これからネイルサロンの独立開業を考えている方にとって、悩みのタネとなりがちなのが開業資金や運営資金についてではないでしょうか？事前にどれくらいの開業資金が必要で、どのような資金集めの方法があるのかを知っておけば、ネイルサロンの開業について前向きに検討できるでしょう。
本記事では、ネイルサロンの開業資金や運営資金の目安、開業資金を集めるための方法について詳しく解説します。開業・運営にかかる費用の目安と資金集めの方法について知って、念願のネイルサロン開業を実現に向けて動き出しましょう。
目次
【項目別】ネイルサロンの開業資金の目安
ネイルサロンを開業するためには、下記に挙げるようなものに費用がかかります。
- 店舗・改装・備品の購入費用
- スタッフの雇用・教育費
- 資格・免許の取得費用
- 当面の生活費
項目別の開店費用について分析して、自分が開業するネイルサロンではどのような部分にお金がかかるのかを考えてみましょう。
店舗・改装・備品の購入費用
ネイルサロンの開業とは言っても、タイプは幅広くあります。物件を購入して店舗を作る方法もあれば、賃貸物件を借りて開業したり、自宅開業したりする方法も。まずは店舗となる物件の購入や借りるための家賃、店舗のリフォームに費用がかかることが大前提です。
具体的な費用感については記事の後半で紹介しますが、開業する店舗のタイプによって、店舗の購入費や家賃、リフォーム費用は大きく変動します。加えて、ネイル商材やテーブル、ソファーなど、ネイルサロンの営業に必要な備品をそろえなければなりません。
ネイルサロンの開業タイプや規模感を考えながら、店舗の開店にかかる初期費用について検討しておく必要があります。
スタッフの雇用・教育
ネイルサロンを開業するためには、スタッフを雇用して、教育する費用についても考えておく必要があります。
自分以外のスタッフを雇用してネイルサロンを運営するなら、まずは店舗が求める人材を雇用するために、求人誌やWeb上で求人情報を出稿するための費用が必要不可欠。
また、就職希望者との面接や選考に時間的なリソースを割かなければなりません。
その次に、雇用したスタッフに店舗のコンセプトやサービスについて教え、開店後のサービスを任せられるレベルまで育てあげる必要があります。
スタッフの雇用と教育には時間的・経済的なコストがかかることを覚えておきましょう。
資格・免許の取得
ネイリストとして働くために必須の資格はありませんが、資格を保有していることで、サービスの質とネイルに関する知識をお客様にアピールできます。
しかし、資格取得には費用がかかります。ネイリスト向けの有名な資格としては、以下の資格が挙げられます。
| 初級 | 中級 | 上級 | |
|---|---|---|---|
| JNAジェルネイル 技能検定試験 |
9,900円（税込） | 13,200円（税込） | 16,500円（税込） |
| 3級 | 2級 | 1級 | |
|---|---|---|---|
| JNECネイリスト 技能検定試験 |
6,800円（税込） | 9,800円（税込） | 12,500円（税込） |
どちらの資格も、ネイリストとして必要な知識やスキルを証明できる試験です。前者はネイルサロンのメニューの6割以上を占める、ジェルネイルを証明できる資格。後者は、国際的に通用するネイリング技術の獲得を目指せる資格です。
ネイルサロンのサービスの質を向上させるために、資格取得にかかる費用について考えておきましょう。
当面の生活費
ネイルサロンを開業するにあたって、元々勤めていたサロンや会社を辞めるのであれば、万が一赤字が出ても生活できるように、3ヶ月分程度の生活費を残しておくと安心です。
ネイルサロンを開業してみないと、売上があがるかどうかは断言できません。そのため、生活費やスタッフへの給料、運営費用をあらかじめ計算して準備しておきましょう。
【シチュエーション別】ネイルサロンの開業に必要な費用
ネイルサロンの開業タイプによって、開業に必要な費用の目安は変わります。最安の方法であれば、30万円程度で開業できるでしょう。
開業タイプには、以下の3つのタイプが挙げられます。
- 自宅開業
- マンションの一室を借りる
- 店舗型のネイルサロン
これらのタイプ別の初期費用の目安について知って、ネイルサロン開業に向けた目標資金額を決めていきましょう。
自宅開業の場合
ネイルサロンを自宅開業する場合は、物件取得費用や家賃がかかりません。また、元々の内装のデザインを生かせば、リフォーム費用も10万円程度ですむでしょう。
スタッフの雇用や消耗品・備品の購入だけでいいので、30万円から50万円もあれば開業できる最も安い開業方法です。
ただし、自宅をネイルサロンとして使うので、プライバシー面でのリスクや近隣住民にネイルサロン開業に向けた理解を求める必要があるでしょう。
マンション一室を借りる場合
マンションの一室を借りる場合、何ヶ月分かの前家賃や敷金・礼金、不動産や仲介サイトへの手数料を支払う必要があります。10万円程度の家賃相場のマンションの一室なら、少なくとも20万円、多くて50万円程度の初期費用がかかるでしょう。
ただし、マンションの一室だと大かがりなリフォームができないことが多く、必然的にリフォーム費用をおさえられることも多くなります。
加えて、スタッフの雇用と備品等の購入を含めると、合計で80万円から100万円程度が必要になるでしょう。
マンションの一室を借りて開店する場合は、家賃と物件の広さに伴うリフォームや備品の多さによって初期費用も大きく変わります。
店舗型のネイルサロンの場合
