自宅サロンを開きたい方のなかには、賃貸物件に住んでいる方もいるのではないでしょうか。しかし、賃貸で自宅サロンを営業することは可能なのか、不安を感じているかもしれません。
そこで、賃貸で自宅サロンを開業できるかどうかを解説し、注意点や必要なことについてもお伝えします。賃貸にお住まいでサロン開業を希望している方は、ぜひ最後までご覧ください。
目次
自宅サロンとは｜居住地の一部がサロンスペース
自宅サロンとは、アパート・マンション・一軒家にかかわらず、自宅の一部をサロンスペースとして営業する形態です。自分がすでに住んでいる場所なので、通勤に時間がかかることがなく、またテナント営業のように別で賃料を支払う必要もありません。
賃貸物件で自宅サロンの営業は可能？
前提として、自宅サロンを賃貸物件で開くこと自体は可能です。しかし、物件によっては禁止されている場合もあるため、管理会社や大家に確認する必要があります。
黙認されているケースもありますが、勝手に営業していると、契約違反によって強制退去させられたり、多額の違約金が発生したりする可能性もあるため、注意が必要です。
購入物件でも注意が必要
実は、賃貸ではなく購入したマンションであっても、自由にサロンを開業していいとは限りません。マンションでは、管理組合による管理規約などの規定がある場合があります。
サロン営業によって、騒音や不特定多数の人の出入りなどが原因で他の居住者からのクレームが入った場合など、「共同の利益に反する行為」とみなされてしまう可能性があるため、十分注意しなければなりません。
賃貸物件で自宅サロンを開業するメリット
条件はあるものの、賃貸物件で自宅サロンを開業することは可能であることがわかりました。次に、賃貸で自宅サロンを開くメリットについて紹介します。
費用を抑えられる
通常、新しく場所を借りて店を構える場合は、物件の契約や内装工事など多額の開業資金がかかり、自宅とは別に家賃も発生します。しかし、すでに自宅である場所にサロンスペースを作るのであれば、初期費用が抑えられるうえ、テナント料もかかりません。
コストが抑えられる点は、自宅サロンの大きなメリットといえます。
マイペースで営業可能
自宅でサロンをするということは、営業日や営業時間も自由に決められます。自分の好きなタイミングで営業できることから、子育てをしている方やほかの仕事をしている方などが手すきの日時のみにしぼって営業することも可能です。
プライベートサロンのような特別感を演出できる
プライベートサロンとは、本来は私的である限られた空間で施術をおこなうサロンのことです。
自宅サロンは、家の中にありながら居住空間とは分けられたプライベートな空間で施術をおこないます。限られたスペースの中で主に1対1で施術するため、お客様との距離が近く、特別感を感じてもらいやすくなります。
賃貸で自宅サロンをするときの注意点
賃貸の自宅サロンには、前章で見てきたようなメリットがある一方、気をつけたいところもあります。5つの点を解説します。
そもそもサロン営業ができる賃貸物件が少ない
ひとつめは、サロンの営業をおこなえる賃貸が少ないということです。「住居用」の物件では、基本的にサロンの営業はできません。そのため、今住んでいる自宅では開業できない可能性もあります。
サロンの営業ができる物件は、家賃が高かったり古かったりと条件がよくないことも多いため、希望を満たす物件を探すのに苦労するかもしれません。
生活感が出やすい
いかに自宅サロンといっても、お客様に生活感が丸見えになるのは避けたいもの。キッチンや居室などは特に生活感を感じやすいため、切り離す・見えにくいようにするなどの工夫が必要です。
トイレまでの動線にも注意して、できる限り居住空間がお客様の視界に入らないようにしましょう。
間取り変更や大規模な工事が難しい
賃貸物件の場合は間取りを変えることが難しいです。サロンスペースと居住空間を分ける際、状況によっては配置に悩むかもしれません。また、大規模な内装工事もなかなかできないため、イメージ通りのサロンを作り上げるのは困難である可能性もあります。
近隣住民とのトラブルの可能性がある
同じマンションや周辺に住んでいる住民とのトラブルの恐れもあります。住民ではない不特定多数の人の出入りが増えるため、近隣住民からサロン営業の理解を得られなかったり、クレームが発生したり、迷惑をかけたりすることもありえます。
また、看板設置や駐車場に関するトラブルなどにも注意が必要です。看板が大きすぎる・設置場所が悪いなどにより、他の住民に迷惑をかける可能性があります。
さらに、お客様が他の住民の駐車場や路上などに勝手に停めることのないよう、サロン専用の駐車場を用意するなどの配慮をしましょう。
