美容関連に興味があり、起業したいと考えている方は少なくないのではないでしょうか。しかし、美容にもさまざまな職種があり、起業するジャンルによっては資格も必要です。さらに、実際に店をオープンするまでにやらなければならないことも多数あります。
また、起業する場合には費用もかかるので、どんな内容に費用が発生するのかという内訳もチェックしてみましょう。
目次
美容系で起業できるのはどんな職種？
美容系で起業ができる職種にはどのようなものがあるのでしょうか。5つの例を挙げます。
美容師
美容師は、お客様の髪を切ったり染めたりして美しく仕上げる職業。美容系と聞いて真っ先に思い浮かべる人も多いことでしょう。国家資格が必要な職業で、美容師免許を取得すれば起業できるというものでもなく、起業する前に経験を積んで腕を磨くことが必要です。
美容師の開業方法の詳細については、下記ページを参照してみてください。
参考記事：
アイリスト
アイリストは「アイデザイナー」や「アイスタイリスト」とも呼ばれ、まつげパーマやまつエクといった目元の施術を行う職業。美容師免許が必要です。技術力とともに集中力も必要な仕事なので、しっかりとキャリアを積み上げ、スキルアップしてから起業しましょう。
ネイリスト
ネイリストは、爪のお手入れやデザインアートといった爪に関する美の専門家。既存のサロンにフリーランスとして所属する・自宅の一室を施術スペースにするなど、起業に関する選択肢が広いです。
ただし、技術力はもちろんのこと、デザインのセンスや常に流行を押さえるアンテナの高さが求められます。創造力のある方は、個性的・独創的なデザインをウリにするのもよいでしょう。
エステティシャン
エステティシャンとは、お客様の顔や体に関する悩みをエステティックでケアする職業。エステティックにはいろいろな施術方法がありますが、必須の資格はありません。
そのため、内容に応じた専用のマシンを使えれば、テクニックがなくても比較的かんたんに起業できます。しかし、起業しやすい分ライバルが多いのも事実。まったくの未経験で何の知識も持たない場合、競合に太刀打ちできず経営が立ちいかなくなる可能性もあります。
セラピスト
セラピストとは、医療系・リラクゼーション系・ボディ系などの分野で、患者様やお客様の体の不調に働きかけて整える職業です。医療系の場合は、あん摩マッサージ師やはり師など、ジャンルに応じた国家資格が必要な場合もあります。
しかし、その他の分野で癒やしを目的として施術する場合、特別な資格がなくてもかまいません。そのため、起業へのハードルは比較的低いです。
美容系の職種で起業するのに必要な資格とは
前章でも少し触れていますが、ここでは美容系の職種で起業する際に必要な資格についてお伝えします。
美容師・アイリスト
美容師やアイリストとして起業するには、国家資格である美容師免許が必要です。免許を持っていなければ施術することができません。また、美容師免許があれば、メニューの一環としてシャンプーを行う（髪を濡らす）タイプのヘッドスパを提供することもできます。
ネイリスト
ネイリストは資格がなくても起業できますが、民間資格を取得したほうがよいでしょう。
代表的な資格として、「JNAジェルネイル技能検定」や「JNECネイリスト技能検定」があります。
いずれの資格も、級に応じてネイルケアやネイルアート、ジェルネイルに関する深い知識や技術を習得でき、ネイル業界では知名度も高いのでおすすめです。お客様からの安心感や信頼感も得やすくなります。
エステティシャン
エステティシャンも起業にあたって特別な資格は必要ありません。しかし、ネイリスト同様、民間資格を取得しておくことをおすすめします。
一例として、「AJESTHE認定エステティシャン」の資格を目指してみてはいかがでしょうか。業界では有名な資格のひとつで、エステに関する基本的な知識やスキルを持っており適切なサービスを提供できることの証明になります。
セラピスト
セラピストの場合、行う施術によっては理学療法士や作業療法士、あん摩マッサージ指圧師などの国家資格が必要になる場合があります。
アロマセラピストなどの起業には資格は必須ではないものの、民間資格は豊富にあるため、目的に合わせて取得するとよいでしょう。
美容系の職種で起業するときに行うこと
それぞれの分野の概要や必要な資格がわかったところで、次に、美容系の職種で起業するにあたって何をすればいいのか、やるべきことを見ていきましょう。
注力分野・狙いたいターゲット層を決める