店舗型のネイルサロンを借りる場合、前家賃や保証金（家賃の8ヶ月〜10ヶ月ほど）、仲介手数料を支払わなければなりません。
店舗型のネイルサロンには、内装・外装が全く施されていないスケルトン物件、前の借り主が内装・外装を残した状態の居抜き物件の2種類があります。
スケルトン物件は、リフォームに多額の費用（内装で50万円前後、外装で100万円前後）がかかります。しかし、居抜き物件であれば内装を有効活用しつつ、最小限の内装・外装費用（30万円〜50万円前後）で開業可能です。
そのため、店舗型のネイルサロンの開業には、150万円から250万円程度の費用がかかるでしょう。とくにスケルトン物件はリフォーム費用や備品の購入費が高くなりがちです。
ネイルサロン開業後にかかる運営費
ネイルサロンを開業するなら、開業した後の運営費の目安についても考えておく必要があります。具体的には、運営費に毎月10万円〜80万円程度の費用がかかるでしょう。
運営費の目安を項目別に分けると、以下のようになります。
- 家賃：3万円〜20万円
- 人件費：20万円〜30万円
- 水道・ガス・光熱費：3万円〜10万円
- 備品・消耗品費：5万円〜20万円
- 広告宣伝費：5,000円〜5万円
ネイルサロンの開業タイプや規模、立地によっても、運用費用は変わってきます。開業資金の確保と共に、運営費用についてもじっくりと考えておきましょう。
ネイルサロンの開業資金を集める3つの方法
ネイルサロンの開業資金を集める方法には、以下の3つのような方法があります。
- 自分で開業資金を貯める
- 開業資金を金融機関から借りる
- クラウドファンディングで資金を集める
それぞれの方法の特徴を知って、どの方法で資金集めをすべきか検討しましょう。
1.自分で開業資金を貯める
自分で貯金して開業資金を貯める方法が、真っ先に思いつく開業資金の集め方なのではないでしょうか？
ネイルブックの調査によると、ネイルサロンを開業したと回答した234件の回答のうち、約64%もの人が自分で開業資金を貯めたと回答しています。
数百万単位の資金を貯めるのには数年単位の期間が必要となりますが、他の方法と比べると他の方からの援助がない方法なので、他人に迷惑をかけることはありません。
2.開業資金を金融機関から借りる
開業資金を集めるために、金融機関を利用するのも選択肢の一つです。とくにマンションや店舗を借りて開業する場合は、開業・運用費用に数百万円の費用がかかるでしょう。
自己資金で貯める意外にも、以下で説明するような金融機関を活用するのがおすすめです。資金の借り入れには特定の条件や審査が必要となります。
日本政策金融金庫
日本政策金融機関は、国民生活事業・農林水産事業・中小企業事業の3つの柱で、事業者に対する融資を行う政府出資の金融機関です。地域に寄り添った金融機関として、女性や若者、シニアの事業家を優遇するような融資制度を利用できるのが特徴だといえます。
銀行や信用金庫
全国区のメガバンクや地銀、信用金庫から中小企業や個人事業向けの融資を受ける手段もあります。しかし、融資をするに足りるかどうかの厳正な審査を受けなければならないでしょう。
はじめて融資を受ける場合は、信用保証協会に債務を担保してもらう、信用保証付き融資を勧められるケースが多いです。
ノンバンクのローンを利用する
銀行や信用金庫以外のカードローンや消費者金融を利用する手もあります。銀行や信用金庫から借りる場合より高金利の場合も多いです。返済計画を考えた上で、本当に利用すべきかどうかを検討していきましょう。
3.クラウドファンディングで資金を集める
自分のネイルサロン開業プロジェクトをネットで公開して、出資者を募る方法がクラウドファンディングを活用した資金集めの方法です。
目標金額を設定して、それを達成したら出資金を受けとれる「All or Nothing方式」、もしくは、目標達成に関わらず出資額を受けとれる「All in 方式」の2種類があります。
また、出資を受けたら、商品や売上などで還元する必要があるものも。融資を受ける際は、クラウドファンディングの種類も注意して選ぶのが基本です。
金融機関からの融資に加えて、クラウドファンディングの融資も利用してみましょう。
開業資金としては補助金や助成金は使えない
補助金や助成金は、開業時の資金として使えません。あくまでも、開業後の運用資金を集めるための選択肢の一つとして考えておきましょう。どちらも後払いされる制度なので、先に資金が必要な場合には使えないからです。
補助金や助成金は、開業後に条件を満たせば利用できる可能性がある制度です。どのような条件なら制度を利用できるのかは、事前にチェックしておくのがおすすめだといえます。
ネイルサロンの開業に必要な費用と資金集めの方法をおさえて、お店の開業に備えよう
この記事では、ネイルサロンの開業に必要な開業資金や運営資金の目安、資金を集めるための方法について紹介しました。
開業資金と運営資金は、ネイルサロンの開業タイプや大きさ、立地などの要素によって大きく変わります。自宅開業は比較的安く、店舗開業は家賃やリフォームに多くの費用がかかる傾向にあるといえるでしょう。
新しくネイルサロンを開業するにはまとまった資金が必要ですが、自分で開業資金を貯めるのが厳しいなら、金融機関や信用金庫、クラウドファンディングなどで融資を受けて開業するのも手です。
エステサロンの開業資金を貯めて、自分のサロンを開業していきましょう。
引用元
NPO法人 日本ネイリスト協会｜JNAジェルネイル技能検定試験
公益財団法人日本ネイリスト検定センター｜JNECネイリスト技能検定試験
ネイルブック｜ネイル開業資金に関するアンケート結果
日本政策金融金庫｜国民生活事業