テナントに比べて集客が難しい
自宅サロンの場合、路面店などのテナントに比べて飛び込み客が期待しづらい、集客が難しいという側面もあります。特に住宅街の場合、住民以外の人通りが少なく、予約が空いていても飛び込みでの来店にあまり期待できません。
大々的な宣伝もしづらいため、リピーターの獲得やSNSの活用などにより、少しずつ認知度を高めてお客様を増やしていくことが大切です。
賃貸物件での自宅サロン開業で必要なこと
つづいて、賃貸で自宅サロンを開業するにあたって何をしなければならないかを解説していきます。
契約内容の確認
まず、今住んでいる賃貸物件でサロンを営業してもいいかどうか、契約書を見たり管理会社や大家に相談したりして確認することが重要です。また、もとは居住用の契約ですが、サロンにする場合は「事業用」になるため、契約内容の変更もしなければなりません。
さらに、居住用の場合は賃料に消費税がかかりませんが、事業用になると消費税が発生するという違いもあります。
改装工事
無事契約がOKであっても、壁紙やフローリングの張り替えなど、サロンスペースを改装する必要があります。サロン開業自体がOKだった場合でも、どの程度まで内装の変更ができるかを確認しておくことが大切です。
開業届の提出
サロンの開業が決まったら、管轄の税務署に開業届を出します。開業届を出すことにより、サロン名で銀行の口座を開設することも可能です。
消防法や建築基準法関連の確認
消防法にのっとり、アパートやマンションの改装の場合、「防火対象工事等計画届出書」が必要です。改装しなくても「防火対象物使用開始届出書」を提出しなければなりません。内装などの設計が、サロン営業においての建築基準法に適合しているかも確認しましょう。
必要物品の購入
商材や備品など、サロンの営業に必要な物品を購入します。ベッド・枕・机（テーブル）・椅子・タオルなど、はじめは必要最低限のものをそろえ、足りないものは随時買い足す方法でもかまいません。
集客
自宅サロンの集客では、ホームページ・SNS・インターネット広告・クーポンサイトなどインターネットを活用しましょう。また、地元のフリーペーパーに掲載してもらったり、チラシをポスティングしたりするなどの方法もおすすめです。
賃貸での自宅サロン開業後に必要なこと
前章では、自宅サロンを開業する前にやるべきことをお伝えしました。ここからは、開業したあとに必要なことを紹介します。
予約管理
サロンでは、お客様の予約状況を把握したり重複を防いだりするために、きちんと予約を管理しなければなりません。お客様が増えてきて管理が大変になってきたら、予約管理がかんたんかつ便利におこなえるシステムの導入がおすすめです。
売り上げ管理
自宅サロンの経営は、基本的にすべて自分でやらなければなりません。売り上げ管理も非常に重要です。
入出金の帳簿をつけたり金額をあわせたりするのが苦手な方は、予約管理システムと一括で売り上げ管理ができるサービスもあるので、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
アフターフォロー
来店してくれたお客様には、サンキューメールやフォローメールを送りましょう。その後の様子をうかがうアフターフォローによって、状態の確認やアドバイスをおこなうことができます。
さらに、お客様からの満足度や信頼感も上がりやすくなり、リピーターの獲得・増加に期待できます。
確定申告
自宅サロンでは、利益に応じて確定申告が必要になります。確定申告の対象になるのは、売り上げから経費を引いた金額が48万円以上の場合です。
青色申告・白色申告の違いや、確定申告A・Bという2種類の報告書があるため、詳しくは税務署で教えてもらったり、税理士に依頼したりするとよいでしょう。
自宅開業の個人サロンには、予約システムの「リザービア」がおすすめ
自宅サロンに予約システム「リザービア」がおすすめな理由は、以下の3点にまとめられます。
- 最短4秒で予約できるわかりやすい操作性
- 外部連携やクーポン機能などユーザーの利便性が高い
- 月間予約数が無制限で追加料金は必要ない
それぞれの魅力やメリットを確認して、自分の店舗に導入すべき予約システムかどうかを判断してみましょう。
最短4秒で予約できるわかりやすい操作性
リザービアの魅力は、お客様が最短4秒で予約できるわかりやすい操作性です。システム上で予約受付・管理ができ、電話予約などのオフライン予約に関しても、その場で予約システムに登録することで、システム上で一括管理できます。
