エステサロンで出来る経費の削減!無駄なコストを省いて有利に使う!

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リザポス
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エステサロンでランニングコストのトップ3は、

人件費、家賃、広告費と言われます。

ネット広告でコスパの良い広告宣伝が出来るようになった現在、広告費を以前より抑えているエステチェーンも多いようです。
しかし、美容外科クリニックは以前のエステチェーンのように女性誌やTVCMでも広告展開を行っており業績も好調のようです。

エステ業界の低迷の原因は広告費の削減がひとつの要因かもしれません。
そこで今回は、エステサロンの経費削減について、削減して良い経費と削減してはいけない経費、経費削減方法を詳しく解説します。

経費を削減していかないとどういう不利益があるか?

経費削減しているのに利益が出ない、売上げは上がっているのに利益が出ない?
こんな悩みを抱えているサロンオーナーやオーナーエステティシャンもいるかもしれません。これらは削減した経費を売上アップのために使っていない余計なところに経費を投入しているのが原因です。

間違った経費削減や余計なところに経費を投入していては利益が出ず、行く行くはサロンの屋台骨にひびが入り、サロンが沈没しかねません。
削って良い経費と削ってはいけない経費。
第一優先に経費を投入する項目をシッカリ見極めましょう。

ランニングコストを見直そう

上にあげた経費トップ3の人件費、家賃、広告費の売上げに対する比率は三つ合わせて50%が目安です。オーナーエステティシャン一人の自宅サロンの場合、家賃がなく、人件費=オーナー収入になる訳ですから、他の項目に経費を投入することが可能です。

エステサロンのランニングコストの項目は下記になります。

人件費(売上比率20~30%)

ランニングコストで最大の比率を占めるのが人件費です。オーナーエステティシャン1人の自宅サロン以外では例外はないはずです。
エステティシャンの給与、社会保険、交通費など、複数店舗を展開するエステチェーンなど規模が大きくなるほど本部事務員の給与など人件費比率は上がります。

某大手エステチェーンで残業費未払いがニュースになったように、優秀な人材を確保するには人件費の削減には限界があります。

家賃(売上比率10~15%)

全国展開しているエステチェーンでは家賃比率は上がります。これは主要都市の駅前に出店するので家賃が高額になるためです。
反対に自宅サロンなら家賃はかかりません。また、地方の路面店なら家賃比率は低いはずです。
家賃比率を抑えられるサロンでは、その分、他の項目に経費を回しましょう。

広告宣伝費(売上比率5~10%)

他のサービス業と比べてエステサロンは宣伝広告費の比率は高めです。新規集客率が上がっていない場合、広告宣伝費は10%前後になるはずです。
エステサロンで広告宣伝費が5%以下で新規集客が順調なら、サロンの規模を広げるか多店舗展開の好機です。

商材費(売上比率10~15%)

サロンで使用するトリートメント剤(化粧品)、タオルやガウンなどリネン類のクリーニング代など消耗品費用全般が商材費です。
サロンの規模やメインの施術によって商材比率は変わります。

フェイシャルメインの自宅サロンの場合、商材費の比率は高くなりますが、世間で思われているよりエステサロンの商材比率は低いはずです。
脱毛施術や痩身メインのエステチェーンなら商材費はそれほど掛かりません。

水道光熱費(売上比率3%以下)

こちらもメインの施術により違ってきます。
フェイシャル施術メインなら水道光熱費はそれ程かかりませんが、脱毛マシンや痩身マシンは消費電力も大きく、痩身施術やボディトリートメントはシャワーを使用するので水道費がかさみます。
また、季節やサロンのある地域により冷暖房費の変動が大きく水道光熱費の比率は変わってきます。

 

経費を削減するメリット


削減した経費はそのまま利益になることが最大のメリットですが、経費削減には他の項目に経費を投入できるメリットがあります。

経費を数値化してコストバランスをとる

経費削減するには経費の数値化が必用です。経費を数値化するには経理ソフト(事務ソフト)の導入が必用不可欠です。
現在は、税理士や会計士に依頼しなくても、経理ソフトを使用すれば経費の数値化が可能です。

自宅サロンや数店舗のエステサロンオーナーなら、経費を数値化して把握しておくべきです。経費を数値化することにより経費削減する項目と経費を投入する項目が明確になり、サロン全体のコストバランスをとることが可能になります。

経費圧縮して広告費に投入!売上アップ

利益を出すことがサロンオーナーの至上命題だと思われます。しかし、削減した経費をそのまま利益として残すだけでは売上アップに繋がりませんし、経費削減しただけでは売上ダウンに繋がってしまう可能性もあります。
そこで、削減した経費をどこに投入して売上げアップにつなげるか?

