室へ通うお客様は悩みの解決、あるいは理想の姿になりたいという目的があります。ひとりひとりによって要望は異なるため、美容師には柔軟さが必要です。自分の要望に沿わない美容室に通うお客様はいません。
相手の要望に応えるためには、きちんとコミュニケーションをとらなければいけません。普段のケアで何に困っているのか、何に悩んでいるのかなど顧客目線に立ちカットをします。そうすれば、お客様は満足して、またあなたの美容室に来店することでしょう。
固定費を減らすために業務委託の手もある
家賃や水道光熱費などの固定費を削減することは難しく、悩んでいる方は多いかもしれません。固定費をどうにかしないと収支バランスが崩れてしまう、そういった場合は人件費に着目するといいでしょう。
近年、フリーランス美容師の数は増えており、業務委託契約を結んでいる美容室が多いです。業務委託契約は美容室側の自由度が高いため、費用をコントロールすることができます。業務委託については別記事で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
「業務委託で美容室を経営するには？売上を上げるために気を付けることを紹介」
まずは美容室を始める信念を持とう！
美容室の経営は自分の考え次第でかんたんに変えることができます。しかし、あらゆる可能性に溢れている一方で、リスクも伴います。もしも自分が間違った方向に行ってしまった場合、引き戻さなければいけません。
その際に必要なものは、美容室を始める信念、目的です。確固たる想いは自分を振り返るときに重要な役割を果たします。これから美容室経営を始めようと考えている方は、目的や信念を明確にしてみてください。
※1：矢野経済研究所、国内の理美容サロン市場の調査結果を発表-日経経済新聞
※2：美容業 結果の概要-厚生労働省
※3：サロンユーザー調査-全国理美容製造者協会