お客様にとって予約しやすく、店舗が管理しやすいシステムで、お客様満足度と業務効率を上げるのにピッタリな予約システムです。
外部連携やクーポン機能などユーザーにとっての利便性が高い
リザービアはオプションに追加で加入することでLINE予約やGoogle予約ができます。お客様が予約、スケジュール管理しやすい外部サービスと連携できるので、お客様の予約件数や予約満足度の向上が期待できます。
季節限定クーポンや週末限定クーポンなど、シチュエーションごとに細かいクーポン設定ができるので、お客様に対するマーケティング戦略の実施にも効果的です。
月間予約数が無制限なので客数が多くても追加料金は必要ない
リザービアのBasic Sプランを利用すれば、予約件数やメニュー登録数・クーポン登録数を無制限に利用できます。基本プランなら、無制限で予約登録やクーポン設定ができるのが魅力です。
予約件数が多い店舗や定期的なキャンペーンを追加料金なしで実施したいと考えている店舗にとっては、まさにピッタリな予約システムだといえます。
トラブルのない賃貸自宅サロン経営をしよう
賃貸で自宅サロンを開業することは、可能ではあります。しかし、確認・注意事項が多いことがおわかりいただけたことでしょう。きちんと基準をクリアして合法的に営業し、たくさんのお客様に利用していただける居心地のよい自宅サロンを目指してください。
また、開業後の予約管理にはリザービアもおすすめです。エステサロンや美容室など7,500店以上が利用しているサービスで、豊富な便利機能や手厚いサポート体制が整っています。集客にも役立つので、これから開業したい方もぜひご検討ください。
レンタルサロンの開業と合わせて、賃貸物件での自宅サロン開業の注意点も確認しておくと選択肢を比較しやすくなります。
賃貸物件で自宅サロンを開く際の注意点と合わせて、メナード化粧品を使った自宅サロンの開業条件も確認しておきましょう。
賃貸物件で自宅サロンを開業する場合の改装制限や注意点についても、あわせてご確認ください。
賃貸で自宅サロンを開業した後の収入の見通しについては、自宅サロン・個人サロンの年収事情をまとめた記事も参考にしてください。
賃貸物件での開業でも保健所への届け出は必要です。手続きの流れと必要書類はこちらで確認できます。
よくある質問
賃貸物件で自宅サロンを開業することは可能ですか？
賃貸物件で自宅サロンを開業すること自体は可能です。しかし、物件によってはサロン営業が禁止されている場合があるため、必ず管理会社や大家さんに確認する必要があります。無断で営業すると、契約違反となり強制退去や違約金が発生する可能性もあるため、事前の確認が非常に重要です。
賃貸の自宅サロンにはどのようなメリットがありますか？
賃貸物件で自宅サロンを開業する主なメリットは、費用を抑えられる点です。テナントを借りる場合に比べて初期費用や月々の家賃を節約できます。また、営業日や時間を自由に設定できるため、ご自身のライフスタイルに合わせてマイペースで営業が可能です。お客様にはプライベートな空間で施術を受けられる特別感も提供できます。
賃貸で自宅サロンを開業する際の注意点は何ですか？
賃貸で自宅サロンを開業する際にはいくつかの注意点があります。まず、サロン営業が可能な賃貸物件自体が少ないため、物件探しに苦労するかもしれません。また、居住空間とサロンスペースの区別が難しく生活感が出やすいことや、間取り変更などの大規模な工事ができない制約もあります。さらに、不特定多数の出入りによる近隣住民とのトラブルや、テナントに比べて集客が難しいといった側面も考慮が必要です。
賃貸物件で自宅サロンを開業するために必要な手続きは何ですか？
賃貸物件で自宅サロンを開業する前には、いくつかの手続きが必要です。まず、管理会社や大家さんにサロン営業の許可を得て、契約内容を「事業用」に変更します。次に、サロンスペースの改装工事が可能か確認し、管轄の税務署へ開業届を提出します。また、消防法や建築基準法に適合しているかを確認し、必要な物品の購入や集客活動も計画的に進めることが大切です。
自宅サロンの予約管理にはどのような方法がありますか？
自宅サロンでは、お客様の予約状況を正確に把握し、重複を防ぐための予約管理が非常に重要です。開業当初は手動で管理することも可能ですが、お客様が増えてきた際には、予約管理システムの導入がおすすめです。システムを活用することで、予約受付から管理までを効率的に行え、お客様満足度の向上や業務負担の軽減につながります。例えば、リザービアのようなシステムは、最短4秒で予約できる操作性や外部連携機能、月間予約数無制限といった特徴があり、個人サロンの運営をサポートします。