はじめに、ここまでで解説した内容も参考にしつつ、どの分野で起業するかをひとつに絞ります。そして、決めたジャンルから、客層となるターゲットを設定していきましょう。
ターゲットを明確にするためには、属性を具体化したペルソナを設定します。42歳・女性・年収500万円・キャリアを積んだ総合事務職・夫と子ども2人との4人家族など、あたかも実在する人物のように詳しく決めることがポイントです。
ターゲット層に合わせて店舗のコンセプトを決める
美容業界では、さまざまなサロンがひしめき合っています。そこで、他店との差別化やブランディングのために、前項で決めたターゲット層も考慮しながら店舗のコンセプトを決めることが重要です。
コンセプトを明確化することで、経営方針や店舗の雰囲気も定まりやすくなるでしょう。
経営の知識を身につけ、開業準備を進める
起業する際には、税務署や保健所などへの届け出や、売上の管理、確定申告など、施術以外の知識も必要になります。経営についてしっかり勉強し、身につけなければなりません。
また、スタッフを雇う場合には人材育成も必要です。
内外装の工事や物品の購入などもする必要があります。やるべきことを着々とこなして準備を整え、開業に備えましょう。
起業に必要な資金を集める
起業では、まとまった資金が必要になります。どのような形態や規模で起業するのかによって異なりますが、物件を契約する・設備や機材を揃えるなどの初期費用がかかるほか、当面の運転資金も用意しなければなりません。
自己資金が足りない場合は、融資や補助金・助成金といった制度も活用しながら準備しましょう。資金の内訳は次章で詳しくお伝えします。
起業に必要な資金にはどんなものがある？
前章で述べたように、起業にはまとまった費用がかかります。ここからは、起業に必要な資金の種類を紹介しましょう。
物件取得費用や内装費用
物件取得費としては、店舗の前家賃のほか、保証金（敷金）・礼金・仲介手数料などの費用がかかることが一般的です。
事業用の物件は保証金が高い傾向があり、家賃の3～6ヶ月分を求められることも。そのため、初期費用としてかかる物件取得費の合計金額は、前もってきちんと確認しておきましょう。
また、内装工事費も高額です。施術スペースだけでなく特別な設備が必要な場合、設備を整えるための工事も行わなければなりません。
なお、どちらの費用も、自宅で起業する場合は安く抑えられる可能性が高いでしょう。ただし、お客様にリラックスして過ごしてもらうために、なるべく生活感を見せないような工夫が必要です。
設備や備品を用意する費用
ベッド・椅子・テーブルなど、営業に使う設備や備品を購入する費用も必要です。起業する職種によっても用意するものが変わりますが、店舗のコンセプトに沿って揃えましょう。
なお、ネットショップで購入すれば、比較的低価格に抑えることができる場合もあります。
広告宣伝費や予約システム導入費用
新規開業では、ターゲットに開店することを知らせて来てもらわなければなりません。集客にはさまざまな手段がありますが、広告宣伝費がかかることが一般的です。
ホームページやチラシの制作などを外注するとまた別に費用がかかるため、無料で使えるSNSを活用する方法もあります。
また、ネット予約を受け付ける場合は予約システムを導入すると便利ですが、導入には費用がかかります。さらに、システム利用のためのネット回線や端末にも費用が必要です。
運転資金
店舗をオープンしてすぐは、売上があまり上がらない可能性もあります。そのため、軌道に乗るまでの間の運転資金を用意しておくことも必要です。家賃・光熱費・通信費・消耗品費などの月々かかる固定費を計算し、半年分程度は確保しておくと安心でしょう。
従業員を雇っている場合、人件費も忘れずに計算に入れましょう。
自分にあった美容業界の職種で起業しよう
美容系では、美容師・エステティシャン・セラピストなどの職種で起業を目指せます。ただし、国家資格が必要なことがあるので注意が必要です。
資格不要の分野でも、お客様に満足してもらえるようなサービスを提供するためには、民間資格を取っておいたほうがよいでしょう。自分にあった職種で起業し、うまく事業を成長させていってください。
また、美容業界に特化した予約サービスとして「リザービア」の導入もおすすめです。予約の受付や管理ができるほか、GoogleやSNSなどと連携して集客にも活用できます。
引用元
JNAジェルネイル技能検定試験｜日本ネイリスト協会
ネイリスト技能検定｜日本ネイリスト検定試験センター
AJESTHE認定エステティシャン｜日本エステティック協会