エステサロンで売上をアップするには新規集客施術継続契約物販(化粧品や美顔器など)の三つです。

新規集客には広告宣伝、施術継続契約&物販にはエステティシャンの施術技術と営業力が必用です。このことから、経費削減項目から外さなければならないのが人件費と広告宣伝費の二つだということが見えてきます。

経費は削減しただけでは売上げは上がりません!
削減した経費を広告宣伝費に投入して売上げアップさせる事が、更なる利益に繋がる訳です。これは経費削減というより経費圧縮と呼ぶべきです。

 

経費削減の方法5選


上で経費削減の項目から人件費と広告宣伝費を外すように言いました。ここでは経費削減すべき項目と経費削減方法を具体的に解説します。

人件費

上記と矛盾しておりますが必用経費の最大比率を占める人件費は削減しやすい項目でもあります。チェーン展開している大規模なエステサロンなら本部機能の人件費をチェックしてみるべきです。アウトソーシングやPC&ソフト導入で人件費削減が可能かもしれません。
また、サロンスタッフ(エステティシャン)の給与体系も基本給を抑えて売上げ歩合を高めることで、売上が上がらない時は人件費削減が可能です。

施術&美容機器の見直し

エステサロンの場合、施術メニューによって人件費効率も変わってきます。
フェイシャルが一番手技(技術)が必用でマンツーマンの施術となり、施術単価も他のメニューより安価で人件費効率は悪くなります。

脱毛施術は脱毛専門チェーンの出現により価格競争がおこり施術単価も以前に比べるとかなりさがりました。

一方、痩身施術は値崩れしておらず痩身マシンの導入で人件費効率も上がります。
現在は、光技術の発展で美容機器も進化しており、1台でIPL(光)、RF(ラジオ波)、キャビテーション(超音波)を出力でき、1台の美用機器で美顔、脱毛、痩身の3種類の施術メニューをこなす美容マシンもあります。
このようなマシンを導入すれば、別々に2台3台美容機器を導入するより経費を抑えられます。

サロン規模により、購入、レンタル、リースを選択してランニングコストを削減することも可能です。

美容商材

エステサロンの美容商材も新興B社の出現により価格&種類とも選択肢が広がっております。サロンの規模が大きいほど一括購入や大量購入で商材比率は抑えることが可能です。
サロン規模やコンセプトに合わせて商材購入業者を選択して経費削減に繋げましょう。

家賃

エステサロンがテナント入居している家賃は契約年数が決まっており契約更新時に家賃が上がるのでは?と思っているサロンオーナーもいると思います。
実は家賃は何時でも交渉可能なのです。
これは、ビルオーナーの都合で何時でも家賃を上げられるように、ほとんどの賃貸借契約書に明記してあります。このことは反対に入居者(サロン)から家賃値下げ交渉も可能だという事です。
ダメ元で家賃の値下げ交渉してみるのも経費削減の有力な選択肢です。また、契約更新時は先方から家賃を上げる提示があっても、反対に家賃減額交渉は必ず行いましょう。

水道光熱費

電力自由化により水道光熱費の削減が可能になりました。
しかし、ビルにテナント入居しているサロンの場合、新電力に切り換えが可能か確認する必要があります。また、自宅サロンなどでは太陽光発電で経費削減が可能です。地方の自宅サロンでは井戸水の利用で水道費を抑えることができます。

 

まとめ

企業は人なりと言われるように人件費と広告費は経費削減対象から外すべきです。あなたのサロンの発展は優秀なエステティシャンにかかっております。
業績順調なエステサロンで広告宣伝費が5%以下なら新規出店のチャンスです。

経費削減して利益を出すことを考えるより、経費圧縮して宣伝広告費に投入して売上げアップに繋げましょう。

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